One ETF

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ETFコンテンツのご紹介

売買の方法

ETFは、証券会社を通じて株式と同じように売買することができます。
全国どの証券会社からでも原則購入が可能ですので、まずは証券会社に口座を開きましょう。
実際の注文では、通常の株式と異なる特別なルールはありません。購入したい銘柄、銘柄コード、売買単位(口数)を指定した上で成行(なりゆき)注文か指値(さしね)注文かを選択します。

売買単位(口数)

株式の売買単位が各銘柄で異なるように、ETFもそれぞれ商品毎に異なります。
最低売買単位(口数)に売買時点での取引価格を掛け合わせた金額が、最低売買金額となります。
なお、取引には売買委託手数料*がかかります。
*証券会社ごとに異なります。

成行(なりゆき)注文、指値(さしね)注文

ETFは株式と同様、常に市場価格が変動します。
リアルタイムで相場を見ながら指値注文成行注文が可能です。

指値注文とは、「100円で買い」や「90円で売り」と売買の価格を指定するものです。
成行注文とは、売買の価格が市場の成り行きで決定されるものです。

指値注文は、希望する価格で売買しますが、買いの時は株価が希望した価格以下でなければ買うことができず、売りの時は希望した価格以上でなければ売ることができないので、売買のタイミングを逸してしまう可能性があります。
一方、成行注文は、注文を出せばすぐに売買できる反面、売買の価格が想定よりも高くなったり、低くなったりすることがあります。
売買価格を重視したい場合には指値注文を、取引の成立を重視したい場合には成行注文を使うと良いでしょう。

株式同様に、「空売り(からうり)」を含めて、信用取引も使えます。
信用取引の条件は、証券会社ごとに違うので、信用取引を使いたい場合は、口座を開く時によく調べることをおすすめします。

売買の方法

ETFの分配金

一般的に、ETFは株式の配当や債券のクーポン(利息)などを分配金として投資家に支払います(運用の状況や、ETFの商品性によっては分配金が支払われない場合もあります)。

日本取引所グループやETFの運用会社のホームページには、「1口当たりの分配金」「分配金支払基準日(決算日)」などが表示されていますので、銘柄選びの時にチェックしてみましょう。
ETFの分配金支払い頻度は、年1回や年2回の場合が多いですが、年4回や年6回といった銘柄もあります。

日本取引所グループのホームページには、「分配金利回り」も表示されていますので、分配金利回りに着目した投資も可能です。

ETFの分配金を受け取るためには、権利付最終日(配当基準日を入れて4営業日前の引け)までに、そのETF銘柄を保有していなければなりません。

ETFの分配金

ETFの税金

個人投資家が国内上場のETFに投資した際の税金は、原則として上場株式と同じで、譲渡益に対する課税と、分配金に対する課税があります。

ETFの譲渡益は「譲渡所得」となり、原則として確定申告が必要です。
ただし、証券会社の口座を「特定口座」にすると、税金の計算を証券会社が行ってくれます。
さらに「源泉徴収あり」を選択すると、税の徴収が証券会社により行われ、確定申告が不要になります。

分配金は「配当所得」とみなされ、原則として確定申告が必要です。
ただし、株式等の保有割合が発行済株式等の総数等の3%以上である大口株主が支払を受ける場合の配当は、総合課税のみとなり、確定申告不要制度は適用されません。
また、特例として、分配金の支払を受ける際に源泉徴収されて課税が終了する「確定申告不要制度」も用意されています。

税率は、「譲渡所得」「配当所得」とも、20.315%(所得税15.315%、住民税5%)です。
上場株式や通常の投資信託と同様に、ETFは「NISA(少額投資非課税制度)」および「ジュニアNISA」の対象です。

外国に上場するETFに投資される場合は、国内に上場するETFに投資する場合とは税制が異なる可能性がありますので、取引前によく調べましょう。

ETFの税金

※上記は2017年2月末時点の情報です。
上記は一般的な取扱いについて述べておりますので、詳しくは、税務署等にご確認下さい。

ETFのコスト

投資家から見たETFのコストは、直接コストと間接コストに分けることができます。

直接コストの代表は、証券会社を通じてETFを売買するときの「売買手数料」です。
間接コストの代表は、ETFの保有期間中にかかる「運用管理費用(信託報酬)」です。
運用管理費用は、投資家が直接支払う費用ではありませんが、ETFの信託財産から日々控除されています。

ETFのコストは、投資のスタイルにより注意すべきポイントが異なります。

ETFの売買を高い頻度で行う場合は、直接コストである売買手数料の影響が相対的に高くなります。
売買手数料は売買の都度発生するからです。
一方、ETFを長期間保有する場合には、間接コストである運用管理費用の影響が相対的に大きくなります。
運用管理費用はETFの信託財産から日々控除されているため、保有期間に比例して負担額が大きくなるからです。

ETFのコスト
  • ETFは、証券会社を通じて株式と同じように売買することができます。
  • ETFは、株式の配当債券のクーポン(利息)などを分配金として投資家に支払います。(※)
  • ETFに投資した際の税金は、譲渡益に対する課税と、分配金に対する課税があります。
  • ETFの主なコストは、「売買手数料」(=直接コスト)と「運用管理費用(信託報酬)」(=間接コスト)です。
  • (※)分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
  • 日本取引所グループ
  • 日本取引所グループ「東証マネ部!」ウェブサイトへ