株主優待ってどんなのがあるの?
2018/10/19
皆さまは株に投資をする際、株主優待を意識したことはありますでしょうか。
株を購入する際、業績内容や配当利回りを重視して購入する人は多いと思います。しかし、昨今では株主優待を意識して投資をする人が増えてきているように思われます。ユニークな優待を提供している企業も多く見受けられ、各社の株主優待情報の入手も容易です。今回は、そんな株主優待についてみていきましょう。
株主優待とは
株主優待を考える前に、株式会社と投資家の関係性を簡単におさらいしましょう。
まず基本的な仕組みとして、株式会社は事業の拡大などを目的に株式を発行し、それを投資家が買います。株を買った投資家は株主であり、その企業への出資者です。企業は自社への出資者に対して利益還元を行っており、それを現金で還元するのが配当です。
そしてその配当とは別に、個人投資家により長く保有してもらいたいという狙いや、自社製品・サービスのアピールなどを目的として提供されているのが株主優待です。そのような目的から、株主優待には個人投資家が喜ぶようなものが多く存在するため、優待は株式投資の醍醐味の一つと考えている投資家も少なくありません。
以下では、筆者が株主優待の中でもユニークに感じたものを提供している銘柄をいくつかご紹介したいと思います。
1. 淀川製鋼所
- 会社概要:メッキ鉄板、カラー鉄板などの表面処理鉄板の製造および販売を行うメーカーです。また、不動産事業やスポーツ施設などの経営も行っています。
- 優待内容:ゴルフ優待券や飲料食品のカタログギフト、国指定の重要文化財の建築物であり、二十世紀最高の建築家の1人と言われる、フランク・ロイド・ライトによって設計されたヨドコウ迎賓館の入館券。
※約2年間の保存修理工事のため、2016年11月より閉館していますが、工事完了後同優待制度を再開する予定のため注目です。 - 権利確定月:3月末と9月末の年2回
- 優待取得必要株数:100株以上
2. サムティ
- 会社概要:不動産賃貸事業と不動産分譲事業を中心に事業を展開している会社です。関西圏では不動産の証券化を行うなどして、不動産流動化事業にも進出しています。2006年からはビジネスや観光などに使えるホテルとして、「天橋立ホテル」、「センターホテル東京」、「センターホテル大阪」、「LAGUNASUITE HOTEL & WEDDING」のホテル資産も扱っています。
- 優待内容:新世代のリゾートホテル「天橋立ホテル」や立地のいいビジネスホテル「センターホテル東京」・「センターホテル大阪」など、保有や運営を行うホテルの無料・割引株主優待の提供。
- 権利確定月:11月末
- 優待取得必要株数:100株以上
3. KeyHolder
- 会社概要:主力事業であったアミューズメント施設の運営から退き、新しい総合エンターテイメント事業としての活動を開始。国民的バラエティ番組の収録スタジオとして知られてきた新宿アルタ店の7階に、ライブ・エンターテインメント施設「KeyStudio」を開設・運営しています。
- 優待内容:リラクゼーションサロン「OLIVE SPA」および「PANTHEON」で使える優待券がもらえます。「全身アロマトリートメントコース (120分)」または「わがままコース(120分)」 などが受けられます。
- 権利確定月:3月末
- 優待取得必要株数:2,000株以上
株主優待をもらう方法は
優待銘柄にはそれぞれ権利確定日が設定されており、その日までに株主になっていると優待の権利を得ることができます。権利確定日になると権利が確定し、以後はその株を売ってもその時の優待を受ける権利が消滅することはありません。
権利確定日間際は値動きが激しいので注意
株主優待をもらうだけなら、株を権利確定日だけ持っていて権利落ち日に手放せば優待を受けられるのですが、世の中には同じようなことを考える人が多いため、銘柄によっては、権利確定日の直前には株価が高くなり、権利落ち日を過ぎると株価が下落する場合もあります。せっかく優待をもらう権利を獲得しても、株価の下落に伴い損失を出してしまっては本末転倒ですので、購入するタイミングはしっかりと考えることが大切でしょう。
最後に
株式投資の基本は2つあります。値上がり益、配当です。今回はこの2つに付随する株主優待をみてきました。株主優待を実施している企業は世の中にたくさんあり、ぜひ自分好みのユニークな優待を探してみる価値はありそうです。ただし、株主優待は、あくまで株価の値上がり益や配当を検討した後の「おまけ」くらいの感覚がいいかもしれません。自分に合った銘柄を探すうえで、株価の値上がり益や配当を十分に検討し、有意義な株主優待メリットも加味して投資判断をすることもおもしろいのではないでしょうか。
※上記個別銘柄は、株主優待を理解いただくために参考として記載したものであり、銘柄推奨を目的としたものではありません。
出所:各社ホームページをもとにアセットマネジメントOne作成
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