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北欧の大国スウェーデン

2018/08/07

知恵のハコ

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スウェーデンと聞いて何を思い浮かべるでしょうか。
王宮が思い浮かぶ人もいれば、アストリッド・リンドグレーンの「長靴下のピッピ」が思い浮かぶ人もいるでしょう。はたまた漠然と北欧の国としか知らない人もいるかもしれません。
今回はそんな北欧の国スウェーデンについて簡単にご紹介いたします。

スウェーデンとは

まずは大まかな位置から見ていきましょう。
スウェーデンは、西にノルウェー、北東にフィンランドと国境を接し、南西にはデンマークと近接する北欧の大国です。面積は約45万平方キロメートル(日本の約1.2倍)、人口は約1,012万人、GDP(国内総生産)は5,386億米ドルと、いずれも北欧最大です。

また、首都ストックホルムは「水の都」とうたわれる北欧の代表的な観光地の一つであり、スカンジナビア半島で最多の人口を誇る都市でもあります。

中立姿勢の維持

スウェーデンはナポレオン戦争終結(1815年)後、現在に至るまで一度も他国と戦火を交えたことがなく、約200年にわたって軍事非同盟を維持していることでも知られています。中立政策を守るスウェーデンは、第一次、第二次世界大戦でいずれも戦争に加わらず、社会民主主義の政策を継続し、現在では高度な社会福祉国家となっています。また、1995年にはEUに加盟しましたが、EU単一通貨ユーロは導入せず、NATO(北大西洋条約機構)にも参加しない姿勢を取り、中立を維持しています。

経済の面を見てみると、ODA(政府開発援助)予算は経済規模との比率で世界トップレベルに位置しており、世界知的所有権機関(WIPO)の2018年技術革新力ランキングでは第3位と、技術力でも世界をリードするなど、独自の存在感を示しています。

ノーベル賞発祥の国

スウェーデンを語る上で忘れてはならないのが、ノーベル賞です。ノーベル賞とは、ダイナマイトの発明で知られるスウェーデンの化学者、アルフレッド・ノーベルの遺言により創設されたもので、世界で最も権威のある賞の一つとして、広く認知されています。ノーベル賞の中には、平和賞や物理学賞、毎度村上春樹氏が受賞するのではと話題になる文学賞などがあります。過去に受賞した著名人には、オバマ米前大統領や経済学者のリチャード・セイラー氏などがいるほか、日本人も過去に20人以上が受賞しており(※元日本国籍の受賞者を一部含む)、毎年秋になると話題となるイベントの一つです。

日本・スウェーデン外交関係樹立150周年

日本とスウェーデンが外交関係を樹立してから2018年でちょうど150周年を迎えます。両国はこれまで、政治、経済、学術、文化など、多くの分野で友好を深めるとともに、協力関係を培ってきました。この150周年の機会を通じて、日本とスウェーデンは、双方のつながりを一層深めていくことが期待されています。

代表的な株価指数

また、金融市場に目を向けてみると、スウェーデンを代表する指数に「OMXストックホルム30指数」があります。これは、NASDAQ傘下のストックホルム証券取引所で取引される出来高上位30銘柄で構成される時価総額加重平均指数で、1986年9月30日を基準日とし、その日の基準値を125として算出されています。

ストックホルム証券取引所には、362銘柄が上場されています(2018年7月末時点)。代表的な銘柄として、北欧諸国を中心に事業を展開する金融グループ「Nordea(ノルディア銀行)」や、スウェーデンの大手自動車メーカーである「VOLVO(ボルボ)」などが挙げられます。この二つの銘柄は上記のOMXストックホルム30指数にも含まれています。

キャッシュレス社会の到来

スウェーデンではキャッシュレス社会が急速に進展しています。紙幣と硬貨の流通量は年々減少しているほか、2030年までには現金が消滅するという予測もあります。ストックホルムの住人の中には、最後に現金を引き出したのは5年以上前だという人が少なくなく、日本とは比べ物にならないほど現金への依存度が低くなっています。

キャッシュレス化のメリットとしては、ユーザー側は財布が軽くなり、スリの心配も減ります。支払いはカードの利用明細に記録されるので、レシートを管理する手間も省け、家計簿をつけるのが簡単になります。 また、金融機関やお店にとっても、現金を扱うコストを抑えることができるうえに、店舗であればレジを置く必要がないため、強盗に合う確率が減ります。

世界を見渡すと、銀行が主導してキャッシュレス決済を進めたのはスウェーデンくらいだといわれており、今後日本でもキャッシュレス決済が浸透していくためには、スウェーデン社会は参考になると考えられます。

最後に

さて、ここまでスウェーデンという北欧の大国について大まかにみてきました。なじみのない方々にも少しは興味を持っていただけたのではないでしょうか。
普段は目にすることのない国や地域を覗いてみると新たな価値観や考え方にも出会えるかもしれません。
ぜひ注目してみてはいかがでしょうか。

※人口、GDPは2017年時点
出所:各種報道および「World Economic Outlook, April 2018」のデータをもとにアセットマネジメントOne作成

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