用語集

ファンドのリターンが、ベンチマークに対してどれだけ超過したかを表す指標です。アルファ値が大きいほど、ベンチマークに対して運用成果が大きいことを意味します。

ベータ値を参照

確定拠出年金を参照。

上海証券取引所、深セン証券取引所に上場され、人民元建てで主に国内投資家により取引される株式。適格国外機関投資家(QFII)も直接取引が可能なほか、香港取引所経由で一般投資家も取引が可能です。

アセットバック証券（Asset-backed securities）を参照。

米国預託証券を参照。

絶対収益（Absolute Return ＝ＡＲ）の獲得とは、市場全体の変動とは無関係に投資元本に対する収益をあげることをいいます。ただし、必ず収益を得ることが出来るということを意味するものではありません。

中国の市場で主に外国人投資家向けに外貨建てで取引される株式をいいます。上海証券取引所では米ドル建てで、深セン証券取引所では香港ドル建てで取引されます。

ベージスポイントを参照。

英語表記「Convertible Bonds」の略で、事前に決められた条件でいつでも株式に転換できる権利の付いた「転換社債型新株予約権付社債」のこと。株価が転換価格（行使価格）を上回ってくれば、株式に転換して売却すれば値上がり益が得られ、上回らなくても債券として定期的に利息が得られ、また満期まで持てば額面で償還されるため、株式ほどの値下がりリスクはありません。CBには、転換価額下方修正条項などさまざまな条項が付いたものがあり、取引所で売買されます。以前は「転換社債」と呼ばれていましたが、2002年の改正商法施行で「ワラント債」と債券種別が同一となり、法律上の名称はともに新株予約権付社債に統一され、転換権も新株予約権に改められました。このため、従来の転換社債は転換社債型新株予約権付社債、従来のワラント債は新株予約権付社債と呼ばれ、区別されています。

譲渡性預金を参照。

クローズドエンド型投資信託を参照。

コマーシャルペーパーを参照。

企業の社会的責任を参照。

確定拠出年金を参照。

預託証券を参照。

European Central Bankの略で、欧州中央銀行と呼ばれ、フランクフルトにあります。ユーロ圏の物価の安定を主な目的に、金融政策を担う中央銀行です。

「金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム」のことで、有価証券報告書、有価証券届出書、大量保有報告書等の開示書類について、提出から開示まで一連の手続きをオンラインで行えるシステムです。

Earnings Per Shareの略で、一株あたり利益。発行済み株式総数で1年間にあげた当期純利益を割ることで計算されます。

E: Environment （環境）、S: Social （社会）、G: Governance（ガバナンス、企業統治）の3つの観点に対する企業の取り組みを分析して投資銘柄を選ぶ投資のこと。サスティナブルな企業の成長には、この3つの観点が必要で、このような企業が増えることで、社会全体の持続可能性が高まるといわれています。GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）がPRI（国連責任投資原則）に署名し、国内の運用会社に対し、ESG投資に取り組むよう求めています。

上場投資証券を参照。

Exchange Traded Productsのことで、金融商品取引所で売買される証券である、ETFとETN、ETCを総称したものです。

米国の代表的な短期金利です。FRB（米連邦準備制度理事会）が金融政策において誘導目標とする金利で、フェデラル・ファンド（FF）レートとも呼ばれます。

ファンドオブファンズを参照

Government Pension Investment Fundの略で、「年金積立金管理運用独立行政法人」のことです。日本国民から集めた国民年金、厚生年金の保険料の積立金を、将来の年金の支払いに備え運用している機関です。2017年6月現在、世界最大の年金基金です。

香港証券取引所に上場している中国企業で、中国本土で登記している企業の株式のことです。

高速高頻度取引を参照。

個人型確定拠出年金を参照。

Independent Financial Advisorsの略で、特定の金融機関に属さず独立して顧客の資産運用のサポートを行う人です。IFAは、一般的には特定の金融機関の営業方針に縛られずに商品選定、アドバイスを行うとされています。米国、英国では広く普及しており、業務委託契約を結んでいる証券会社を通じて金融商品の取引を、顧客にかわり行うこともできます。日本での普及も期待されています。

取引所等がそれぞれ定めた公開基準を満たした企業の株式について、証券取引所への新規上場などが行われることをいいます。株式が上場されると、流通市場において、不特定多数の人々が自由にその株式の売買をできるようになります。

Japanese Real Estate Investment Trustsの略で、日本における不動産投資信託の呼称です。日本では、ほとんどが会社型投資信託で取引所に上場されて取引されています。また、法人の形態をとるので法人税が課されますが、利益の90％超を配当するなどの条件を満たせば法人税が免除されるため、利益のほとんどを配当します。
《参考》不動産投資信託、会社型投資信託

London Interbank Offerd Rateの略で、「ロンドン銀行間取引金利」のこと。ロンドンのインターバンク市場で提示される平均貸し手金利です。指定された複数の銀行（リファレンス・バンク）が申告、上下数行を除いた銀行の平均がＬＩＢＯＲとなります。ドルやユーロなど5通貨ごとに1週間、1カ月、3カ月、1年といった複数の貸出期間が示されます。

Master Limited Partnershipの略で、米国で行われている共同投資事業形態の1つで、米国の金融商品取引所に上場しています。総所得の90%以上が、エネルギー、不動産、天然資源に関わる事業によるものになります。MLPは、税務上のメリットと上場による市場流動性のメリットを併せ持っています。

マネー・リザーブ・ファンド（Money Reserve Fund）の略で、カード利用代金の引落しや給与振込口座にも利用できる証券総合口座用の追加型公社債投資信託です。1円以上1円単位で購入でき、毎日収益が分配され、その分配金は、1カ月分まとめて再投資されます。申込手数料、信託財産留保額ともに不要です。

純資産総額を参照。

Non Derivarable Forwardの頭文字をとった為替先渡取引の一種です。主に流動性が低い通貨が取引対象となり、決済時に約定時との為替レートの変化分を米ドルなど主要通貨で差金決済します。通常は1か月物から1年物を中心に取引され、米ドルで差金決済されます。NDFは、流動性が低い通貨のヘッジ等に用いられます。

少額投資非課税制度の愛称でニーサと呼びます。英国のISAを参考にしていることから名付けられました。1年間の投資元本120万円までの配当・分配金、譲渡益などが非課税となります。非課税口座で取引できるのは、上場株式、公募株式投資信託、上場投資信託、上場不動産投資信託などです。2016年からは20歳未満の日本人を対象にした、ジュニアNISA、2018年には毎月一定額を商品要件を満たす投資信託に投資する、つみたてNISAという制度も導入されました。詳しくは、当社NISAサイトでご確認ください。

OECD（経済協力開発機構）は、ヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め35ヵ国の先進国が加盟する国際機関で、先進国クラブとも言われます。OECDは国際マクロ経済動向、貿易、開発援助といった分野に加え、最近では持続可能な開発、ガバナンスといった新たな分野についても加盟国間の分析・検討を行っています。（2018年1月末現在35ヵ国）

株価キャッシュフロー倍率を参照。

購買力平価（PPP=Purchasing Power Parity）とは為替レートに関する理論の一つで、為替レートは二国間の一般物価水準が等しくなるように決定されるという理論です。購買力平価にしたがえば、二国間においてインフレ率が高いほうの国の通貨が減価する（通貨安になる）ことになります。ただし、実際の為替相場においては購買力平価は必ずしも成立しません。

Real Estate Investment Trustsの略で、不動産投資信託（リート）のことで、不動産を主要投資対象とする投資信託で、投資家から集めた資金等をもとに、不動産運用等の専門家が主に賃貸料収入が得られるオフィスビルや商業施設、賃貸マンション等の不動産等を購入し、そこから得られた賃貸料収入や購入した不動産等の売却益等を投資家へ分配する仕組みです。そして、わが国で上場されている不動産投資信託をJ－REIT（ジェイリート）といいます。
《参考》J-REIT

社会的責任投資（SRI=Socially Responsible Investment)を投資基準とした投資信託（ファンド）のこと。SRIとは、従来の伝統的な投資基準である財務状況や収益性に加えて、企業の環境への取り組みや、法令順守、地域貢献、人権の保護などのCSR（企業の社会的責任）の観点をもとに投資を行います。社会的責任を意識して企業経営を行う企業は、優秀な人材の確保や、顧客や消費者からの支持が得られることから、利益成長が期待できるとして投資を行います。

タクティカル・アセット・アロケーションを参照。

トラッキングエラーを参照。

Tokyo Interbank Offered Rateの略で、「東京銀行界取引金利」のことで、東京における主要な銀行間の取引レートで1週間ものから1年ものまで毎営業日発表され、企業向け貸出金利の指標となっています。デリバティブ取引にも使われることがあります。

東京証券取引所が毎営業日計算し発表している株価指数。東証一部上場の全銘柄の時価総額合計を、昭和43年1月4日を100として指数化しています。日経平均株価とならんで、わが国の株式市場全体を表す代表的な株価指数の一つです。

仲値を参照。

Volatility Indexの略で、シカゴ・オプション取引所が、S&P500種指数を対象とするオプション取引の値動きをもとに算出、公表している指数のことで、投資家の相場に対する先行き警戒感といった心理を反映するため、「恐怖指数」とも呼ばれています。20を超えると、強い警戒感を示すといわれています。