YOSHITAKA
SAKAI
国内株式
さかい よしたか 酒井 義隆 CIO(株式)
受益者様、販売会社の皆様にとって、このファンドに関わって良かったなと思っていただけるファンドにします。
主な運用ファンド
One国内株オープン
愛称：自由演技
商品分類：追加型投信／国内／株式
投資対象：国内株式
経歴
2004年4月、新卒で興銀第一ライフアセットマネジメント（現・アセットマネジメントOne）入社。2005年12月から日本株式運用業務に従事。当初の8年間は数理モデルを用いた運用を公的・私的年金向けに提供。2013年12月からジャッジメンタル株式運用チームに異動し、2014年10月から「自由演技」の主担当。また、一貫して株式のロングショート運用にも従事するほか、スマートベータの運用経験も有する。
私の投資戦略
マーケットに追随する大型株、自助努力の成長性を評価する中小型株の組入れ比率をその都度変更していきます
株式市場が大きく動くときは、大型株の方がより動きが大きい傾向にあります。よって、大型株を持っていないと、マーケットに出遅れしてしまうことがあります。一方で、中小型株の中には、ニッチな産業の勝組となり、景気の良し悪しに関係なく成長していく会社があります。そのような会社は、株式市場が停滞している時期に、とても活躍してくれます。このように、大型株、中小型株には、それぞれ役割があり、マーケット局面に応じて、大型株、中小型株の組入れ比率を変化させながら運用をしています。
投資家の皆さまへ
皆様も「自由演技」を自由自在にご自身の資産形成にご活用ください
「自由演技」は、フィギュアスケートのフリースタイルで、アスリートの皆様が得意技をつないで演技をするように、運用担当者の得意技をつないで、ファンド運用をしております。運用担当者が、自由に得意技をつないで運用するように、投資家の皆様も、「自由演技」を自由にご自身の資産形成に生かして頂けると嬉しいです。来年は●●株！と思って、●●株に投資をして、良い具合に利益確定したら、一度「自由演技」に戻って頂いて、次に行くまでの間だけ「自由演技」をご利用頂くのも大歓迎です。もちろん長期投資にも適するように運用しておりますが、皆様の他の資産、商品に行った後の休憩の際にもご利用頂けると嬉しいです。
受賞歴
- 本ページに掲載されているファンド名は、受賞当時の名称であり、現在の名称とは異なる場合があります。
- 上記評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
関連コンテンツ
注目コンテンツ
ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。 本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。