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投資信託への考え方について教えてください
投資信託への考え方について教えてください

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

通貨選択型の投資信託は、株式や債券などといった投資対象資産に加えて、
為替取引の対象となる通貨も選択することができるように設計された投資信託です。

通貨選択型の投資信託のイメージ図

  • 通貨選択型の投資信託の収益源としては、以下の3つの要素があげられます。
    これらの収益源に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

① 投資対象資産による収益(上図Ⓐ部分)

  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となります。
  • 逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。

② 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)(上図Ⓑ部分)

  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できます。
  • 逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が生じます。
  • なお、「選択した通貨」と「投資対象資産の通貨」が同一通貨の場合、「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」や「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」は発生しません。
  • 「選択した通貨」が新興国通貨の場合などは、金利差がそのまま反映されない場合があります。

③ 為替変動による収益(上図Ⓒ部分、円コース除く)

  • 図Ⓑ部分とは異なり、上図Ⓒ部分については対円での為替取引を行っていないため、「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響を受けることとなります。
  • 「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができます。
  • 逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。
  • これまで説明しました内容についてまとめますと、以下のようになります。

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

  • 投資対象資産の価格の上昇/下落の要因は、資産の種類(債券、株式、リート等)により異なります。
  • 市況動向によっては、上記の通りにならない場合があります。
  • 通貨選択型の投資信託が実質的に投資を行う投資対象資産に関する投資リスクについては、目論見書その他の資料でご確認いただくか、または販売会社までお尋ねください。その他、上記に記載された文言等、ご不明な点がございましたら、販売会社までお尋ねください。

NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引について

為替予約取引とNDF取引

為替取引を行うにあたり、通常は「為替予約取引」を用います。

為替予約取引とNDF取引

NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引とは

  • 直物為替先渡取引の一種です。主に金融機関との相対取引で、当該通貨の受渡しが発生せず、 主に米ドルなど主要通貨で差金決済を行います。
  • 通常の為替予約取引と比べ、取引参加者が少ないことや、当局による金融・資本市場における制約などから、金利裁定(割高や割安を是正する市場のメカニズム)が働きにくいだけでなく、取引参加者の為替見通しを反映した需給の影響をより強く受けることがあります。そのため、NDFの取引価格から想定される金利(NDFインプライド金利)が、取引時点における当該通貨の短期金利水準から、大きく乖離する場合があります。

NDF想定金利と短期金利が乖離する例(イメージ)

NDFの取引価格から想定される金利 (NDFインプライド金利)は、通貨に対する需給や通貨の上昇期待が反映され、短期金利の水準よりも低くなることがあり、マイナスになる場合もあります。その場合、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)の減少やコスト(金利差相当分の費用)の発生により、ファンドのパフォーマンスに影響を与えることがあります。

NDF想定金利と短期金利が乖離する例(イメージ)

  • イメージであり、すべての事象があてはまるとは限りません。また、将来の水準を予測、または示唆するものではありません。
  • 外国為替市場の混乱等によりNDFが利用できなくなった場合には、選択した通貨への投資ができなくなるなどファンドの運用方針に沿った運用ができなくなるリスクもあります。同様のことが通常の為替予約取引についてもいえますが、特にNDFは為替予約取引に比べて流動性が乏しくなることがあるため、そのリスクが高くなります。

(出所:各種情報に基づきアセットマネジメントOne作成)

ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
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