アセットマネジメントOne

千葉興業銀行

WEB サイト	：https://www.chibakogyo-bank.co.jp/kojin/ideco/

投資対象で 絞り込む

すべて
国内株式
内外株式
海外株式
国内債券
内外債券
海外債券
不動産投信（REIT）
資産複合（バランス）
バンクローン
その他

各金融機関におけるアセットマネジメントOneの確定拠出年金ファンドの一覧です。

※タイトル項目の下の三角ボタン（）をクリックするとその項目での並べ替えができます。

チェックを入れたファンドを一括で登録できます。

お気に入りに
登録

基準価額
メール配信

該当件数：5件

基準日：2025/04/30

※サービスアイコンのご説明：

お気に入り登録
基準価額メール配信登録

選択	投資対象	ファンド名愛称日経新聞掲載名	基準価額（円）	前日比（円）	純資産総額（億円）	備考	基準価額	サービス
前日比		ファンド名愛称日経新聞掲載名				備考		サービス

	1 1	たわらノーロード　日経２２５た・日２２５	21,528 21528	+123 123 0.57463209530484	2,075.04 207504126810	-	21,528円 +123円（+0.57％）
	1 1	ＤＩＡＭ日本株式オープン＜ＤＣ年金＞愛称：技あり一本＜ＤＣ年金＞ＤＣ技あり	29,460 29460	+298 298 1.0218777861601	208.84 20884513492	-	29,460円 +298円（+1.02％）
	3 3	たわらノーロード　ＮＹダウノ・ＮＹダウ	28,412 28412	+74 74 0.26113346037123	232.95 23295153179	-	28,412円 +74円（+0.26％）
	3 3	たわらノーロード　先進国株式ノ・先進株式	32,026 32026	-6 -6 -0.018731268731269	7,053.92 705392748498	-	32,026円 -6円（-0.02％）
	8 8	投資のソムリエ＜ＤＣ年金＞リスク抑制型ＤＣソム抑制	10,358 10358	+15 15 0.14502562119308	488.59 48859458900	-	10,358円 +15円（+0.15％）

※2022/11/01現在

※iDeCoのご加入手続き、お申し込み等については、上記取扱金融機関へご相談ください。

iDeCo取扱金融機関一覧に戻る

ファンド概要についての注意: 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意: 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。; 投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。; 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。; 基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。; 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。