「GAFA」＝米国のIT（情報技術）企業大手4社の頭文字

最近よくきく「GAFA」（ガファ、ガーファ）とは、どういった意味なのかご存知でしょうか？ GAFAとは、米国のIT（情報技術）関連企業大手4社の頭文字をとって名付けられた造語で、以下の4社から構成されています。

• グーグル（Google＊：検索エンジンの運営など）
• アップル（Apple：iPhoneなどのデジタルデバイスの開発など）
• フェイスブック（Facebook：交流サイト（SNS）の運営など）
• アマゾン・ドット・コム（Amazon：ネット通販サイトの運営など）

最近では、新聞や雑誌、書籍などでもGAFAが大きく取り上げられることもあり、話題となっています。

*グーグルは、現在持ち株会社であるアルファベットの傘下に入っています。

「GAFA」がなぜ注目されているのか？

GAFAの手掛けるビジネスは、現在我々が利用する様々なWebやIT関連サービスの基盤（プラットフォーム）となっています。また、近年では蓄積された多種多量なデータ（ビッグデータ）を利用した新しいビジネスもリードしており、情報化が進んだ現在社会において欠かせない存在となっています。
こうしたGAFAには市場も注目しており、米国株式市場における存在感は近年増しています。

※時価総額占有率は、GAFAの時価総額の合計値を、S&P500種指数の構成銘柄の時価総額合計値で除して算出。
※期間： 2012年末～2018年末（年次）

出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

上記のグラフのとおり、ニューヨーク株式市場においてはこの4社で株式時価総額ランクの上位を占めています。
一方で、フェイスブックで個人情報流出問題が相次いで発生したことや、データを利用したビジネスによって有用なデータがGAFAに寡占化される可能性への懸念、豊富な資金を活用して将来の競争相手となりうる企業を買収し次々傘下に収めていることなどを背景に、影響力の強いGAFAに対し適切な規制が必要だという声も一部で上がり始めています。実際、欧州ではGDPR（General Data Protection Regulation、EU一般データ保護規制）という規制が2018年5月より施行され、GAFAのような個人データを利用する企業に新たな義務が課されたほか、日本でも政府において独占禁止法へのルール追加が検討され始めるなど、適切な規制の在り方について議論が始まっています。

「GAFA」だけじゃない！？IT関連大手企業の略称

ここまでGAFAについて取り上げてきましたが、実は米国のIT関連の大手企業を意味する略称が他にもいくつか存在します。今回は、そうしたGAFA以外の略称と構成する企業について、2点ご紹介します。

①FANG
フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス（Netflix：オンライン動画の配信など）、グーグルの4社は、「牙」という意味の英単語と同じ綴りで「FANG」と呼ばれています。また、この4社にアップルを加えた「FAANG」、またはエヌヴィディア（NVIDIA：電子機器用半導体チップの開発など）を加えた「FANNG」などもあります。

②MANT
マイクロソフト（Microsoft：Windowsなどのソフトウェアの開発・販売など）、アップル、エヌヴィディア、テスラ（Tesla：電気自動車の開発・製造など）の4社で構成されています。選ばれている企業は、どれもGAFAやFANGなどに負けず劣らず、その高い成長性が期待されている企業ばかりです。

最後に

近年の急速なテクノロジーの進化に伴い、GAFAに代表されるような米国のIT関連の大手企業は大きく成長し、影響力を拡大してきました。規制についての議論もありますが、これらの企業が今後も世界のビジネス動向を左右する重要な企業であり続ける可能性は十分あると考えます。

※本記事は、個別銘柄の推奨を目的としたものではありません。
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