たわらを学ぶ

インデックスファンドにかかるコストのおはなし

インデックスファンドに投資する際にかかる費用について考えてみましょう。大きく分けて、購入・売却時にかかる直接的な費用と、投資信託を保有しているときにかかる間接的な費用の2つに分けられます。

<投資信託にかかる費用例 図><投資信託にかかる費用例 図>

直接的にかかる費用

まずは売買時に発生する費用を見ていきましょう。「購入時・換金時手数料」と「信託財産留保額」です。「購入時・換金時手数料」は、ファンド売買時に投資家が販売会社に支払う費用です(ちなみに、「たわらノーロード」は全て購入時・換金時手数料が無料です)。
「信託財産留保額」は販売会社が受け取るのではなく、信託財産に残されるお金です。投資信託の解約が生じると、ファンドマネジャーは投資信託に組み入れている有価証券を売却し、現金化して解約代金として投資家に支払います。この売却の際に証券会社(ブローカー)に対する「売買委託手数料」が発生します。…話が少し難しいでしょうか?ここで少し寄り道して、売買委託手数料についてお話しさせてください。

ファンドが保有する株式や債券など有価証券の売買は、証券会社(ブローカー)を通じて行われます。つまり、投資家は証券会社(ブローカー)に手数料を支払って売買を委託しなければ有価証券の取引ができないのです。

<株式の売買図><株式の売買図>

このブローカーに支払う手数料のことを売買委託手数料といいます。売買委託手数料は様々な要素で決まります。証券会社の有価証券の在庫量はもちろんのこと、マーケット環境や売買方法にも左右されます。
ファンドを解約(売却)して手放す投資家が現れたため売買委託手数料をブローカーに支払うことになったのに、ファンドを保有し続ける投資家のみがそれを負担することになるのは不公平であるため、解約者にも一定程度負担をしてもらおう、というのが「信託財産留保額」の考え方です。なお、投資信託によって信託財産留保額が差し引かれるものと差し引かれないものがあります。

間接的にかかる費用

最もイメージが湧きやすいのは「信託報酬」ではないでしょうか。信託報酬とは、お客さまからお預かりしている信託財産の中から、ファンドの運営・管理に対する報酬として、あらかじめ決められた信託報酬率に従い、支払われるものです。信託報酬は、ファンドの運営にかかわっている委託会社、受託会社、販売会社の間で配分されます。交付目論見書にはよりわかりやすい表記として「運用管理費用」と記載されています。

信託報酬以外にも費用は発生します。例えば信託財産留保額のところでご紹介した「売買委託手数料」です。
もう一つ、は「監査費用」です。監査費用は、ファンドの監査のために監査法人等に支払う費用です。投資家がファンドの運用成績等を信頼して投資判断を行えるよう、ファンドは定期的に第三者による監査を受けます。具体的には、正しい会計処理がなされているか等、財務情報が検証されます。この費用も投資家が負担しているのです。

以上、見てきたように、ファンドの運営にはさまざまな費用がかかり、これを投資家のみなさまに間接的に負担いただいています。日々の基準価額は、これらの間接的にかかる費用を差し引いた結果として算出されます。

以上の通り、投資信託の複雑な仕組みは様々な費用によって維持されています。費用は運用成果に関わる大切な要素です。ぜひ目論見書や運用報告書で投資信託にかかる費用をチェックしてみてください。そして、運用成果に見合う費用であるか、考えてみてはいかがでしょうか。