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該当件数：2件

基準日：2025/10/27

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選択	投資対象	ファンド名愛称日経新聞掲載名	基準価額（円）	前日比		純資産総額（億円）	直近分配金（円）	決算回数	基準価額
選択	投資対象		基準価額（円）	前日比		純資産総額（億円）	直近分配金（円）	決算回数
（円）	（％）

	2 2	グローバル・セキュリティ株式ファンド（３ヵ月決算型）Ｇセキュ３月	11,509 11509	+55 55	+0.48 0.48018159594901	686.50 68650246632	420 420	年4回 3	11,509円 +55円（+0.48％）
	2 2	グローバル・セキュリティ株式ファンド（年１回決算型）Ｇセキュ年１	38,741 38741	+187 187	+0.49 0.48503397831613	19.76 1976114181	0 0	年1回 5	38,741円 +187円（+0.49％）

● “ピュア・プレイヤー”のみを厳選し、セキュリティ関連事業の成長の恩恵を幅広く狙う
「グローバル・セキュリティ株式ファンド」～クレディ・スイス　ファンドマネジャーにきく

● Morningstar Award『ファンドオブザイヤー2018』でアワード受賞

※前日比は前営業日との比較です。ETFで決算日が休日に該当する場合は、決算日前営業日の基準価額(分配落前)との比較となります。
※ファンドの前日比の騰落率と実際の投資者利回りとは異なります。
※表示桁未満の数値がある場合は四捨五入をしています。ただし、純資産総額、直近分配金は切り捨てで表示しています。また、日々決算ファンドの分配金表記について、0円未満は切り捨てで表示しています。
※上記は過去の実績であり、将来の運用状況、成果等を示唆、保証するものではありません。また、税金・手数料等を控除しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。運用状況によっては分配金が支払われない場合があります。
※基準価額、分配金は当初元本が1口＝1円のファンドについては1万口当たりの価額を、1口＝1万円のファンドについては1口当たりの価額を表示しています。また、ETFについては口数単位がファンドごとに異なります。詳しくは各ファンドの商品概要ページをご覧ください。
※設定前のファンドは空欄となっています。

ファンド概要についての注意: 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意: 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。; 投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。; 本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。; 基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。; 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。