目次

• ①長期投資
• ②積立投資
• ③分散投資

①長期投資

投資資産が上昇している状況では長期投資をするメリットのひとつとして、複利効果が挙げられます。複利は投資期間中の利益を再投資するため、長期であるほどその効果を享受できるのです。 仮に100万円を元本として、年率3%の単利と複利それぞれを計算すると、どれほどの差額となるかみてみましょう。

※差額については少数第2位を四捨五入して表示しています。
※上記は長期投資の投資成果を分かりやすくご理解いただくためのシミュレーションであり、実際の基準価額推移や投資成果を示唆・保証するものではありません。
※損益の状況は、基準価額の上昇下落に要する期間や、その程度により異なります。また、上記は費用、税金、分配等を考慮していません。
※投資資産が下落する状況では、複利は単利と比べて損失額も大きくなります。

上図のように、投資期間が長くなるほど、単利と複利の差(複利効果)が大きくなることが確認できます。

②積立投資

積立投資とは定期的に一定金額買い続ける投資方法のことです。投資信託の運用資産額は基準価額と口数の掛け算に一致します。一括投資の場合、口数が購入時に決定されるため、基準価額の動きが運用成果を決定づけます。一方で、積立投資は各購入時の基準価額によって購入できる口数が変化するため、基準価額が高ければ購入口数は少なくなり、基準価額が低ければ購入口数は多くなります。

実際に投資信託の基準価額の動きのパターンを(A)上昇、(B)下落、(C)上昇して下落、(D)下落して上昇すると想定して一括で100万円を投資した場合と、毎年10万円を10年間合計100万円投資した場合のシミュレーションを見てみましょう。

【投資信託の基準価額(1万口当たり)推移】

※ 上記は積立投資の投資成果を分かりやすくご理解いただくためのシミュレーションであり、実際の基準価額推移や投資成果を示唆・保証するものではありません。
※ 損益の状況は、基準価額の上昇下落に要する期間や、その程度により異なります。また、上記は費用、税金、分配等を考慮していません。
※ 基準価額の動きは上記に限られません。

シミュレーションの結果、積立投資にすることで上昇局面（A・C）では一括投資に劣りますが、下落局面（B・D）を経る場合、コスト抑制効果が働くため損失額を抑えることができるとわかります。

③分散投資

分散投資とは、複数銘柄、あるいは複数資産に投資をすることでリスクを低減する投資手法のことです。「すべての卵をひとつのカゴに盛るな」ということわざがあるように、複数のカゴに分けて卵を持っていれば、仮にひとつのカゴを落としてもすべての卵が割れてしまうことを回避できることを表しています。同様に卵を資産に置きかえれば、資産運用で損失を被るリスクを低減することができると言えます。

自動車会社の株式と電子機器会社の株式に下記の通り投資し、分散投資の効果を確認してみましょう。
(A)自動車会社の株式へ１年間投資
(B)電子機器会社の株式へ１年間投資
(C)２つの会社へ均等に１年間投資(分散投資)

【個別株式への投資と分散投資の比較】

※ 2017年5月25日を100として指数化
※ 2017年5月25日～2018年5月24日(日次)
※ 上記は過去の情報であり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。
※ 上記は分散投資の有効性を示すための例示であり、特定の銘柄の保有を推奨するものではありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

分散投資をした場合、１銘柄のみに投資したときと比較して、小さい価格変動幅での推移となりました。ここでのリスクは価格変動のことですが、値が小さいほど、価格の変動が小さいことを表しています。

金融商品をリスクとリターンの２つのデータに着目して評価するのであれば、ローリスク・ハイリターンのものに投資することが効率的であるといえます。上記の場合、自動車１銘柄のみで運用するとき、ハイリスク・ハイリターンであることがわかります。一方、電子機器株のみに投資していた場合、ハイリスクであるにも関わらず、ローリターンとなってしまいます。さて分散投資をした場合の結果をみると、自動車株にリターンは劣るものの、ローリスクでミドルリターンを得ることができました。つまり分散して投資することで、リターンは2銘柄の平均となる一方で、リスクは双方のリスクよりも抑えられるのです。

また、個人で個別銘柄を分散投資するためには、比較的まとまった金額が必要となります。しかし多数の銘柄・資産から構成される投資信託を利用すれば、少額から分散投資することが可能となります。バランス型の投資信託は多資産から構成されるため、さらに高い分散効果が期待できます。 最後に、現在わが国では「つみたてNISA」や「iDeCo」といった、長期・積立・分散投資効果を有効に活用して資産形成できる制度が施行されています。皆様もこれらの制度を活かしながら、賢く資産形成をしてみませんか？

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