ページの先頭です
メインメニューの先頭です

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

通貨選択型の投資信託は、株式や債券などといった投資対象資産に加えて、
為替取引の対象となる通貨も選択することができるように設計された投資信託です。

通貨選択型の投資信託のイメージ図

  • 通貨選択型の投資信託の収益源としては、以下の3つの要素があげられます。
    これらの収益源に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

① 投資対象資産による収益(上図Ⓐ部分)

  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となります。
  • 逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。

② 為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)(上図Ⓑ部分)

  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できます。
  • 逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が生じます。
  • なお、「選択した通貨」と「投資対象資産の通貨」が同一通貨の場合、「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」や「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」は発生しません。
  • 「選択した通貨」が新興国通貨の場合などは、金利差がそのまま反映されない場合があります。

③ 為替変動による収益(上図Ⓒ部分、円コース除く)

  • 図Ⓑ部分とは異なり、上図Ⓒ部分については対円での為替取引を行っていないため、「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響を受けることとなります。
  • 「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができます。
  • 逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。
  • これまで説明しました内容についてまとめますと、以下のようになります。

通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明

  • 投資対象資産の価格の上昇/下落の要因は、資産の種類(債券、株式、リート等)により異なります。
  • 市況動向によっては、上記の通りにならない場合があります。
  • 通貨選択型の投資信託が実質的に投資を行う投資対象資産に関する投資リスクについては、目論見書その他の資料でご確認いただくか、または販売会社までお尋ねください。その他、上記に記載された文言等、ご不明な点がございましたら、販売会社までお尋ねください。

NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引について

為替予約取引とNDF取引

為替取引を行うにあたり、通常は「為替予約取引」を用います。

為替予約取引とNDF取引

NDF(ノン・デリバラブル・フォワード)取引とは

  • 直物為替先渡取引の一種です。主に金融機関との相対取引で、当該通貨の受渡しが発生せず、 主に米ドルなど主要通貨で差金決済を行います。
  • 通常の為替予約取引と比べ、取引参加者が少ないことや、当局による金融・資本市場における制約などから、金利裁定(割高や割安を是正する市場のメカニズム)が働きにくいだけでなく、取引参加者の為替見通しを反映した需給の影響をより強く受けることがあります。そのため、NDFの取引価格から想定される金利(NDFインプライド金利)が、取引時点における当該通貨の短期金利水準から、大きく乖離する場合があります。

NDF想定金利と短期金利が乖離する例(イメージ)

NDFの取引価格から想定される金利 (NDFインプライド金利)は、通貨に対する需給や通貨の上昇期待が反映され、短期金利の水準よりも低くなることがあり、マイナスになる場合もあります。その場合、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)の減少やコスト(金利差相当分の費用)の発生により、ファンドのパフォーマンスに影響を与えることがあります。

NDF想定金利と短期金利が乖離する例(イメージ)

  • イメージであり、すべての事象があてはまるとは限りません。また、将来の水準を予測、または示唆するものではありません。
  • 外国為替市場の混乱等によりNDFが利用できなくなった場合には、選択した通貨への投資ができなくなるなどファンドの運用方針に沿った運用ができなくなるリスクもあります。同様のことが通常の為替予約取引についてもいえますが、特にNDFは為替予約取引に比べて流動性が乏しくなることがあるため、そのリスクが高くなります。

(出所:各種情報に基づきアセットマネジメントOne作成)

ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替リスクもあります)に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 本ウェブサイトに掲載されている情報(リンクされている外部サイトの情報も含む)に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

投資信託に関するお問い合わせは
コールセンターまでお電話ください

0120-104-694

受付時間は営業日の午前9時~午後5時です

当社では、サービス向上のため、お客さまとの電話内容を録音させていただいております。あらかじめご了承ください。
当社は録音した内容について、厳重に管理し適切な取り扱いをいたします。

よくあるご質問はこちら

フッターの先頭です