シュローダー・サステナブル・世界株ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）

シュローダー・サステナブル・世界株ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）（追加型投信／内外／株式）を設定・運用する弊社、アセットマネジメントOne（以下AM-One）取締役社長の杉原規之と、同ファンドの実質的な投資対象であるグローバル・サステナブル・グロース・ファンドを運用するシュローダーのピーター・ハリソンCEOにお話を伺いました。 本ページではその内容をご紹介します。

（記事掲載開始：2023年５月）

シュローダーは、1804年創業、アクティブ運用会社として欧州最大級の資産を運用する（約117兆円*）独立系資産運用会社です。世界38拠点、6,000名以上の従業員が連携して資産運用サービスを行っています。ロンドン証券取引所に上場する一方、創業家が中核株主として株式の約半数を保有し、長期的視点で資産運用サービスに取り組んでいます。 日本とのかかわりは古く、1870年（明治3年）、日本初の鉄道敷設のために日本政府が初めて発行した国債の主幹事を、シュローダーが務めたことにさかのぼります。 1974年に東京に事務所を開設し、日本での活動の本格的な第一歩を踏み出しました。 今では、日本の投資家に幅広い資産運用サービスを提供しています。
＊1英ポンド=158.71円で換算。
※資産、拠点数、人数は2022年12月末時点。

ピーター・ハリソン氏
シュローダー
CEO

今はESG投資というのは投資手法の一つのように考えられていると思います。しかしながら、投資にESGやサステナビリティ（持続可能性）の観点を取り入れるのは、特別なことではなく、いずれ当たり前のことになり、誰もESG投資という言葉を使わない日がきてもおかしくないと考えています。欧州はすでにそうなりつつあり、サステナブル投資以外に資金が向かわなくなってきているようです。

2021年までのESG投資のパフォーマンスと比べると2022年は不振の年でした。「ESGウォッシュ（ESGを考慮していると謳いながら実際はESGを考慮していない）」について投資家や各国金融当局の目線も厳しさを増しています。ESG投資の逆風下、資産運用会社としてどのようにESGと向き合っていくのか、そのスタンス・真価が今改めて問われていると考えています。

杉原 規之
アセットマネジメントOne
取締役社長

2022年、ESG投資に逆風が吹いた、と言われています。確かに、ロシアによるウクライナ侵攻や世界的なインフレに伴ってエネルギー価格が高騰する中、CO2の排出量が多いエネルギーセクターに積極的に投資しづらいESG投資は、パフォーマンスの面では厳しい環境にありました。しかし、長期投資で知られる年金基金は、ESG重視の姿勢を崩していません。
現時点では財務諸表に反映されていなくても、社会や環境へのインパクトは、将来的な利益やリスクとなり得るという考えが浸透しているからでしょう。

エネルギー環境の変化によりESG投資に対する疑念が投げかけられ、米国ではESGが政治問題化までいたりましたが、20年、30年先を見据えた投資を考えたとき、環境への影響を無視できるでしょうか。長期投資の視点では、今の流れは変わらないと考えています。近年、資産運用業界は大きく変化し、これまでの、リスクとリターンに加えて、インパクトを含む3軸が考慮されるようになりました。つまり、利益が生み出される過程において社会や環境に対するコストをどの程度必要としたのかを考慮するということです。インパクトをどう定義し、どのように一貫性をもって計測するか。これは、資産運用業界が取り組むべき課題です。的確な計測と明確な開示が行われるようになれば、投資家は自分にあった投資先を選択できるようになるでしょう。

弊社でも同様の視点を持っており、持続可能な社会の実現がお客さまの中長期的な投資収益の拡大には不可欠であると考えています。2022年11月にサステナブル投資方針を策定し、持続可能な地球環境・社会を実現するための投資行動として推進していく構えです。

シュローダーのESGへの取り組みの始まりは20年以上前にさかのぼります。近年取得できるデータ量が飛躍的に増加したこともあり、シュローダーではさまざまなESGツールを開発し、運用や情報開示にいかしています。その一つがSustainExで、財務諸表に反映されていない、企業が社会や環境に及ぼすプラス・マイナスのインパクトを金額に換算して計測するツールです。例えば、アルコールに関わる企業であれば、給与や税金の支払いなど社会に対するプラスのインパクトやアルコール依存症による医療費の増加などマイナスのインパクトなどを金額換算して総計し、他の企業やベンチマークと比較することができます。2017年の開発当時は奇妙なものと見られていましたが、今やハーバード・ビジネススクールの研究によるインパクト加重会計も発表されています。
私たちはアクティブ運用会社として、投資家に経済的利益をもたらすと同時に、投資先に変化を促し、社会や環境をよりよい方向に変える重要な役割を担っています。企業と積極的に関わり責任ある行動を促すアクティブ・オーナーシップは、投資資産の長期的価値を高め、お客さまの投資成果向上につながると考えています。企業と対話しともに改善に取り組むエンゲージメントは、最も重要な取り組みの一つです。

弊社は2016年10月に設立した運用会社ですが、設立当初から責任ある機関投資家としての活動に力を入れて責任投資部（現：スチュワードシップ推進グループ）という専門部署を設置し、投資先企業の企業価値の向上を通じた市場全体の底上げを図るべく、積極的なエンゲージメント活動やそれらを通じたESG投資、またきめ細やかな議決権行使を実施してきました。また、運用会社としての立場だけではなく、弊社自身としても持続可能な社会の実現に向けて取り組むという考えのもと2021年1月にコーポレート・メッセージ「投資の力で未来をはぐくむ」を制定しました。「投資の力で未来をはぐくむ」運用会社として取り組むべきグローバルな環境・社会の重要な課題＝マテリアリティについて独自のマテリアリティ・マップを作成し経営の羅針盤とすることで、エンゲージメントや議決権行使、投資判断、商品戦略やコーポレート・サステナビリティ等、幅広い事業活動の指針としています。例えば、マテリアリティを反映した弊社独自のESGレーティングを構築し、日本企業 約1,000社、外国企業 約6,800社にレーティングを付与し、ESGファンド運用やESGインテグレーションに活用しています。また、2021年にESGマクロリサーチチームを新設しましたが、マテリアリティ・マップの中で特定した重要なESG課題について規制の動向や技術開発動向調査などトップダウン・アプローチでリサーチを行い、セクターアナリストとディスカッションを重ねながら投資アイデアやリスクの把握に努めています。「投資の力で未来をはぐくむ」資産運用会社として投資先企業のみなさまと思いを同じくしパートナーシップを築きながらサステナビリティ（持続可能性）を追求する覚悟でいます。

欧州におけるESG投資の中心的投資家は年金基金や金融機関などの機関投資家です。しかし、イギリスにおいては徐々に個人投資家からの関心も高まっているように感じています。そのきっかけの一つがISAです。ISAの普及には時間を要しましたが、税制上のメリットが大きいこと、一度投資の金額や投資対象を決めれば日々の値動きはそれほど気にする必要がないことから、徐々に普及していき、現在では大きく拡大しています。特に若い世代の人々は長期投資の観点からサステナビリティを重視する傾向にあるようです。日本においても新NISAが変化のきっかけになるのではないでしょうか。

私たち資産運用会社は「投資によってお客さまへ中長期的なリターンを提供しつづけること」を生業としていますが、この「リターン」はグローバル経済における企業や個人の経済活動の結果として生じる付加価値の分け前です。今、人類が直面している環境問題や社会問題は、その経済活動の「土台」をも揺るがしており不可逆的に進行しているように思われます。持続可能な未来に向けて、地球環境、社会の大きな課題を捉えた上で解決に向けて取り組むことが、お客さまへ中長期的なリターンを提供するために不可欠です。私たちは強い覚悟をもって持続可能な未来を実現するために、投資先企業との継続的な対話とサステナブル投資を実践してまいります。
シュローダー・サステナブル・世界株ファンド（限定為替ヘッジ／為替ヘッジなし）というファンドは、サステナブルな投資の考え方やその結果を、改めてお客さまに実感してもらえるよい機会だと思っています。

繰り返しになりますが、これからの資産運用は、リスクとリターンのみを考えて利益を追求するだけでなく、社会や環境に対するインパクトも重視する必要があると考えています。インパクト計測は簡単なものではありません。しかし、シュローダーは透明性を高めるため、データの活用に多額の投資を行い、「SustainEx」に代表されるツールを開発して参りました。今後も、卓越したパフォーマンスをあげるとともに適切な情報開示を行い、投資家に選ばれるファンドをご提供できるよう、グループ一丸となって取り組みを続けていきます。