商品分類*『追加型投信/内外/資産複合』について
追加型・・・・・・ | 原則的に、投資信託が運用されている期間中いつでも購入できるもの |
---|---|
内外・・・・・・・ | 主たる投資収益が、実質的に国内及び海外の資産を源泉とするもの |
資産複合・・・・・ | 主たる投資収益が、実質的に複数の資産を源泉とするもの |
- 一般社団法人投資信託協会が定めるもので、投資家に投資信託の投資対象などを簡潔に理解いただくための、統一的な投資信託の分類方法のこと。
資産形成、みなさまのお悩みは?
何に投資すれば
いいかわからない
大きな値動きのある
商品は心配
リスクが怖い
忙しくて資産形成まで
手が回らない
たくさんの資産に
投資するのは難しい
投資環境が急変したら
どうしよう
管理が大変
資産形成の必要性や投資信託などのご不明点については、
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投資へのお悩みをお持ちの方に、
の運用をご紹介します
3つのポイント
王道の4つの資産に投資
分散投資でリスクの低減をめざす
プロによる機動的な運用
Oneグローバルバランスとは
何に投資すれば
いいかわからない
たくさんの資産に
投資するのは難しい
王道の4つの
資産に投資
王道の4つの資産
国内・外国の債券・株式というベーシックな4つの資産に投資を行います
- 国内債券
- 外国債券
- 国内株式
- 外国株式
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
大きな値動きのある
商品は心配
リスクが怖い
投資環境が急変したら
どうしよう
分散投資でリスク
の低減をめざす
分散投資のメリット
値動きが異なる資産を組み合わせて保有することで、資産の値動きの幅(リスク)を低減することが期待できます
異なる資産の価格推移イメージ
- 上記はイメージ図であり、実際の値動きとは異なります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
各資産の特徴
資産ごとに、投資環境によって値動きの傾向が異なります。投資対象を増やすことで、分散効果の高まりが期待できます
- 上記はイメージ図であり、すべてを網羅したものではありません。
- 経済環境の変化等によっては上記のようにならないこともあります。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
忙しくて資産形成まで
手が回らない
管理が大変
プロによる
機動的な運用
プロによる機動的な運用
運用においては公的年金の基本ポートフォリオを考慮しつつ、
運用のプロによる投資環境分析に応じた機動的な資産配分の変更を行うことで、信託財産の成長をめざします
-
いつもの運用
- ①基本資産配分(公的年金参考)
- ・公的年金の基本ポートフォリオがベース
・長期的な目線からグローバル資産に分散投資
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もしもの運用
- ②機動的資産配分
- ・機関投資家にも実績のある運用手法を活用
・投資環境分析をもとに各資産の比率を機動的に変更
- 上記はイメージ図であり、すべてを表しているものではありません。
- 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
ファンドの特色
-
国内外の株式、公社債の4資産に分散投資します。
●上記資産に関しては、マザーファンド(*)を通じて実質的に投資します。
- ファンドが投資するマザーファンド(「主要投資対象マザーファンド」といいます。)は以下のとおりです。
・国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド
・外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド
・国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
・外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
また、「DIAMマネーマザーファンド」および短期金融資産に直接投資する場合もあります。(「主要投資対象マザーファンド」および「DIAMマネーマザーファンド」を総称して「マザーファンド」あるいは個別に「各マザーファンド」といいます。) - 一部のマザーファンドへの投資配分比率がゼロとなる場合があります。
- ファンドが投資するマザーファンド(「主要投資対象マザーファンド」といいます。)は以下のとおりです。
-
主要投資対象マザーファンドへの投資割合については、公的年金の基本ポートフォリオ(*)を考慮しつつ、
投資環境分析による各資産の魅力度判定に応じた機動的な変更を行うことで、信託財産の成長をめざします。- 国民年金、厚生年金の積立金を運用している、年金積立金管理運用独立行政法人(Government Pension Investment Fund 以下「GPIF」といいます。)の基本ポートフォリオです。
- 当ファンドは、アセットマネジメントOneがGPIFの基本ポートフォリオを考慮しつつ、独自に資産配分比率を決定するものであり、GPIFと何ら関係を有するものではありません。
- 当ファンドの運用は、GPIFの運用成果に連動することをめざすものではありません。
- GPIFの基本ポートフォリオの資産構成が変更される場合や、GPIFの基本ポートフォリオが参照できなくなる場合などは運用方法を変更することがあります。
-
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
シミュレーション
- 下記のシミュレーションは、当ファンドのイメージをつかんでいただくためのものです 。下記は当ファンドの運用方針に基づいて2021年7月末時点で作成したシミュレーションであり、実際の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。また、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。運用管理費用(信託報酬)、その他費用、税金等は考慮していません 。
- 期間:2003年3月末~2021年7月末(月次)
- 2003年3月末を100として指数化
- 4資産均等配分によるシミュレーションは、国内債券・外国債券・国内株式・外国株式を、それぞれ25%の比率で合成(月次リバランス)。各資産の指数については、「当ウェブサイトにおける使用指数」をご覧ください。
- 出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
ファンドの投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
資産配分リスク、株価変動リスク、金利変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク
- 基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。
- ファンドの投資リスクの詳細はこちらをご覧ください。
収益分配金に関する留意事項
- 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- 受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
- 分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
お客さまにご負担いただく手数料等について
詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ご購入時 | 購入時手数料 | 購入価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額となります。 ※くわしくは販売会社にお問い合わせください。 |
---|---|---|
ご換金時 | 換金時手数料 | ありません。 |
信託財産留保額 | ありません。 | |
保有期間中 (信託財産から間接的にご負担いただきます。) |
運用管理費用 (信託報酬) |
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.133%(税抜1.03%) |
その他の 費用・手数料 |
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する費用等が信託財産から支払われます。
|
- 上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
- 税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
販売会社
当ウェブサイトにおける使用指数
国内債券:NOMURA-BPI総合
外国債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)
国内株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
外国株式:MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み)
指数の著作権等
- NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
- FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
- 東証株価指数(TOPIX)は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。
- MSCIコクサイ・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
- 購入のお申込みの際は、販売会社から投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など(目論見書補完書面を含む)の内容をよくお読みください。
- 当ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。当ウェブサイトは、法令に基づく開示書類(電子公告を除く)ではありません。投資に関する最終的な決定・判断は、お客さまご自身で行ってください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。
- 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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- コンテンツ中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
設定・運用は