米国インフラ関連株式ファンド
＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞
愛称：グレート・アメリカ
追加型投信／海外／株式
投資領域の拡大が進む米国のインフラ
米国のインフラ関連株式は大きな成長が期待できるセクターの一つです。インフラは時代を追うごとにその領域が拡大してきました。従来、経済を支える道路や橋の建設などの交通設備が中心でしたが、2000年代からは経済成長を加速させる高速インターネット網、データセンターなどに係る設備も含まれるようになりました。米国のインフラ関連株式の魅力とともに、「米国インフラ関連株式ファンド＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞ 愛称：グレート・アメリカ」の運用戦略についてご紹介します。
- 上記はイメージ図であり、投資領域を網羅的に、かつ正確に表記したものではありません。
- 各インフラのアイコンの大きさは、2024年時点の各インフラ投資領域への投資額を相対的にイメージしたものです。
経済を支えるインフラ
米国では、1930年代から道路やダムをはじめとする交通・生活インフラへの投資・整備が活発に行われてきましたが、1980年代ごろから徐々にこれらのインフラの老朽化、未整備が社会問題として問題視されてきました。こうした経済を支えるインフラへの投資需要は2020年代で約6兆米ドル*もの規模になると試算されており、トランプ大統領、バイデン大統領などの歴代大統領もインフラ投資には多額の予算を充てるなど、インフラ整備は重点課題として認識されています。
- ASCEによる2020年から2029年までの試算値
- 出所：ASCE“2021 Report Card For America‘s Infrastructure“
経済成長のドライバーとしてのインフラ
経済を支えるインフラの他に、経済成長のドライバーとなるようなインフラ事業への投資が加速しています。米国では、拡大する生成AI需要を支えるデータセンター、電力インフラへの投資需要が拡大しています。また、「ビルド・アメリカ、バイ・アメリカ法」など米国の内製比率を高める政策が推し進められており、製造業のリショアリング（国内生産回帰）の動きがみられます。例えば、半導体産業を中心に、バイデン政権下で9,000億米ドルを超える米国製造拠点への投資*が発表されています。
- 出所：ホワイトハウスHP
多額のインフラ投資支援策
2021年以降、経済を支えるインフラに加えて、経済成長を加速させるインフラの投資支援策が打ち出されています。その額は合計すると約9,700億米ドルを超え、日本円にすると約142兆円と2024年度の日本の国家予算の約1.2倍もの額になります。そして、米国議会はインフラに関する各年度の見通し支出額を示しており、2024年度以降も支出額が増えるとしています。
インフラ投資支援策
インフラ投資雇用法 |
CHIPSプラス法 |
インフレ抑止法 |
|
|---|---|---|---|
| 成立年 | 2021年 | 2022年 | 2022年 |
| 投資予定額 | 約5,500億米ドル （約80兆円） |
約527億米ドル （約８兆円） |
約3,690億米ドル （約54兆円） |
| 投資先 | 生活インフラ（高速インターネットの整備も含む）、交通インフラ、災害対策、環境修復など | 半導体など | 再生エネルギーなどの気候変動対策 |
- 出所：米国議会予算局資料、財務省、ブルームバーグの情報をもとにアセットマネジメントOne作成
- １米ドル＝146.17円（2024年8月30日時点）
- 2024年度の日本の国家予算は約112兆円
インフラ投資雇用法等による支出額の見通
- 出所：米国議会予算局資料をもとにアセットマネジメントOne作成
- 2022年５月に公表された資料をもとに作成。
- 上記は過去の情報およびそれに基づく試算であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
機動的な運用戦略で安定的なリターンを目指す
『グレート・アメリカ』
インフラの整備・構築に係る企業の株価は景気に左右されやすく、値動きが大きくなる可能性があります。そこで、「インフラを開発する企業の成長を取り込みながらインフラを運営する企業の安定した収益の恩恵を受けられないか。」と設定されたのが「米国インフラ関連株式ファンド＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞ 愛称：グレート・アメリカ」です。
各ファンドは米国の生活インフラ関連企業を「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」の２つに分類して市況に合わせた運用を行います。例えば、高速インターネット設備に携わる企業の中でも、建設に携わる場合は「インフラ開発関連企業」、運営・管理に携わる場合は「インフラ運営関連企業」に分類しています。
インフラ関連企業の分類イメージ
- 上記の「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」は各ファンドにおける区分です。また、上記はこれらをイメージできるように挙げた一例です。
「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」は値動きの傾向が異なります。景気拡大局面では民間設備投資が増加する傾向にあることから「インフラ開発関連企業」は一般的に高い収益が期待できます。一方で、「インフラ運営関連企業」は高配当株が多い傾向にあり、景気減速局面で株価が下落した場合、相対的に配当利回りが高くなることから投資魅力が高まることが期待されます。また、「インフラ運営関連企業」が運営するインフラのうち、生活インフラは底堅い需要があり、景気の変動を受けにくいディフェンシブ性を持つため、相対的に不況に強い傾向があります。そのため、各ファンドは経済や金利環境などの動向に合わせて実質組入割合を機動的に変更する運用を行います。
市況に応じて、投資の割合を調整して運用
- 上記はイメージ図です。実際の運用とは異なる場合があります。
- 上記は景気と投資環境の一般的な関係を示したものであり、実際の運用では景気減速（拡大）局面において「インフラ運営関連企業」の割合が「インフラ開発関連企業」の割合よりも少なく（多く）なるなど、上記とは異なる場合があります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
マザーファンドが投資する銘柄を売上高ベースでエクスポージャー別に分類すると、水や交通などの生活や経済を支えるインフラ開発関連企業、エネルギー、ITなどの経済成長のドライバーとなるインフラ開発関連企業にバランス良く投資していることがみてとれます。また、インフラ開発・インフラ運営の軸で、2024年9月20日時点ではインフラ開発関連企業の割合が高い状況となっています。
マザーファンドのエクスポージャー別組入比率（企業の売上高ベース）
- 上記は、各銘柄が直近で公表している売上高を2024年9月20日時点の各ファンドが投資対象とする米国インフラ関連株式マザーファンドにおける組入株式評価額で加重平均し算出したものです。
- エクスポージャー区分はアセットマネジメントOneが分類したものです。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
運用実績
市況に応じて機動的に実質投資割合を変更する運用戦略により各ファンドは良好なパフォーマンスを記録しています。特に為替ヘッジなしコースはコロナショック以降の円安の追い風を受けて基準価額が上昇しました。
- 期間：2017年2月16日（設定日前営業日）～2024年8月30日（日次）
- 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 2024年8月末時点で各ファンドの分配金実績はありません。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
運用担当者からのメッセージ
「グレート・アメリカ」は、成長が期待できる米国の生活インフラ関連企業を幅広い分野から選別し、「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」の組入比率を実質的に調整することで、運用実績の積み上げを目指しております。特に企業選別にあたっては、米国インフラ投資領域は多岐にわたることから、株式市場では見過ごされがちな中小型企業まで、当社のグローバル・リサーチ・プラットフォームを活用しながら企業調査を行います。それぞれのインフラ領域で強み・専門性を有し、投資拡大の恩恵をよりダイレクトに業績成長に取り込める企業を選別するよう努めております。
今後も、幅広い分野で米国インフラ投資の拡大が見込まれる中、その恩恵からもたらされる投資成果を中長期にわたり安定して投資家の皆さまにお返しできるよう、運用に取り組んでまいります。
アセットマネジメントOne
運用本部 株式運用グループ
ファンドマネジャー
倉知 弘和
ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
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基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。