投資のソムリエは、国内外の8資産に機動的に分散投資することで中長期的に安定した収益獲得をめざします。
また基準価額の変動リスク*を年率4%程度に抑えることをめざしながら、価格下落局面では投資資産の比率を調整することで、大きな下落に備えます。
- 価格変動リスクの大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。
国内外の8資産に分散投資
投資のソムリエは世界の債券、株式、リートの8資産に実質的に投資を行うことで、分散効果を高めることをめざします。
- 当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。
基準価額の変動リスクを年率４％程度に抑えることをめざす
当ファンドは基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えることをめざします。資産価格に影響を与える「変動要因」に着目し、それぞれの変動要因からファンドが受ける影響が均等になるように配分することで、各時点において最も分散効果が期待できる資産配分比率および通貨配分比率を決定します。
投資対象資産の変動リスクの大きさ
（10年間、年率）
基準価額の変動リスク年率4%程度というのは、為替ヘッジ先進国債券をやや下回る水準です。
- 期間：2015年4月末～2025年4月末（月次）
- 上記は、当ファンドの投資対象の各資産の変動リスクを示したものです。
- 変動リスク（年率）は月次リターンをもとに算出した標準偏差（年率）。
- 各資産の使用指数はページ下部の「本ウェブサイトにおける使用指数」をご覧ください。
- 上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所 ： ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
当ファンドの基本配分比率決定のイメージ
- 上記は基本配分比率決定のイメージであり、現金等は考慮していません。
- 上記は変動要因のすべてを網羅したものではありません。
- 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
ショック時の下落率の抑制をめざす
当ファンドは市場環境に応じて、安定資産、リスク性資産、現金等＊1の比率を日次で調整します。つまり、安定資産とリスク性資産のそれぞれに対して相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、安定資産、リスク性資産、現金等の比率を調整*2することで基準価額の下落の抑制をめざします。
- 現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等です。
- 調整には、有価証券指数等先物取引の売り建てを一時的に活用する場合があります。
- 上記は各資産価格の下落の危険性が最も高まった「危機局面」をイメージしたものです。当該局面に至る以前の局面では、リスク状況に応じて各資産を段階的に売却します。
- 両資産価格についての下落の危険性が最も高まった場合は、速やかにリスク性資産および安定資産をすべて売却し、現金等に入れ替えます。
- 相場環境によっては、リスク性資産と安定資産のうち、片方の下落の危険性が高まったとの判定を経ずに、両方の下落の危険性が高まったと判定する場合もあります。
- 上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。
- 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
価格下落局面における配分比率変更のイメージ
例
＜過去のショック時の運用状況＞
2020年2月～3月のコロナショックの際には、多くの資産が大きく下落する中で、投資のソムリエは株式比率の適切なコントロールによって高い下落耐性を見せました。
新型コロナウイルスの感染拡大時（2020年2月～3月）
- 折れ線グラフは2019年12月30日を100として指数化。
- 8資産均等は国内債券、為替ヘッジ先進国債券、新興国債券、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートを均等の比率で合成。
- 安定資産、リスク性資産、8資産均等はそれぞれの資産全体の動きを示すために掲載しており、当ファンドのベンチマークではありません。
- 各資産の使用指数はページ下部の「本ウェブサイトにおける使用指数」をご覧ください。
- 投資のソムリエの推移は分配金再投資基準価額を使用（信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません）。分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
- 上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所： ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
投資のソムリエの運用実績
- 期間：2012年10月25日（当ファンドの設定日前営業日）～2025年6月30日（日次）
- 分配金再投資基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
- 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
- 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
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0120-104-694
受付時間は営業日の午前9時～午後5時です
当社では、サービス向上のため、お客さまとの電話内容を録音させていただいております。あらかじめご了承ください。
当社は録音した内容について、厳重に管理し適切な取り扱いをいたします。
本ウェブサイトにおける使用指数
国内債券 ： NOMURA-BPI総合、為替ヘッジ先進国債券 ： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジあり）、先進国債券 ： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジなし）、新興国債券 ： JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース、為替ヘッジなし）、国内株式 ： 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、先進国株式 ： MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、新興国株式 ： MSCIエマージング・マーケット・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、国内リート ： 東証REIT指数（配当込み）、先進国リート ： S&P 先進国 REITインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）
指数の著作権等
NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。
東証株価指数（TOPIX）、東証REIT指数の指数値および東証株価指数（TOPIX）、東証REIT指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数（TOPIX）、東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数（TOPIX）、東証REIT指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有しています。
MSCIコクサイ･インデックス、MSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
S&P 先進国 REITインデックスは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P 先進国 REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
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基準価額・分配金再投資基準価額・分配金込み基準価額は信託報酬控除後の価額です。当初元本が1口1円のファンドについては1万口当たりの価額を、それ以外のファンドについては1口あたりの価額を表示しています。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。ただし、ETFの表記している口数については別途ご確認ください。分配金の表示数値は、基準価額の表示口数当たり課税前の金額です。表示方法については、公社債投信は小数点第二位まで、その他のファンドは整数部のみとしているため、実際の分配金額と表示上の差異が生じることがあります。
運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。