野村 京介

ETFをもっと“選ばれる存在”へ磨き上げるプロダクトプロデューサー

マネジャー

野村 京介

KYOSUKE NOMURA

商品本部 商品戦略部

2019年 新卒入社 院卒

入社後は情報サービス部で販売資料やマーケット資料の制作を担当し、商品・市場の基礎を習得。その後、商品開発部で機関投資家向けの私募投信の組成に携わり、商品づくりの実務を経験。
情報サービス部で培った市場理解と伝える力、商品開発部で身につけた組成の実務知識を武器に、現在は商品戦略部でETFの魅力と可能性を最大化する役割を担う。
投資家のニーズを読み取り、商品性のブラッシュアップから戦略づくりまで一貫して手がけ、“選ばれるETF”を生み出すことに情熱を注ぐ。

大きな土台と多様な人材。アイデアを形にできる場だと感じました

当社は業界トップクラスの残高規模と幅広いラインアップを持ち、投資家の多様なニーズに応えられる点に魅力を感じました。
さらに、統合の歴史があるため、多様なバックグラウンドの人材が活躍しており、異なる視点から議論しながら仕事を進めていける環境があると感じました。

大きな土台と多様性に支えられた環境で専門性を高め、金融のプロとして成長できると確信し、入社を決めました。

“初めて”を実装に変える。日本国債アクティブETF上場で学んだ仕事の醍醐味

2026年1月、当社として初の日本国債アクティブETFを上場させ、上場セレモニーで鐘を鳴らした瞬間は、
構想を一つずつ実装に変えてきた積み重ねが形になった、と強く実感しました。

ETFを上場させるには、非上場投信にないプロセスが多くあります。
具体的には商品企画・バックテスト・開示設計、指定参加者(AP)への取扱い依頼、東京証券取引所の上場審査、
マーケットメイカーとの流動性設計など、商品を「上場できる姿」に仕上げる工程が続きます。

課題にぶつかるたびに、商品開発の論点整理や事務フローの確立、マーケティング活動など、関係部署と連携して一つずつ前に進めました。
結果として、「上場できる姿」に仕上げる一連のプロセスをチームでやり切れたことが大きな学びとやりがいに繋がりました。

ETFのプロフェッショナルへ―専門性を磨き続ける

ETFには、非上場投信とは異なる独自の面白さがあります。

たとえば、取引所に上場されるため市場での流動性が重要であること、販売会社を通さないため委託会社自身がマーケティングの主導権を持てることなどです。

現在は先輩方からETF運営の知識を一つひとつ学んでいる段階ですが、
将来的には、商品企画から取引所対応、マーケットメイクまで幅広く精通した“ETFの専門人材”として活躍したいと考えています。

毎日が新しい課題との出会い。変化を楽しむ働き方が魅力

普段は8時過ぎに出社し、19時頃に退社することが多いです。
ETF業務はルーティン作業が少なく、その日のマーケットの動きや上場準備の進捗によって、取り組む業務が変化することが特徴です。

マーケットメイカーや指定参加者との調整、東京証券取引所との上場手続き、さらに指数会社や投資銀行との新商品の企画ディスカッションなど、関わる相手も多岐にわたります。
その分、「今日は何が起きるだろう?」というほど毎日新しい課題に向き合う場面があり、変化の多さがむしろ成長のきっかけになっています。

決まった流れをこなすというより、状況に合わせて最適な動きを考える面白さがあり、刺激を受けながら働ける環境です。

未来の仲間へのメッセージ

アセットマネジメントOneには、経歴も価値観も異なる多様な人材が集まっていますが、共通しているのは“仕事にまっすぐ向き合う姿勢”です。
困っている人がいれば自然と手を差し伸べるような、温かい文化が根づいています。

また、若手であっても新しい挑戦を歓迎してくれる環境があり、自分の意志でキャリアを切り開いていくことができます。
金融の仕事に興味がある方、成長したい方にはぜひお越しいただきたいです。

キャリアパス

  • 2019年入社

    投資信託営業本部 投資信託営業企画グループ 投資信託情報サービス部
    (現:リテール&ウェルス・ソリューション本部)

    ファンドの販売用資料や情報提供資料の作成を担当

  • 2021年

    商品本部 商品開発グループ
    (現:商品本部 商品開発部)

    機関投資家向けの私募投信開発業務を担当

  • 2024年

    マネジャー

    商品本部 商品戦略グループ
    (現:商品本部 商品戦略部)

    商品戦略の企画・推進(例:ETFの推進体制について、他社ヒアリングや社内の論点整理を実施)
    東京証券取引所への上場審査、指定参加者との契約、マーケットメイカーとのコミュニケーションなどのETFに関する業務を幅広く担当