人生１００年時代 シニアライフが長くなるなか、10年後、30年後、
みなさまはどのような未来を想像しますか。
みなさまの人生において、叶えたいこと、守りたいもの、
資金にはそれぞれの思いが詰まっているものです。
様々な不安を減らしながら
みなさまの思いの詰まった資金も
それぞれの目的や期間などに合わせて運用していくことが大切です。
インフレ時代の資産運用とは
Asset management in an era of inflation
人生100年時代といわれる今、60歳以降のシニアライフは20年以上続くこともめずらしくありません。その間、生活費や医療費など、将来に向けて資産を計画的に管理していくことが重要になります。
一方で、近年は物価上昇が続き、「お金の実質的な価値」が変化しています。将来に向けて資産を守り、育てていくためには、インフレを考慮した資産運用が重要です。
インフレによる物価上昇
日本では過去50年を振り返ると、1970年代の２度のオイルショックなどに代表される予想外のインフレがたびたび発生しています。
1990年代以降に物価低迷期が続いたものの、日本の物価上昇率は、世界的なインフレの影響から2022年には日本銀行が目標とする2％を超え、2025年には3％を超えるなど、国民生活を圧迫する状況となっています。
シニアライフが長く続くことが考えられるなか、資産価値を実質的に目減りさせるインフレの影響を考える必要があります。
【物価上昇の具体例】
日本における50年前との比較
【インフレ率の推移】
期間：1976年1月～2026年1月（月次）
上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
全国消費者物価指数（総合）の前年同月比を使用
出所：総務省のデータおよび各種資料をもとにアセットマネジメントOne作成
の目減り
定期預金や個人向け国債の金利を上回るインフレは、お金の実質的な価値を目減りさせることになります。例えば1億円を運用せずに10年持っていた場合、インフレ率が2%だと実質的な価値は8,200万円まで下がる計算になります。
そのため実質的な資産価値を下げないためには、「インフレ率を上回るリターン」が必要です。
【インフレがお金におよぼす影響】
上記は、シミュレーションであり、手数料や税金などを考慮していません。
資産全体をインフレからまもるためには、運用金額とリターンの両面から考える必要があります。
例えば、インフレ率が2％の場合、資産の100％を運用するのであれば価値を維持するために必要なリターンは2％ですが、運用資産の10％を運用するのであれば必要なリターンは20％になります。
そのため、資産全体をインフレから守るためには「運用金額を増やす」と「高いリターンを目指す」の両面からアプローチを行う必要があります。
リスクを取った長期運用が可能な「余裕資金」から、大きなリスクを取らず、まもりながら運用する「当面使う予定のない資金」まで、それぞれに応じた資産運用計画を策定・実行する必要があります。
【資産保全に必要なリターン】
自分の資産を守るために必要な
リターンを知りたい方こちら
「資産分散」
過去、様々なショック時には特定の資産が大きく下落することがありました。
市場環境の変化によるリスクに備えるためには、一つの資産に集中するのではなく、「株式」「債券」「不動産」など、異なる複数の資産に投資することで相対的に下落率が抑制される「資産分散」が重要とされています。
増えれば増えるだけ良い、という考えは、実は過度なリスクをとっている可能性も。リスクが高いと、下落率も大きくなる傾向にあるため、適切なリスク管理が重要です。
【過去10年の資産別最大下落率*】
最大下落率は、当該期間において最高値からの下落率が最も大きかった値を示しています。
期間：2015年12月〜2025年12月（月次）
国内株式は、東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、国内債券は、NOMURA-BPI総合長期（7-）、世界株式は、MSCI AC ワールドインデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、世界債券は、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジなし）を使用。
上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
各ファンドは世界の様々な資産クラスに加え、
想定外のインフレ局面で効果（インフレガードによる効果）を
発揮することが期待される「インフレ関連資産ファンド*」に投資を行い、
長期的に日本のインフレ率を上回る資産の成長をめざします。
ティー・ロウ・プライス インフレ関連資産ファンド（適格機関投資家専用）
選べる3つのコース
Three courses to choose from
IGOは、皆さまの目標に合わせて選べる3つのコースをご用意しています。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
【指数の著作権等】
東証株価指数（TOPIX）の指数値および東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有しています。
NOMURA-BPI総合長期（7-）の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
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