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教育費を抑える学習塾の特待生制度とは?そのデメリットも解説

2020/08/07

かかる

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大学・短期大学への進学率が上昇している昨今、進学の際に受験対策としてお子さんを学習塾に通わせるご家庭も多いことと思います。ただ、教育費がかさむ原因の一つとなるのがこの学習塾代で、中学3年生や高校3年生の受験期ともなるとかなりの金額が掛かるのも事実です。一方で教育費は家計の中でも聖域となっていることが多く、なかなか節約ができない部分でもあり、中にはお子さんを学習塾に通わせるために食費や交際費を削っているというご家庭もあるのではないでしょうか。

そこで、今回は節約しにくい教育費を少しでも抑える方法として、学習塾の特待生制度をご紹介します。デメリットについても解説しますので、併せてご確認いただければと思います。

学習塾が特待生制度を設ける理由

学習塾の特待生制度とは、成績が非常に優秀である生徒に対して、入塾金や月々の授業料などの費用を全額あるいは一部免除、割引する制度のことです。学習塾にとっては、費用を免除してしまうことは利益を得られないことになるように感じますが、なぜ特待生制度を設けているのでしょうか?

それは、学習塾にとって何より重要な合格実績を確保するためです。優秀な生徒を集めることで合格実績を確保し、その実績で新規生徒獲得につなげる制度ということです。また、生徒にとっても無料または少ない費用で学習塾を利用できるのでお互いにメリットのある制度といえそうです。

特待生になるための条件

では、特待生制度を利用するにはどんな条件があるのでしょうか?

まず、特待生制度を利用するためには成績が非常に優秀である必要があります。学習塾の方針にもよりますが、学校の通知表、入塾テストの結果、大手塾主催の模試の結果等により判定されます。また、特待生になるとトップクラス校への受験を求められます。

では具体的な条件の例をみてみましょう。

  • A塾の場合
    以下の条件等を満たす場合に月謝免除
    ・対象地域が限定
    ・指定の学校への進学を目指す

  • B塾の場合
    以下の条件等を満たす場合に月謝2割引
    ・大手塾主催の模試での総合偏差値が67.5以上
    ・特待生判定試験で一定以上の成績を収めること

  • C塾の場合
    ・特待生・・・偏差値70以上:月謝半額
    ・準特待生・・・偏差値65以上:月謝2割引

学習塾によってその条件は様々です。また、特待生にも費用が免除になる場合と割引になる場合など、受けられる特典が分かれていることが多くなっています。教科によって授業料が免除される学習塾や、浪人生を対象に制度を設けている学習塾もあるようです。

イメージ

大学受験以外の特待生制度

学習塾の特待生制度は大学進学を目指す受験生を対象としていることが一般的ですが、中学受験、高校受験を対象としている場合もあります。小中学生向けの特待生制度を利用するための条件はやはり学習塾の方針によりますが、大学進学を目指す受験生と同様の条件であることが多いようです。

特待生であっても免除されないもの・デメリットはある?

特待生になればすべての費用が免除されるわけではない、ということにも注意が必要です。一般的に特待生であっても維持費、教材費、テスト費等の支払いは発生するため、特待生制度を利用する前にはしっかりと確認する必要があります。ホームページには詳細が掲載されていないこともあるため、気になる学習塾がある方は直接問い合わせをしてみるとよいでしょう。

また、特待生制度を利用することのデメリットとして、志望校以外のトップ校の受験も求められる可能性が挙げられます。その場合、志望校の受験には必要のない勉強までしないといけない事態も起こりえます。特に、私立校では専用の試験対策が必要な場合も多く、受験生にとってかなり負担が大きいと考えられます。また、志望校よりも上位校への受験を勧められる場合もあります。本人もそのつもりがあれば問題ありませんが、実力以上の成果を求められ結果が伴わないと、モチベーションが大きく下がり、受験勉強そのものに支障をきたすことも考えられます。本人の志望校がしっかりと決まっていて、そこへ向けての勉強の妨げになるようであれば特待生制度を利用しない方がいいというケースもあることには注意が必要です。

最後に

学習塾の費用を全額あるいは一部免除、割引される特待生制度。志望校や条件にもよりますが、メリットがあることがお分かりいただけたかと思います。教材費がかかる場合やその他条件がある場合もありますので、注意点も踏まえつつ検討してみてはいかがでしょうか。本記事が少しでも参考となれば幸いです。

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