用語集
英数字
絶対収益(Absolute Return =AR)の獲得とは、市場全体の変動とは無関係に投資元本に対する収益をあげることをいいます。ただし、必ず収益を得ることが出来るということを意味するものではありません。
投資信託やETF、ヘッジファンド、年金基金、証券会社、銀行などが預かり・運用している資産の総額を指します。この指標は、運用機関の規模や信頼性を測る重要な目安であり、ファンドの流動性や運用効率にも影響を与えます。
上海証券取引所、深セン証券取引所に上場され、人民元建てで主に国内投資家により取引される株式。適格国外機関投資家(QFII)も直接取引が可能なほか、香港取引所経由で一般投資家も取引が可能です。
中国の市場で主に外国人投資家向けに外貨建てで取引される株式をいいます。上海証券取引所では米ドル建てで、深セン証券取引所では香港ドル建てで取引されます。
英語表記「Convertible Bond」の略で、事前に決められた条件で株式に転換できる権利の付いた「転換社債型新株予約権付社債」のこと。株価が転換価格(行使価格)を上回ってくれば、株式に転換して売却すれば値上がり益が得られ、上回らなくても債券として定期的に利息が得られる場合もあり、また満期まで持てば額面で償還されるため、株式ほどの値下がりリスクはありません。CBには、転換価額下方修正条項などさまざまな条項が付いたものがあり、取引所で売買されます。以前は「転換社債」と呼ばれていましたが、2002年の改正商法施行で「ワラント債」と債券種別が同一となり、法律上の名称はともに新株予約権付社債に統一され、転換権も新株予約権に改められました。このため、従来の転換社債は転換社債型新株予約権付社債、従来のワラント債は新株予約権付社債と呼ばれ、区別されています。
企業やプロジェクトの価値を評価するために、将来得られるキャッシュフローを割引率を用いて現在価値に換算する方法です。企業の収益性や投資の妥当性を判断する際に用いられ、将来のキャッシュフローが現在の価値にどれだけ影響を与えるかを測定します。
ダウ・ジョーンズ社が公表する、米国の主要な上場企業30社の株価をもとに算出される指標で、アメリカ経済や株式市場全体の動向を把握する際に利用されます。
European Central Bankの略で、欧州中央銀行と呼ばれ、フランクフルトにあります。ユーロ圏の物価の安定を主な目的に、金融政策を担う中央銀行です。
「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、有価証券報告書、有価証券届出書、大量保有報告書等の開示書類について、提出から開示まで一連の手続きをオンラインで行えるシステムです。
Earnings Per Shareの略で、一株あたり利益。1年間にあげた当期純利益を発行済み株式総数で割ることで計算されます。
E: Environment (環境)、S: Social (社会)、G: Governance(ガバナンス、企業統治)の3つの観点に対する企業の取り組みを分析して投資銘柄を選ぶ投資のこと。サステナブルな企業の成長には、この3つの観点が必要で、このような企業が増えることで、社会全体の持続可能性が高まるといわれています。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)がPRI(国連責任投資原則)に署名し、国内の運用会社に対し、ESG投資に取り組むよう求めています。
Exchange Traded Productsのことで、金融商品取引所で売買される証券である、ETFとETN、ETCを総称したものです。
主に不動産投資信託(REIT)の収益力を評価する指標で、営業活動から得られるキャッシュフローを示します。FFO自体は収益力の大きさを表し、割安性を判断する際はFFO倍率(投資口価格 ÷ 1口あたりFFO)を用い、値が小さいほど割安とされます。
米国の代表的な短期金利です。FRB(米連邦準備制度理事会)が金融政策において誘導目標とする金利で、フェデラル・ファンド(FF)レートとも呼ばれます。
米連邦準備制度理事会(FRB)が設置する連邦公開市場委員会のことで、金融政策の決定を担う重要な機関です。FOMCは年8回の会合を開き、米国の金利政策や量的緩和などの金融政策を決定します。
米国の中央銀行制度である連邦準備制度(Federal Reserve System)の最高意思決定機関のことです。FRBは、物価の安定や雇用の最大化を目的に、金利の調整や通貨供給量の管理を行います。
英国の代表的な株価指数で、ロンドン証券取引所に上場する時価総額上位100銘柄で構成されます。1983年12月31日の株価を基準値を1,000として時価総額加重平均で算出され、英国株式市場の動向を示す代表的な指標として重要な役割を果たしています。
米国のMSCIとS&Pが共同開発した世界産業分類基準。産業を11のセクター、25の産業グループ、74の産業、163のサブ産業に体系的に分類し(2025年11月末時点)、企業分析や投資信託のポートフォリオを業種分類する際に広く利用されています。
Government Pension Investment Fundの略で、「年金積立金管理運用独立行政法人」のことです。日本国民から集めた国民年金、厚生年金の保険料の積立金を、将来の年金の支払いに備え運用している機関です。2026年10月現在、世界最大の年金基金です。
香港証券取引所に上場している中国企業で、中国本土で登記している企業の株式のことです。
Independent Financial Advisorsの略で、特定の金融機関に属さず独立して顧客の資産運用のサポートを行う人です。IFAは、一般的には特定の金融機関の営業方針に縛られずに商品選定、アドバイスを行うとされています。米国、英国では広く普及しており、業務委託契約を結んでいる証券会社を通じて金融商品の取引を、顧客の注文に基づき代わりに行うこともできます。日本での普及も期待されています。
国際通貨基金。1944年のブレトン・ウッズ会議で設立が決定され、1945年に発足した国際機関です。本部は米国ワシントンD.C.にあり、現在190以上の国が加盟しています。主な目的は為替の安定、国際貿易の促進、国際収支の不均衡是正であり、加盟国に対する融資や政策助言、技術支援を通じて世界経済の安定と成長を支援しています。
取引所等がそれぞれ定めた公開基準を満たした未上場企業が、新規に株式を証券取引所に公開し、一般投資家が売買できるようにする「新規株式公開」のことです。公開により企業は市場から資金を調達し、投資家は新たな投資機会を得ます。
米国の全米供給管理協会(ISM)が毎月発表する製造業、非製造業それぞれの景況感を示す経済指標。企業の購買担当者に新規受注、雇用、在庫など10項目のアンケート調査を行い、前月と比べ「良くなっている」「同じ」「悪くなっている」の三者択一の回答を基に算出されます。0から100までのパーセンテージで評価され、50%を上回ると景気拡大、50%を下回ると景気後退を示し、米国経済の先行指標として金融市場で重視されています。
London Interbank Offered Rateの略で、「ロンドン銀行間取引金利」のこと。ロンドンのインターバンク市場で提示されていた平均貸し手金利で、ドルやユーロなど5通貨ごとに1週間、1カ月、3カ月、1年といった複数の貸出期間が示されていました。
2012年に発覚した不正操作問題を受け、2021年12月以降(米ドルの一部期間は2023年6月末以降)は公表が停止されています。
企業の合併や買収を指し、経営戦略の一環として用いられます。合併は複数企業が一体となり新会社を形成することで、買収は一方の企業が他社の株式や資産を取得し支配権を得ることです。M&Aは事業拡大、競争力強化、シナジー効果の追求などを目的に行われ、資本市場や投資判断において重要な概念とされています。
M&Aの手法の1つで、企業の経営陣が自ら資金を調達し、自社または事業部門を買収して経営権を取得する手法を指します。株式を経営陣が主体的に保有することで意思決定の自由度を高め、長期的な成長戦略を追求しやすくなる点が特徴です。事業再編や非公開化の手段として用いられ、投資ファンドが資金面で支援するケースも多く見られます。
Master Limited Partnershipの略で、米国で行われている共同投資事業形態の1つで、米国の金融商品取引所に上場しています。総所得の90%以上が、エネルギー、不動産、天然資源に関わる事業によるものになります。MLPは、税務上のメリットと上場による市場流動性のメリットを併せ持っています。
マネー・リザーブ・ファンド(Money Reserve Fund)の略で、証券総合口座用の追加型公社債投資信託です。1円以上1円単位で購入でき、毎日収益が分配され、その分配金は、1カ月分まとめて再投資されます。申込手数料、信託財産留保額ともに不要です。
米国の新興企業向け株式市場であるNASDAQに上場している全銘柄を構成銘柄とする時価加重平均株価指数です。ネット企業やハイテク企業が多いことから、これらの産業の株価指標として用いられます。
Non Delivarable Forwardの頭文字をとった為替先渡取引の一種です。主に流動性が低い通貨が取引対象となり、決済時に約定時との為替レートの変化分を米ドルなど主要通貨で差金決済します。通常は1か月物から1年物を中心に取引され、米ドルで差金決済されます。NDFは、流動性が低い通貨のヘッジ等に用いられます。
ブロックチェーン技術を基盤に構築された、改ざんや複製が困難なデジタル資産です。従来のデジタルデータはコピーが容易で価値を見出しづらいものでしたが、NFTは識別番号を付与することで唯一無二性を証明し、資産価値を持つデータとして評価されています。このため、著作権を無視したコピー品の流通や転売者による買い占めを防ぐ利点があり、デジタル資産の流通市場を形成しやすい技術として注目されています。
少額投資非課税制度(Nippon Individual Savings Account)の愛称でニーサと呼びます。英国のISAを参考にしていることから名付けられました。株式や投資信託などの運用で得た配当金や売却益が非課税になる制度です。非課税保有限度額は1,800万円、非課税保有期間は無期限で、売却した分の投資枠(簿価ベース)は翌年以降に再利用できます。
つみたて投資枠:年間120万円まで。金融庁が定める長期・積立・分散投資に適した投資信託などが対象。
成長投資枠:年間240万円まで。上場株式、ETF、投資信託など幅広い商品に投資可能。生涯の利用上限は1,200万円です。
両方の枠は併用でき、年間最大360万円まで非課税で投資できます。
詳しくは、当社NISAサイトでご確認ください。
OECD(経済協力開発機構)は、ヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め38ヵ国の先進国が加盟する、パリに本部を置く国際機関です。OECDは国際マクロ経済動向、貿易、開発援助といった分野に加え、最近では持続可能な開発、ガバナンスといった新たな分野についても加盟国間の分析・検討を行っています。(2026年8月末現在)
株価が1株当たり純資産の何倍かを表わします(株価÷1株当たり純資産)。PBRの値が1を下回ると、企業が保有する純資産総額より株式時価総額の方が低いことを意味するため、一般的に株価が割安であると判断されます。
購買力平価(PPP=Purchasing Power Parity)とは為替レートに関する理論の一つで、為替レートは二国間の一般物価水準が等しくなるように決定されるという理論です。購買力平価にしたがえば、二国間においてインフレ率が高いほうの国の通貨が減価する(通貨安になる)ことになります。ただし、実際の為替相場においては購買力平価は必ずしも成立しません。
Real Estate Investment Trustsの略で、不動産投資信託(リート)のことで、不動産を主要投資対象とする投資信託で、投資家から集めた資金等をもとに、不動産運用等の専門家が主に賃貸料収入が得られるオフィスビルや商業施設、賃貸マンション等の不動産等を購入し、そこから得られた賃貸料収入や購入した不動産等の売却益等を投資家へ分配する仕組みです。そして、わが国で上場されている不動産投資信託をJ-REIT(ジェイリート)といいます。
《参考》J-REIT
ROE(Return on Equity)とは、元手となる株主資本に対して企業の利益がどれだけ効率的に利用されたのか、収益性を測るための指標で、企業利益を株主資本で割って算出されます。
「S&P Global Ratings」の略称で、米国の民間格付け会社です。旧社名の「Standard & Poor's」から、「スタンダード・アンド・プアーズ」とも呼ばれています。
米国株式市場における代表的な株価指数の1つであり、主要500銘柄の時価加重平均株価指数です。構成銘柄は米国企業であることや2025年時点では時価総額が61億ドル以上であること、十分な流動性があること、などの基準で選定されており、米国株式市場のベンチマークとして多くの投資家に用いられています。
社会的責任投資(SRI=Socially Responsible Investment)を投資基準とした投資信託(ファンド)のこと。SRIとは、従来の伝統的な投資基準である財務状況や収益性に加えて、企業の環境への取り組みや、法令順守、地域貢献、人権の保護などのCSR(企業の社会的責任)の観点をもとに投資を行います。社会的責任を意識して企業経営を行う企業は、優秀な人材の確保や、顧客や消費者からの支持が得られることから、利益成長が期待できるとして投資を行います。
Tokyo Interbank Offered Rateの略で、「東京銀行間取引金利」のことで、東京における主要な銀行間の取引レートで1週間ものから1年ものまで毎営業日発表され、企業向け貸出金利の指標となっています。デリバティブ取引にも使われることがあります。
東京証券取引所が毎営業日計算し発表している株価指数、「東証株価指数」。構成銘柄は東証のプライム市場、スタンダード市場及びグロース市場に上場する株式を対象に流動性や浮動株時価総額からなる基準などから選定されます。昭和43年1月4日を100として指数化しています。日経平均株価とならんで、わが国の株式市場全体を表す代表的な株価指数の一つです。
Volatility Indexの略で、シカゴ・オプション取引所が、S&P500種指数を対象とするオプション取引の値動きをもとに算出、公表している指数のことで、投資家の相場に対する先行き警戒感といった心理を反映するため、「恐怖指数」とも呼ばれています。20を超えると、強い警戒感を示すといわれています。
「ウェブスリー」や「ウェブサンテンゼロ」と呼ばれ、ブロックチェーン技術を基盤とした分散型インターネットの概念であり、インターネットの第三世代を指します。
インターネットを通じた情報の閲覧が中心だったWeb1.0、SNSなど大企業が管理するプラットフォームによって発信者と受信者の双方向的なやり取りが可能になったWeb2.0に対して、Web3.0ではデータやアプリケーションを分散型ネットワークで管理し、ユーザー自身がデータやプライバシーをよりコントロールできる環境を目指しています。
このため、特定のサーバーに依存せず、データやサービスをユーザー自身が直接所有・管理できる非中央集権的な仕組みが大きな特徴です。
米国産の軽質・低硫黄原油で、ニューヨーク商業取引所(NYMEX)で先物取引され、北米市場の代表的な価格指標として広く利用されています。硫黄分が少なく精製しやすいため、ガソリンなどの石油製品の製造に適しています。
ファンドのリターンが、ベンチマークに対してどれだけ超過したかを表す指標です。アルファ値が大きいほど、ベンチマークに対して運用成果が大きいことを意味します。
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基準日:2026年11月20日
| 順位 | ファンド名 愛称 |
純資産総額 (億円) |
サービス |
|---|---|---|---|
| たわらノーロード 先進国株式 | 13,241.99 | ||
| グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンド(為替ヘッジなし)愛称:未来の世界(ESG) | 8,044.78 | ||
| グローバル・ハイクオリティ成長株式ファンド(為替ヘッジなし)愛称:未来の世界 | 7,685.96 | ||
| 4 | 日経225ノーロードオープン | 4,579.42 | |
| 5 | たわらノーロード 日経225 | 4,545.24 |
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基準日:2026年11月20日
| 順位 | ファンド名 愛称 |
純資産総額 (億円) |
サービス |
|---|---|---|---|
| Oneピュア・インド株式ファンド | 1,576.38 | ||
| One世界リートインデックスファンド(毎月分配型) | 1,761.61 | ||
| One US-REIT オープン愛称:ゼウス | 2,930.36 | ||
| 4 | DIAM国内株式パッシブ・ファンド | 327.14 | |
| 5 | たわらノーロード 先進国リート | 459.59 |
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基準日:2026年11月20日
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基準日:2026年11月20日
| 順位 | ファンド名 愛称 |
純資産総額 (億円) |
サービス |
|---|---|---|---|
| たわらノーロード 先進国株式 | 13,241.99 | ||
| One US-REIT オープン愛称:ゼウス | 2,930.36 | ||
| たわらノーロード 全世界株式 | 3,928.33 | ||
| 4 | グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンド(為替ヘッジなし)愛称:未来の世界(ESG) | 8,044.78 | |
| 5 | グローバル・ハイクオリティ成長株式ファンド(為替ヘッジなし)愛称:未来の世界 | 7,685.96 |
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基準日:2026年11月20日
| 順位 | ファンド名 愛称 |
騰落率1年 (%) |
サービス |
|---|---|---|---|
| ハイブリッド証券ファンド マネープールファンド | +0.36 | ||
| One円建て債券ファンドⅡ2021-12愛称:円結びⅡ 2021-12 | +1.20 | ||
| One円建て債券ファンドⅡ2022-03愛称:円結びⅡ 2022-03 | +1.02 | ||
| 4 | One円建て債券ファンドⅡ2022-06愛称:円結びⅡ 2022-06 | +1.60 | |
| 5 | 公社債投信(12月号) | +0.53 |
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基準日:2026年11月20日
| 順位 | ファンド名 愛称 |
純資産総額 (億円) |
サービス |
|---|---|---|---|
| たわらノーロード 先進国株式 | 13,241.99 | ||
| たわらノーロード 全世界株式 | 3,928.33 | ||
| たわらノーロード S&P500 | 3,036.02 | ||
| 4 | One/フィデリティ・ブルーチップ・グロース株式ファンド (毎月決算・予想分配金提示型) | 1,471.63 | |
| 5 | たわらノーロード 日経225 | 4,545.24 |
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ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 本ウェブサイトに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
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