どんな時も企業と共に、
汗をかきながら成長していきたい岩本誠一郎

MHAM新興成長株オープン （愛称：J-フロンティア）: 設定日：2000年2月25日
商品分類：追加型投信/国内/株式
投資対象：国内中小型株

岩本誠一郎いわもとせいいちろう

株式運用グループ　国内株式担当ファンドマネジャー。1997年から一貫して中小型株チームにアナリスト、ファンドマネジャーとして従事。趣味はパワーリフティングで、国体出場経験あり。現在も休日にはジムでバーベルを持ち上げ、汗をかいてリフレッシュしている。一日中、日本の未来とファンドの組入銘柄について考えている、自他ともに認める「投資マニア」。

私の投資哲学

足で稼ぐ、とことん会話する

企業に自ら足を運び、汗をかいて情報収集することを大切にしています。現場を自分の目で見て耳で聞くからこそ得られる情報があると考えています。取材にあたっては、投資家の目線から企業経営等に関し厳しい意見を言うこともあります。本音で前向きな話ができ、未来の飛躍に確信を持てる企業に投資をしたいため、積極的な面談スタイルを貫いています。

チームで運用する

チーム運用の強みは言うまでもなく個の多様性にあると考えています。自分とは異なる感性を大切にすることで良いアイディアが生まれると考えているので、若いメンバーも対等に会話できるチームの雰囲気づくりを心がけています。また、アナリストの担当分野を決める際には個人の特性や趣味嗜好も考慮しています。例えば、食べ歩きが趣味のアナリストには外食セクターを担当してもらっています。すると、生活そのものが企業分析につながるので、調査の質が上がります。好きこそものの上手なれ、ですね。

投資家のみなさまへ

当ファンドはいわば「中長期仕込み型」のファンドです。日本には、大きな成長が期待できる若い企業がたくさんあると考えています。過去の歴史を振り返ると、10年に一度くらいの頻度で大きな株価下落は起こります。しかしそのような局面を乗り越えて成長していける銘柄に投資しています。日本の未来を信じて長く投資していただける投資家の方々に、企業の成長と共にリターンをお返ししていく運用を目指します。

印象的な出来事

日経平均株価　急上昇　2005年

何があった？

2005年は株価が急上昇し、同年12月には約5年ぶりに日経平均株価が16,000円台をつけた年でした。今となっては、当時の株価急上昇ぶりはアベノミクス相場とよく似ているなと感じます。人材の流動化など、注目セクターまでそっくりです。

その時、どう動いた？

中小型相場が到来し、当ファンドもリターンを得ました。パフォーマンスに貢献した銘柄として、成長の加速期にあった「楽天」（4755）が思い出されます。アマゾンなども小さい企業だった当時、Eコマースの分野で収益を出している数少ない企業のひとつでした。あれから10年以上経って、今ではEコマースが不可欠な世界になりました。このように、今はまだ規模が小さくても、未来の日本に大きな影響を与える可能性のある事業を行っている企業を探し出すのが中小型成長株投資の醍醐味です。
※上記は過去の投資事例であり、保有の継続または将来における当ファンドへの組入を示唆、保証するものではありません。また、個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。

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直近の受賞歴等

Ｒ＆Ｉファンド大賞2024（投資信託20年／国内中小型株式　優秀ファンド賞）
Ｒ＆Ｉファンド大賞2023（投資信託20年／国内中小型株式　最優秀ファンド賞）
Ｒ＆Ｉファンド大賞2022（投資信託20年／国内中小型株式　最優秀ファンド賞）
Ｒ＆Ｉファンド大賞2021（投資信託20年／国内中小型株式　優秀ファンド賞）
Ｒ＆Ｉファンド大賞2020（投資信託20年　国内中小型株式　最優秀ファンド賞）

「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ＆Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託20年部門」「投資信託10年部門」「投資信託部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

※上記評価は、過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

当ウェブサイトの数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
＊見解は2021年3月時点のものであり、市場動向等の変動により予告なく変更される場合があります。