インド株式は国内株式、新興国株式と比べて良好なパフォーマンスをあげており、直近10年で約3倍になりました(2024年9月末時点)。
- 期間：2014年9月末～2024年9月末(月次)
- 2014年9月末を100として指数化
- 各指数とも円ベース、配当込みです。
- インド株式：S&P BSE SENSEX指数、国内株式：TOPIX、新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス
- 上記は過去の情報であり、将来の運⽤成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
インドは、GDP成⻑率が⾼く2027年には世界3位の経済規模になることが予想されています。その背景には持続的な⼈⼝増加と若年層が多い⼈⼝構成があります。インドの⼈⼝増加は現在も続いており、推計では2022年に世界⼀の⼈⼝⼤国になりました。さらに、インドの年齢中央値は28.1歳と⽇本の49.0歳と⽐べて⾮常に若く、労働⼒の豊富さが中⻑期的な経済の活⼒と成⻑に貢献し、これが消費市場の拡⼤へと繋がると考えます。こうした理由から、インドは他の主要国と⽐較しても⾼い経済成⻑率を維持しており、この構造的な要因に裏付けられた成⻑性こそがインド株式投資の⼤きな魅⼒の⼀つです。
- 2023年時点（予測値）
- 出所：国際連合「World Population Prospects 2024」のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- 上記は過去の情報であり、将来の運⽤成果等を示唆・保証するものではありません。
現在、インドの都市部に住む⼈⼝は全体の36%ですが、将来的には都市化が進み、2046年には50％を超えるまで増加すると予測されています。都市化が進むことで、⼀⼈当たりのGDPが上昇すると考えます。都市化が経済発展をもたらす主な理由は以下の通りです。まず、港湾、鉄道網、⾼速道路の新設が進むことで物流が効率化されます。具体例として、2024年１⽉に開通したムンバイ湾横断道路の建設が挙げられ、これによりムンバイからナビムンバイまでの移動時間が１∼２時間から20分になりました。こうした物流ネットワークが整備されると、製造業を含むさまざまな業種の⽣産性が向上します。また、充実したインフラを持つ都市部により多くの⼈が流⼊し、より多くの⼈が都市化の恩恵を受けることで、⽣活⽔準が向上し、消費の増加につながります。このような⼀連の流れが⼀⼈当たりのGDPを上昇させ、インドの経済発展に寄与すると期待されているのです。
- 2023年時点（予測値）
- 出所：世界銀⾏「World Development Indicators」のデータをもとにアセットマネジメントOne作成
- 上記は過去の情報であり、将来の運⽤成果等を示唆・保証するものではありません。
ナレンドラ・モディ⾸相は、2014年から掲げる「メイク・イン・インディア」という製造業振興のスローガンを基に、インドを世界の製造拠点にするための「モディノミクス」と称される施策を⾏っています。また、2020年に発表した新たな経済政策「⾃⽴したインド」では、輸⼊に依存しない産業構造への転換がより鮮明に打ち出されています。特に、交通・物流を中⼼としたインフラ投資の拡⼤や、グリーン成⻑（環境負荷の軽減を図りながら進める経済成⻑）の促進、若年層の活躍⽀援、⾦融分野の強化などを掲げており、実際にこれらの分野への投資に注⼒しています。こうしたモディ⾸相のリーダーシップは、インド株式への投資の魅⼒を⾼める要因の⼀つです。
| 政策 | 期待される効果 |
| 破産法制定 | 迅速かつ公正な企業再生により、スタートアップ企業の増加を促進 |
| 高額紙幣廃止 | キャッシュレス化の進展による治安向上 |
| 物品・サービス税（GST） | 州ごとの税体系の一本化により外国企業の誘致 |
| 法人税減税 | 企業の利益増大 |
| 生産連動型優遇策（PLIスキーム） | 国内製造業の成長を促進 |
- 上記は過去の情報であり、将来の運⽤成果等を示唆・保証するものではありません。
Oneピュア・インド株式ファンドはTATA アセット マネジメント プライベート リミテッド（以下、TATAアセットと⾔います）が運⽤する外国籍の投資信託証券を通じて、実質的にインド株式に投資します。TATAアセットはインド有数の財閥であるTATAグループの投資信託会社です。運⽤スタイルは、企業訪問を基本としたボトムアップ・アプローチとトップダウン・アプローチを併⽤し、インド経済の成⻑機会を逃さない調査・運⽤を⽬指しています。
インド財閥TATAグループとは
- TATAグループは、1868年に創設されたインド有数の財閥であり、幅広い分野に先駆けて事業を展開し、グループ企業はそれぞれ各業界の上位に位置しています。
- 紅茶や時計から⾃動⾞、鉄鋼、IT産業など幅広い製品・サービスを提供し、インド経済に貢献・密着しています。
- 「インドへの貢献」「起業家精神」が企業理念であり、利潤の追求だけでなく社会への貢献を標榜し、古くから研究所や病院などを設⽴しています。
- グループ全体での従業員数は100万⼈以上、株式時価総額は3,000億⽶ドルとなっています。
- 2023年7⽉末時点
- 出所：TATAグループのホームページ、各種情報をもとにアセットマネジメントOne作成
2006年5⽉の設定以来、約18年間の運⽤で約5倍の基準価額に到達しました。（分配⾦再投資基準価額ベース）
- 期間：2006年5⽉30⽇（設定⽇前営業⽇）∼2024年9⽉30⽇（⽇次）
- 基準価額は設定⽇前営業⽇を10,000円として計算しています。
- 基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後の価額です。換⾦時の費⽤・税⾦などは考慮していません。
- 分配⾦再投資基準価額は、税引前の分配⾦を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
- 上記は過去の運⽤実績であり、将来の運⽤成果等を示唆・保証するものではありません。
ここまでの内容から、インドは⼈⼝増加、若年層の多い⼈⼝構成、そして都市化の進展による⾼い経済発展が期待されることがお分かりいただけたかと思います。さらに、モディ⾸相の積極的な政策も、インドの成⻑を後押ししています。こうした成⻑著しい国において、現地ビジネスに精通したTATAアセットはその調査⼒を活かし、より多くの有望銘柄を発掘することに努めます。TATAアセットの運⽤を活⽤した、当ファンドへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。
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