HARUYASU
KATO
国内債券
かとう はるやす 加藤 晴康
金利ある時代の選択肢として、社債投資を身近に。
主な運用戦略
国内債券クレジットスプレッド戦略
投資対象：国内債券
経歴
2006年にみずほ信託銀行入社後、同年9月より国内債券の運用を担当。以来一貫して国内債券の運用に従事し、現在は国内債券ファンドマネジャーのクレジット戦略担当として従事。
私の投資戦略
社債マーケットにおける歪みに着目
相対取引で売買する社債市場は、マーケットの歪みが生じやすいことから、さまざまな収益獲得機会が存在しています。日々入ってくる市場からの情報に加えて、幾度ものクレジットサイクルを経験したチームとしてのスキル、豊富なデータベースなどを活用し、収益を追及していきます。
投資家の皆さまへ
金利ある時代の選択肢として
債券投資には、お客さまの資産を安定的に、コツコツと増やす役割が求められていると考えています。グローバルな経済環境や企業を取り巻く事業環境の変化を捉えながら、安定的に収益を積み上げるファンド運営を徹底いたします。
受賞歴
【国内債券クレジットスプレッド】 第22回マーサーMPA（Japan）アワード2024
- 本ページに掲載されているファンド名は、受賞当時の名称であり、現在の名称とは異なる場合があります。
- 上記評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
関連する戦略
国内債券クレジットスプレッド戦略は、年金資産におけるクレジット戦略の草分け的存在として2000年に運用を開始した戦略です。トップダウン・ボトムアップ両分析に基づき、期待リターンが高いと判断した個別銘柄を組み入れ、安定した超過収益獲得を目指します。償還まで持ち切る運用ではなく、投資環境の変化や価格の歪みに応じて、機動的に保有ウェイトを変更します。
クレジット絶対リターン戦略は、国内外のクレジットのロングを基本ポジションとした、債券の絶対収益戦略です。専任のクレジットアナリストによる信用力分析と、幅広い投資機会を活用した機動的なポジションコントロールを通じて、リターンの下振れを抑制しつつ、安定的なリターンの獲得を目指します。金利上昇リスクに対しては国債先物、スプレッド拡大リスクに対してはCDSをヘッジ手段として活用します。
注目コンテンツ
ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。