One ETF

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ETFコンテンツのご紹介

取引所に上場されたインデックスファンド

「ETF」(イーティーエフ)は、「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と言います。

金融市場には、TOPIX(東証株価指数)や日経平均株価などのインデックス(指数)と呼ばれるものがあります。
インデックスは各市場全体の値動きを示します。例えば、TOPIXは東証1部上場の全銘柄、日経平均株価は代表的な銘柄225種を対象に、あらかじめ定められたルールで算出されています。

インデックスに連動することをめざす投資信託のことをインデックスファンドと呼びます。
インデックスファンドを保有することは、インデックス構成銘柄の全てをインデックスの構成比率と同じ配分で持つこととほぼ同じ効果があります。

取引所に上場されているインデックスファンドがETFです。

ETFとは?

ETFは上場されていることで、投資家にとって多様なメリットがある金融商品となっており、米国や欧州の個人投資家の間では個別株や投資信託と並ぶ投資ツールとして広く活用されています。

日本でも、ETFはすでに個人投資家の主要投資ツールになりつつあり、将来的には個人の資産形成のツールとして幅広く活用されるようになることが期待されています。

簡単な分散投資ツール

投資の世界では、「すべてのタマゴを1つのバスケットに入れるな」という格言があります。
資産(タマゴ)を1つの銘柄(バスケット)に全部つぎ込んでしまった場合、その銘柄が値下がりする(バスケットを落とす)と、資産の損失が大きくなります(タマゴがすべて割れてしまう)。
資産を多くの銘柄に分散させておけば、そのうちの一部の銘柄が値下がりしても、資産全体への影響は限定的です。

ETFは分散投資を可能にするツールの1つです。
ETFは指数に連動を目指す運用をするため、基本的にその指数の銘柄を指数と同じ割合で保有しています。
例えば日経平均株価が225の企業の株式を組み入れているのと同じように、日経平均株価に連動をめざすETFも日経平均株価に組み入れられている企業の株式を指数と同じ割合で保有します。
つまり、日経平均株価に連動を目指すETFを買うことは、225銘柄に分散投資をするのと同じ効果が期待できます。

また、日経平均株価の構成銘柄をすべて買うためには、数億円から数十億円のまとまった資金が必要になります。
しかし、ETFの場合では、数万円からの資金で投資することができます。
ETFを活用することで少ない予算で簡単に分散投資ができるのです。

分散投資は値動きの異なる複数の資産を組み合わせることが効果的と言われています。
そのため、たくさんの株式に投資して分散させるだけではなく、地域や資産の種類を分散させることでよりリスクを低減させる効果が期待できます。
ETFは様々な資産、地域への投資が可能で、ETF1本で分散投資ができます。
特に海外資産への直接投資は、規制や言語などの問題があり情報が得にくいなどの理由から、個人のお客さまには難しいものですが、ETFであれば海外の株価指数や債券指数、REIT指数等に連動を目指すものもあるため、簡単に資産と地域の分散投資をすることもできます。

簡単な分散投資ツール

株式のように売買できる

ETFは上場しているため、非上場の通常の投資信託と比べて、上場株式のように売買できるというメリットがあります。

通常の投資信託は、1日1回算出される「基準価額」で購入をすることになります。
これに対し、ETFの購入価格はリアルタイムで変化する取引所の市場価格です。リアルタイムで変化する市場価格に対して、価格を指定して売り・買いの注文を出すこと(指値注文)もできますし、価格を指定せずに売り・買いの注文を出すこと(成行注文)もできます。

購入できる場所についても通常の投資信託とETFでは違いがあります。
通常の投資信託を購入する場合、購入したい投資信託を扱っている銀行や証券会社などの窓口で購入する必要があります。銀行や証券会社によって扱っている投資信託のラインアップは異なります。
一方、ETFは証券会社で購入することになります。国内で上場するETFについては、基本的にどの証券会社でも購入することができます。証券会社によっては外国で上場しているETFも取り扱っています。

株式のように売買できる

低コスト

ETFに投資をする際には、売買手数料などの売買コストと、信託報酬などの保有コストの2種類の費用がかかります。

売買手数料は株式取引を行う場合にかかる手数料と同様、取引を行う証券会社へ支払います。
昨今この手数料は下がってきており、手軽に投資ができるようになりました。
詳しくはお取引される証券会社へお問い合わせください。

保有時のコストとしてかかる信託報酬は、ETFの場合、一般的に非上場の投資信託と異なり、販売会社に支払う代行手数料やファンドにかかる事務費(運用報告書等の印刷費等)が低いことから、非上場の投資信託に比べ信託報酬は低く設定されています。

国内株式に投資するファンドを例にとると、一般的な投資信託の信託報酬が平均1.08%(税込)であるのに対し、ETFでは平均0.38%となっています。(2017年2月末時点)

ETFは相対的に低コスト

平均信託報酬は、2017年2月末時点。日本国内の公募投信(公社債投信を除く)、および東京証券取引所に上場している国内ETFの平均値をアセットマネジメントOneが算出

ETN

ETFに類似した金融商品として「ETN」(イーティーエヌ)があります。
これは、「Exchange Traded Note」の略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれています。

金融機関が発行する債券の一種(Note)が証券取引所に上場されているというタイプの金融商品ですが、ETNの各銘柄はETFと同様に特定の指標を連動対象としており、売買方法もETFと同じです。

ETNは、現物株などを裏付け資産としているETFとは異なり、裏付け資産を持ちません。
発行体の金融機関がその信用力をもとに、価格が特定のインデックスに連動することを保証する債券です。

このため、市場動向とは別に、発行体や保証者の信用力(財務状態など)が原因で値崩れや上場廃止の可能性もあります。
東京証券取引所などはETN発行体の信用力の審査を厳しく実施しており、発行量(ETNの発行口数)にも信用力による制約があります。

その一方で、ETNは対象指標との連動性が高く、現物が迅速に取引しにくいコモディティ(金、原油などの商品)についてもETNの連動対象とすることで毎営業日トレードできる、といったメリットがあります。

ETN

ETNも、米国や欧州の投資家の間ではETFとほぼ同様の金融商品として活用が進んでいますし、日本でも銘柄数が充実してきています。
ETFとETNを合わせて「ETP」(Pは、Products(商品)の略)と呼ぶこともあります。

  • ETF(上場投資信託)は、証券取引所に上場されているExchange Traded)、特定の指標を連動対象とするファンドFund)のことです。
  • ETFは、手軽に活用できる分散投資ツールです。
  • ETFは、株式のように売買することができます。
  • ETFは、信託報酬が低いため相対的に低コストです。
  • ETN(上場投資証券)もあり、ETFと同様に活用できます。
  • 日本取引所グループ
  • 日本取引所グループ「東証マネ部!」ウェブサイトへ