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「確定拠出年金」サイトご利用にあたっての注意

  • 本ウェブサイトは、確定拠出年金の加入者に対して情報提供を目的としてアセットマネジメントOne株式会社が作成したものであり、個別商品の勧誘を目的とするものではありません。
  • 本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
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  • また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  • 本ウェブサイトに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。
  • 投資信託をご購入の場合は、投資信託説明書(交付目論見書)または運営管理機関よりお渡しする確定拠出年金加入者向け説明資料をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)はアセットマネジメントOne株式会社のホームページで閲覧・ダウンロードしていただけます。

投資信託への投資に際しての注意

投資信託に係るリスクについて

投資信託に係る費用について

お客様が直接的に負担する費用

購入時手数料:確定拠出年金制度によるお申し込みの場合、購入時手数料はかかりません。
信託財産留保額:上限0.3%

お客様が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬):上限 年率1.87%(税込)

※上記は基本的な料率の状況を示したものであり、成功報酬制を採用するファンドについては、成功報酬額の加算によってご負担いただく費用が上記の上限を超過する場合があります。成功報酬額は基準価額の水準等により変動するため、あらかじめ上限の額等を示すことができません。

その他費用・手数料

上記以外に保有期間等に応じてご負担頂く費用があります。
投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認下さい。

  • 上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な確定拠出年金(DC)向け投資信託を想定しております。
    費用の料率につきましては、アセットマネジメントOne株式会社が運用するDC向け投資信託のうち、徴収する夫々の費用における最高の料率を記載しております。
  • 税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

確定拠出年金専用ファンドについての注意

投資信託のうち、確定拠出年金法(平成十三年法律第八十八号)に基づく確定拠出年金制度(DC)専用ファンドにつきましては、確定拠出年金(DC)による購入のお申込みのみのお取扱いとなります。

ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 本ウェブサイトに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

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