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なぜいま資産形成なのか?

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資産形成をする上で大事なことは?~長期・積立・分散~

「長期」「積立」「分散」の3つのポイントを踏まえた上で投資することが大切です。

長期投資

金融商品の価格は日々変動しています。極端な例ですが、今日購入した株式が明日、大幅に値上がりしたり、値下がりしたりすることもあります。こうした価格変動は長期間で投資することで安定する傾向があります。
以下は、海外株式にそれぞれ1年間、5年間、10年間投資した場合の投資収益率(リターン)を示したグラフです。

海外株式の期間別投資収益率(リターン)

図:海外株式の期間別投資収益率(リターン)
図:海外株式の期間別投資収益率(リターン)
図:海外株式の期間別投資収益率(リターン)

※期間:1979年12月末~2017年2月末(月次)
※上記は、各月末時点の1年前、5年前、10年前から投資した場合のそれぞれの投資収益率(年率)です。
※海外株式:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

じっくり投資することで、投資収益率(リターン)がマイナスとなる回数(割合)が減りました。

積立投資(時間分散)

常に安く買って高く売ることは難しいものです。投資信託を複数回に分けて購入する方法を、「時間分散」といいます。
基準価額が高い時には購入口数を抑え、基準価額が低いときは、多くの口数を購入します。これによって、購入単価をならすことができます。

投資信託の積立投資のイメージ
(毎月1万円購入する場合)

図:投資信託の積立投資のイメージ(毎月1万円購入する場合)
図:投資信託の積立投資のイメージ(毎月1万円購入する場合)

※上記データは、費用・税金等は考慮していません。※積立残高が増えるほど、平均購入単価平準化の効果は薄れます。
※相場が上昇し続けた場合等、一括購入した時の単価よりも等金額で積立投資した平均購入単価の方が高くなるケースもあります。

コツコツ投資を行うことで、購入単価をならすことができました。

分散投資(資産分散)

資産の値動きは投資対象によってさまざまです。たとえば株価が値下がり、債券価格が上昇する局面では、株式と債券の両方を保有すれば、株価の値下がりによる損失を債券価格の上昇でいくらか埋めることができます。つまり、投資する資産を複数に分けることが、リスクの分散につながります。

図:卵を一つのカゴに盛ってはいけない

複数の資産を組み合わせることで、資産全体の値動きを抑えることが期待できます。もちろん、どのような資産でもよい訳ではありません。値動きの異なる資産で組み合わせると、分散効果は高くなります。
以下は、国内株式などの主な資産にそれぞれ投資した場合と、各資産に均等投資した場合の値動きの推移です。

主な資産の価格推移

図:主な資産の価格推移

※期間:2006年12月末~2016年12月末(月次)
※2006年12月末を10,000として指数化しています。
※5資産は国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、世界リートに均等投資したと仮定したものです。
※国内株式:東証株価指数(配当込み)、国内債券:NOMURA-BPI国債、海外株式:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ベース)、海外債券:シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)、世界リート:S&P先進国REIT指数(配当込み、円ベース)

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

どの資産にも分けて投資する「5資産」の値動きは、比較的値動きを抑えつつ、収益も獲得できたと考えられます。

このページのまとめ

「じっくり、コツコツと、(投資対象を)分けて」投資を行うことで、あなたのお金を育てていきましょう。

指数の著作権等

・東証株価指数(TOPIX)は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。・NOMURA-BPI国債は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。・シティ世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はシティグループ・インデックスLLCに帰属します。・MSCIコクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が公表しているインデックスで、当指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に属しており、また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。・Standard & Poor‘s®並びにS&P®は、スタンダード&プアーズ・ファイナンシャル・サービシーズLLC(以下「S&P」)の登録商標です。Dow Jones®は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(以下「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標です。これらはS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに対して使用許諾が与えられており、アセットマネジメントOne株式会社に対しては特定の目的のために使用するサブライセンスが与えられています。S&P先進国REIT指数はS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが所有しており、アセットマネジメントOne株式会社に対して使用許諾が与えられています。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびその関連会社は、アセットマネジメントOne株式会社の商品を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また投資適合性についていかなる表明をするものではありません。

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