DC専用

ＭＨＡＭ日本成長株ファンド＜ＤＣ年金＞

商品分類：追加型投信／国内／株式
日経新聞掲載名：日成年金
決算日：毎年9月3日

基準日：2024/10/04

基準価額	28,550 円
前日比	+56 円（+0.20%）
純資産総額	275.59 億円
直近分配金	0 円（2024/09/03）

交付運用報告書（309KB）

運用報告書（全体版）（574KB）

過去の運用報告書はこちら

交付目論見書（543KB）

請求目論見書（2,513KB）

ファンドの概要

1.「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指します。
2.「ＭＨＡＭ日本成長株マザーファンド」をマザーファンドとするファミリーファンド方式で運用を行います。

基本データ

設定日	2001/11/19
3年前との比較	-23.66%
5年前との比較	+6.73%
設定来との比較	+185.50%
信託期間	無期限
決算日	毎年9月3日

チャート

基準価額(円)

純資産額(億円)

基準価額
分配金再投資基準価額
純資産総額
決算日

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確定拠出年金専用ファンドについての注意: 投資信託のうち、確定拠出年金法（平成十三年法律第八十八号）に基づく確定拠出年金（ＤＣ）専用ファンドにつきましては、確定拠出年金（ＤＣ）による購入のお申込みのみのお取扱いとなります。

※分配金再投資基準価額（円）は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
分配金再投資基準価額（円）＝前日分配金再投資基準価額（円）×（当日基準価額÷前日基準価額）
（※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み）
※基準価額は信託報酬控除後です。なお、信託報酬率は「ファンド概要（運用管理費用(信託報酬)）」をご覧ください。
※純資産総額については、表示桁未満は切り捨てで処理しております。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
※過去に受益権の分割が行われたファンドは、基準価額（分配金再投資ベース）について分割が行われずかつ分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※1999年以前に設定されたファンドについては、2000年1月4日以降のデータを掲載しています。

確定拠出年金専用ファンドについての注意: 投資信託のうち、確定拠出年金法（平成十三年法律第八十八号）に基づく確定拠出年金（ＤＣ）専用ファンドにつきましては、確定拠出年金（ＤＣ）による購入のお申込みのみのお取扱いとなります。

ファンド概要についての注意: 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意: 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。; 投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。; 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。; 基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。; 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。