ジャパン・フィジカルAI関連株式ファンド

ものづくり日本が誇る技術が、
AIと現実世界を
つないでいく

日本企業は、品質を極めるものづくりの精神のもと、技術を磨き競争力を高めてきました。フィジカルAI市場の拡大が見込まれるなか、日本企業への政府による手厚い支援の方針も示され、世界市場で大きなシェアを獲得することが期待されています。当ファンドは、フィジカルAIの長期的な成長トレンドに着目し、市場拡大の恩恵が期待できる日本企業に投資します。

日本の技術とAI。その先は動画で

ファンドのポイント

1フィジカルAIの長期的な成長トレンドに着目し、市場拡大の恩恵が期待できる国内企業に投資します。
2フィジカルAIに関連するメーカー、システム・ソリューション提供企業やその活用により業績の改善が期待される企業に着目し、幅広い成長機会を捉えることを目指します。

資金動向、市況動向等により、上記のような運用ができない場合があります。

フィジカルAIとは？

フィジカルAIとは、ロボットや機械などを通じて現実世界で自律的に判断・行動するAIのことです。従来のAIは、“デジタル空間”で、データを学習し、理解・対話能力や動画・画像作成能力があるものや、業務自動化などを行うものです。一方、フィジカルAIとは、“現実の世界”で動くAIで、人間の触覚や力覚のかわりにセンサーやカメラなどでも周りの情報を集めて分析し、自ら判断して行動します。

世界のフィジカルAI市場規模の推移

フィジカルAI市場は、技術の発展と需要の拡大が続いていくなか長期的な成長が見込まれています。

期間：2023年～2032年（年次）、2026年以降は予測値
円ベースは2026年8月末の為替レート（1米ドル＝159.74円）で算出
出典：Statista Market Insights

フィジカルAI時代、
日本企業が輝く理由

ものづくりの技術と知見が
高い競争力につながる

日本企業は、ものづくりの文化が磨いた高精度な技術、安全と耐久を前提とした品質管理のノウハウ等を有しています。現実世界に作用するフィジカルAIは、実環境で安定した価値を発揮するハードウエア性能が問われ、製品の質が重要となってきます。世界の産業用ロボット市場の日本のシェアは、60％以上。正確で壊れにくく安全に稼働するという社会実装力において、日本企業に優位性があると考えられます。

産業用ロボット市場の国・地域別構成比率

2024年時点
比率の合計は四捨五入の関係で100％とならない場合があります。
出所：NEDO「2025年度日系企業のモノの国際競争ポジションに関する情報収集」のデータをもとにアセットマネジメントOne作成

国家戦略が後押しする
フィジカルAI

フィジカルAIは日本の成長戦略上の重要分野として位置づけられ、政府の支援も進められています。2026年には「AIロボティクス戦略」が策定され、2040年に60兆円と見込まれる市場規模に対し日本が20兆円（世界シェア3割超）を獲得する目標を設定しました。また、同年6月に公表された成長戦略における戦略17分野の官民投資額では、フィジカルAIに注力する方針が示されています。

政府の成長戦略における手厚い支援

フィジカルAI （特にAIロボット）　

10.5兆円

フィジカル・インテリジェント・
システム*の中核を担う半導体

68.0兆円

AIに加えて、センサーやロボット、ネットワークなどを含めた全体のシステム
出所：内閣官房「戦略17分野の「主要な製品・技術等」における官民投資額」（2026年6月）のデータをもとにアセットマネジメントOne作成

当ファンドが着目する投資カテゴリ―

当ファンドは、ロボット完成品・部品メーカーや、製造・物流などの現場向けにフィジカルAIを用いたシステムを提供する「フィジカルAI開発企業」に加え、フィジカルAIを活用して省人化・業務効率化で業績改善が期待できる「フィジカルAI実装企業」が投資対象となり、幅広い成長機会の獲得を目指します。

フィジカルAI開発企業

ロボット本体: センサー、制御・駆動系の部品を統合した機械を製品として提供する完成品メーカー

センサー: 現実世界の情報をデータ化する検知・計測デバイスを提供する部品メーカー

部品: ロボット本体を構成する制御・駆動系の中核部品を提供する部品メーカー

AI頭脳・制御基盤: AI、エッジコンピューティング＊１基盤およびデジタルツイン技術＊２等のソフトウエアを提供する企業

フィジカルAI実装企業

活用ソリューション: フィジカルAIの現場導入を促進するシステム・ソリューション提供企業

自動化・省人化: フィジカルAIを活用した省人化・業務効率化によって業績の改善が期待される企業

データ処理をクラウド上ではなく、機器の末端（エッジ）周辺で行うことで低遅延等を実現する技術
現実世界から収集したデータをもとに、デジタル空間上に現実世界を再現する技術
上記は、現時点で着目するフィジカルAI関連のカテゴリーの例について記載しており、将来変更する場合があります。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

モデルポートフォリオ情報

組入上位10銘柄

銘柄名	業種	投資カテゴリー	組入比率（％）
ファナック	電気機器	ロボット本体	4.5
ソフトバンクグループ	情報・通信業	ロボット本体	4.5
安川電機	電気機器	ロボット本体	4.0
川崎重工業	輸送用機器	ロボット本体	4.0
ナブテスコ	機械	部品	3.5
ハーモニック・ドライブ・システムズ	機械	部品	3.5
日立製作所	電気機器	AI頭脳・制御基盤	3.5
三菱電機	電気機器	AI頭脳・制御基盤	3.5
ソニーグループ	電気機器	センサー	3.5
日本電気	電気機器	活用ソリューション	3.0

組入銘柄数：45

投資カテゴリー別比率（％）

ポートフォリオ特性値（予想ベース）

2026年8月末時点
業種は東証33業種分類に基づいています。
投資カテゴリーはアセットマネジメントOneによるもの。1つの銘柄で複数の投資カテゴリーがある場合には、主となるものを記載しています。
比率は株式時価総額に対する割合です。なお、比率の合計は四捨五入の関係で100％とならない場合があります。
東証株価指数（TOPIX）は当ファンドのベンチマークではありません。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

2026年8月末時点のモデルポートフォリオです。当ファンドのイメージをつかんでいただくためのものであり、実際のポートフォリオとは異なります。

上記は個別銘柄の売買を推奨するものではありません。また、今後も当該銘柄の組入れまたは保有の継続を示唆・保証するものではありません。
上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

社会実装が進むフィジカルAI

フィジカルAI は、モビリティから介護まで、社会の様々な場所で活用が進み、単なるロボティクス技術の進化ではなく、産業や社会に不可欠なインフラになろうとしています。そして、労働力不足の解消や生産性向上に向けた手段になるなどの恩恵をもたらすと期待されています。

フィジカルAIの実装によって得られるメリットの例

設備の24時間
稼働や工程の
最適化
省人化による
労働コストの
抑制
人的資源の
有効活用
熟練技能や
ノウハウの
継承
危険作業や
高負荷作業の
代替

上記はフィジカルAIに関連するイメージの一例であり、すべてを網羅するものではありません。
上記は作成時点の見解およびイメージであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

日本株運用に強みを持つアセットマネジメントOneが運用

アセットマネジメントOneは、みずほフィナンシャルグループと第一ライフグループが出資する国内有数の資産運用会社です。
国内トップクラスの日本株運用体制を整えており、豊富な運用実績を有しています。

アセットマネジメントOneの日本株運用における強み

国内最大級の
日本株運用残高

公募投資信託に加え、年金基金や金融法人からも多くの運用受託実績があります。

日本株運用残高

27兆円

日本株運用
プロフェッショナル人数

充実した日本株の運用体制による徹底的な企業分析を強みとしています。

ファンドマネジャーおよび
アナリスト人数

70名

日本株銘柄を
幅広くカバー＊

TOPIXの時価総額対比で9割超の銘柄をカバーしており、幅広い投資対象から選別を行うことができます。

日本株銘柄カバー数

650銘柄

投資判断付与銘柄数
2026年3月末時点、ただしファンドマネジャーおよびアナリスト人数は2026年4月1日時点

ジャパン・フィジカルAI
関連株式ファンド

追加型投信／国内／株式

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ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託は、株式や債券等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、購入金額について元本保証および利回り保証のいずれもありません。
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について同社が保証するものではありません。また、掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。本ウェブサイトに掲載されている情報（リンクされている外部サイトの情報も含む）に基づいて被ったいかなる損害についても一切の責任を負いません。本ウェブサイトの内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。本ウェブサイトに記載した当社の見通し等は、将来の景気や株価等の動きを保証するものではありません。
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運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。投資信託は、預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。

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