米国インフラ関連株式ファンド
＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞
愛称：グレート・アメリカ
追加型投信／海外／株式
AI需要の拡大で高まる
米国インフラ投資の魅力
米国のインフラ関連株式は大きな成長が期待できるセクターの一つです。インフラは時代を追うごとに領域を拡大させてきました。2000年代からは経済成長を加速させる高速インターネット網、データセンターなどに係る設備も含まれるようになりました。米国のインフラ関連株式の魅力とともに、「米国インフラ関連株式ファンド＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞ 愛称：グレート・アメリカ」の運用戦略についてご紹介します。
- 上記はイメージ図であり、投資領域を網羅的に、かつ正確に表記したものではありません。
- 各インフラのアイコンの大きさは、2026年時点の各インフラ投資領域への投資額を相対的にイメージしたものです。
米国のインフラが抱える問題と投資需要
米国では、1930年代から道路やダムをはじめとする交通・生活インフラへの投資・整備が進められてきました。しかし、1980年代ごろから徐々に老朽化や災害対応を背景に、社会課題としてインフラ整備の必要性が指摘されています。こうした状況を受け、2024年～2033年にかけて既存インフラの修繕・改修などの維持更新に加え、改善や拡張を含む投資需要が約9.1兆ドル*にのぼると試算されています。
- ASCEによる2024年～2033年までの試算値。
- インフラの評価は、ASCEが分類するインフラ各カテゴリーの評価の平均。
- 出所：ASCE “2025 Report Card For America’s Infrastructure”、各種報道等をもとにアセットマネジメントOne作成
経済成長のドライバーとしてのインフラ
経済を支えるインフラの他に、経済成長のドライバーとなるようなインフラ事業への投資が加速しています。米国では、拡大する生成AI需要を支えるデータセンター、電力インフラへの投資需要が拡大しています。また、「ビルド・アメリカ、バイ・アメリカ法」など米国の内製比率を高める政策が推し進められており、製造業のリショアリング（国内生産回帰）の動きがみられます。
- 出所：ホワイトハウスHP
技術革新が牽引するインフラ需要と関連企業の成長
イノベーションは米国の経済成長を牽引してきましたが、その主役となる企業は時代とともに入れ替わってきました。イノベーションを支えるにはインフラ整備が不可欠であり、その一端を担う建設・特殊工事請負会社はイノベーションの進展に伴い成長してきました。
主なイノベーションとインフラ需要
| イノベーションの主役 | 需要が拡大した主なインフラ | |
|---|---|---|
| 1990年代 | インターネット・通信 | ネットワーク・ 光ファイバー等 |
| 2000年代 | Eコマース・モバイル通信 | 携帯基地局・ 初期データセンター等 |
| 2010年代 | クラウド・ スマホエコシステム |
大規模データセンター 第二成長期等 |
| 2020年代 | AI・GPU・クラウド高度化 | AIデータセンター、 電力・冷却設備等 |
〈参考〉米国の建設・特殊工事請負会社の純利益＊1の推移
- スターリング・インフラストラクチャー、クアンタ・サービシーズ、マステック、グラニット・コンストラクション4社の純利益の合計額。1999年から継続的にデータが取得できる、大手の建設・特殊工事請負会社です。また、4社はインフラ開発関連銘柄の組入上位4社でもあります。
- グラフ期間：1999年12月末～2025年12月末（年次）
- 上記は個別銘柄の売買を推奨するものではありません。また、今後も当該銘柄の組入れまたは保有の継続を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグ、各種資料のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
トランプ米政権が掲げる製造業の米国回帰を背景に、国内外から米国への投資が大幅に拡大し、国内のあらゆる分野で雇用の創出、イノベーションなどが促進されています。米国内で計画されている国内外企業による投資額は約9.6兆米ドル*2に達します。
米国内外企業による米国への投資計画（投資額上位10案件）
| 会社名 | 投資額（億米ドル） | セクター＊3 | 投資の目的 | |
|---|---|---|---|---|
| 1 | メタ・プラットフォームズ | 6,000 | 技術とAI | AIインフラ整備、雇用創出 |
| 2 | アップル | 6,000 | 技術とAI | 製造施設整備、雇用創出 |
| 3 | ソフトバンクグループ、オープンAI 、オラクル | 5,000 | 技術とAI | AIインフラ（プロジェクト・スターゲート）整備 |
| 4 | エヌビディア | 5,000 | 技術とAI | AIインフラ、スーパーコンピュータ整備 |
| 5 | マイクロン・テクノロジー | 2,000 | 技術とAI | 半導体製造施設整備、研究開発 |
| 6 | JERA | 2,000 | エネルギーと環境 | 米国の年間LNG購入 |
| 7 | IBM | 1,500 | 技術とAI | 研究開発、製造施設整備 |
| 8 | アマゾン・ドット・コム | 1,000 | 技術とAI | AIインフラ、データセンター、クラウド拡張 |
| 9 | 台湾セミコンダクター | 1,000 | 製造業と産業 | 半導体製造施設整備 |
| 10 | ファイザー | 700 | 製薬・バイオテクノロジー | 研究開発および国内製造強化 |
- 2026年2月末時点
- セクターはホワイトハウスによる分類
- 個別銘柄に言及していますが、売買を推奨するものではありません。また、各ファンドへの組入れまたは保有の継続を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ホワイトハウスのホームページ（Investments ‒ The White House）のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- 上記は過去の情報およびそれに基づく試算であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
米国の人々の暮らしを支える生活インフラ関連企業
インフラの整備・構築に係る企業の株価は景気に左右されやすく、値動きが大きくなる可能性があります。そこで、「インフラを開発する企業の成長を取り込みながらインフラを運営する企業の安定した収益の恩恵を受けられないか。」と設定されたのが「米国インフラ関連株式ファンド＜為替ヘッジあり＞＜為替ヘッジなし＞ 愛称：グレート・アメリカ」です。
各ファンドは米国の生活インフラ関連企業を「インフラ運営関連企業」 と「インフラ開発関連企業」の２つに分類して市況に合わせた運用を行います。例えば、運営・管理に携わる場合は「インフラ運営関連企業」、高速インターネット設備に携わる企業の中でも、建設に携わる場合は「インフラ開発関連企業」に分類しています。
インフラ関連企業の分類イメージ
- 上記の「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」はファンドにおける区分です。また、上記はあくまでも一例であり、例示されている業種に関連する銘柄の組入れを示唆・保証するものではないほか、例示していない業種に投資する場合があります。
- 上記は米国の生活インフラ関連企業の特徴のすべてを網羅したものではありません。
「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」は値動きの傾向が異なります。景気拡大局面では民間設備投資が増加する傾向にあることから「インフラ開発関連企業」は一般的に高い収益が期待できます。一方で、「インフラ運営関連企業」は高配当株が多い傾向にあり、景気減速局面で株価が下落した場合、相対的に配当利回りが高くなることから投資魅力が高まることが期待されます。また、「インフラ運営関連企業」が運営するインフラのうち、生活インフラは底堅い需要があり、景気の変動を受けにくいディフェンシブ性を持つため、相対的に不況に強い傾向があります。そのため、各ファンドは経済や金利環境などの動向に合わせて実質組入割合を機動的に変更する運用を行います。
市況に応じて、投資の割合を調整して運用
- 上記はイメージ図です。実際の運用とは異なる場合があります。
- 上記は景気と投資環境の一般的な関係を示したものであり、実際の運用では景気減速（拡大）局面において「インフラ運営関連企業」の割合が「インフラ開発関連企業」の割合よりも少なく（多く）なるなど、上記とは異なる場合があります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
各ファンドが主要投資対象とするマザーファンドが保有する銘柄を売上高ベースでエクスポージャー別に分類すると、交通や水などの生活や経済を支えるインフラ開発関連企業、エネルギー、ITなどの経済成長のドライバーとなるインフラ開発関連企業にバランス良く投資していることがみてとれます。また、インフラ開発・インフラ運営の軸で、2026年6月30日時点ではインフラ開発関連企業の割合が高い状況となっています。
マザーファンドのエクスポージャー別組入比率（企業の売上高ベース）
- 上記は、各銘柄が直近で公表している売上高を2026年5月末時点の各ファンドが投資対象とする米国インフラ関連株式マザーファンドにおける組入株式評価額で加重平均し算出したものです。
- エクスポージャー区分はアセットマネジメントOneが分類したものです。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
運用実績
基準価額は、2020年2月のコロナショックや、2025年1月以降の米新政権による政策運営の不透明感の高まりなどにより、大きく変動する局面がありました。一方で、コロナ禍以降はインフラ投資拡大を支援する政策の成立や、AI関連インフラ投資が拡大するなかで、関連企業の利益成長も堅調に推移しました。各ファンドは、こうしたインフラ投資拡大の直接的な恩恵が期待されるインフラ開発関連企業を中心に運用した結果、基準価額は上昇しました。
- 期間：2017年2月16日（設定日前営業日）～2026年6月末（日次）
- 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 2026年4月時点で各ファンドの分配実績はありません。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
運用担当者からのメッセージ
「グレート・アメリカ」は、成長が期待できる米国の生活インフラ関連企業を幅広い分野から選別し、「インフラ開発関連企業」と「インフラ運営関連企業」の組入比率を実質的に調整することで、運用実績の積み上げを目指しております。特に企業選別にあたっては、米国インフラ投資領域は多岐にわたることから、株式市場では見過ごされがちな中小型企業まで、当社のグローバル・リサーチ・プラットフォームを活用しながら企業調査を行います。それぞれのインフラ領域で強み・専門性を有し、投資拡大の恩恵をよりダイレクトに業績成長に取り込める企業を選別するよう努めております。
今後も、幅広い分野で米国インフラ投資の拡大が見込まれる中、その恩恵からもたらされる投資成果を中長期にわたり安定して投資家の皆さまにお返しできるよう、運用に取り組んでまいります。
アセットマネジメントOne
運用本部 株式運用部
ファンドマネジャー
倉知 弘和
ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
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