緻密な戦略の機動的な発動で、
あらゆる投資環境に立ち向かう
脇本 泰宏
- DLIBJ公社債オープン
(中期コース) -
設定日:1999年12月14日
商品分類:追加型投信/国内/債券
投資対象:国内公社債
脇本 泰宏わきもと やすひろ
債券運用グループ 国内債券担当ファンドマネジャー。1992年に第一生命保険相互会社入社。入社3年目より債券投資部に所属し、以来現在まで国内債券の運用に従事。
当ファンド設定時より運用チームに参加し、以来一貫して現物債運用戦略を担当。当ファンドを含む複数の公募投信の運用に加えて年金基金等の投資判断も担当しており、朝からフル稼働で業務に邁進する。
私の投資哲学
社債投資のポイント
「いかに危険を回避・低減するか」ということに尽きます。社債は信用リスクの対価として国債を上回る利回り収益を期待できますが、ひとたび債務不履行等のイベントが発生してしまうと、その際の大きなマイナス分を取り返すことが非常に困難となってしまうリスクがあります。投資適格社債であっても企業の不正会計の発覚など突発的な事件で価格が大きく下落する可能性を常にはらんでいます。調査により危険な銘柄の排除に努めるのももちろんですが、「できるだけ銘柄を分散する」ことも重要です。株式ファンドではポートフォリオの中で特に自信のある銘柄の割合を高めることが行われる場合もありますが、債券ファンドはそうではありません。資金をできるだけ多くの銘柄に振り分けて、万が一不測の事態が起きたとしても影響を最小限に抑えられるよう心がけています。
チーム構成
チームの主要メンバーは、長年、国内債券のベンチマーク運用に携わってきた者だけでなく、内外債券の絶対収益追求型ファンドを運用してきた者や、機関投資家向けの社債ファンドを運用してきた者等、さまざまな運用経験を積んできた者を意図的に集め、幅広い知見を生かせるようなチーム体制にしています。また、企業の信用力分析を行う専任の「クレジットアナリスト」の存在も不可欠です。ファンドマネジャーとクレジットアナリストの座席は隣接しているので、日常的に会話して情報を得ています。一方で、クレジットアナリストは運用チームから完全に独立して調査活動をしますので、一種の牽制機能も果たしています。このように、多種多様なプロフェッショナルが当ファンドの運用に携わっています。
投資家のみなさまへ
当ファンドには、短期間で大きなリターンを狙うというタイプの派手さはありませんが、長期投資によって低位のリスクで着実なリターンを積み重ねていくタイプの商品であることをファンドの歴史が実証してきたと考えます。マイナス金利環境の継続で債券の収益性低下が予想される等、運用環境は決して順風満帆とは言えませんが、私たちのチームには長年の投資運用業で培った運用ノウハウや、業界随一を自負するクレジットリサーチ態勢等、低金利環境を乗り越えていく「技(スキル)」が備わっていると考えています。初めて資産運用を検討している方や、個人向け国債、銀行の定期預金等から少しリスク水準を上げた運用をお考えの方に、ぜひ当ファンドのことを知っていただければと思っています。
印象的な出来事
リーマンショック 2008年
何があった?
2008年、リーマンショックを契機に世界的な金融システムの大混乱が巻き起こり、社債の流動性(換金性)が一時的に大きく損なわれました。当ファンドの運用においても大きなマイナスの影響を受けたことが今でも思い出されます。長い間当ファンドを運用していますが、一時的とはいえあらゆる社債が投げ売りされるような事態を経験したのはこの時だけでした。
その時、どう動いた?
リーマンショックの影響で当ファンドの現物債の価格は大きく値下がりしましたが、ヘッジ戦略の機動的な発動が奏功し、下落をある程度カバーすることができました。その後、2009年の社債市場の回復局面では強気のクレジット戦略を選択しました。リーマンショックで市場が疑心暗鬼に陥り、信用力判断に何の問題もない企業の社債まで暴落している様子を見て、この状況が続くことはないと判断したからです。慎重に判断しつつも思い切って社債への投資割合を増やし、市場の回復を待ちました。その結果、2009年には2008年の下落を取り戻す以上の良好なパフォーマンスを上げることが出来ました。
直近の受賞歴等
- R&I ファンド大賞2024(投資信託20年/国内債券 最優秀ファンド賞)
「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託20年部門」「投資信託10年部門」「投資信託部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。
※上記評価は、過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
当ウェブサイトの数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。 *見解は2021年3月時点のものであり、市場動向等の変動により予告なく変更される場合があります。