マイスタート｜アセットマネジメントOne

銀行にお金を預けても金利が低くて全然増えない、かといって投資は損をしそうな印象があって不安。そんな不安をお持ちの方のために、国内外の資産に機動的に分散投資することで、なるべく損失を出さずに資産を守りながら、安定的なリターンをめざすみなさまの投資のスタートにぴったりな投資信託が誕生しました。

リスクを抑えるための2つの備えにより、安定的なリターンをめざします。

※上記はイメージ図であり、すべてを表しているものではありません。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

―いつもの備え―
基準価額の変動を
抑えることをめざす

資産価格に影響を与える「変動要因」に着目した効果的な分散投資で基準価額の変動を抑えることをめざします。

基本配分比率決定の
イメージ

当ファンドでは、投資対象資産である国内外の8資産に対して、資産価格に影響を与える「変動要因」に着目した分散投資を行うことで、特定の要因で大きく基準価額が変動するリスクを回避し、変動を抑えて運用を行うことをめざします。

※当ファンドでは、投資対象資産のうち国内債券、為替ヘッジ先進国債券を「安定資産」、それ以外の資産を「リスク性資産」とします。

基本配分比率決定のイメージ

●資産価格に影響を与える変動要因を判定し、変動要因の偏りをなくすように資産配分比率および通貨配分比率を決定します。その後、各資産のトレンドを勘案した上で、基準価額の変動が小さくなるように最終的に基本配分比率を決定します。基本配分比率は、月次で決定し、原則月間を通じて維持します。

●通貨配分比率の決定にあたっては、実質組入外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行います。ただし、投資環境によっては、為替予約取引の売建を、実質組入外貨建資産の額を超えて行う場合があります。

―もしもの備え―
相場下落時でも損失を
一定までに抑えることをめざす

基準価額が下落基調になった場合等には、現金等の比率を増やすことで基準価額の下落を一定水準までに抑えることをめざします。

下値目安値と合計資産
比率変更イメージ

当ファンドでは、基準価額下落時や各資産の値動きが大きい時等には、現金等の比率を増やすことで基準価額の下落を一定水準（下値目安値）までに抑えることをめざします。

※下値目安値は、基準価額がこれを下回らないように目標とされる水準であり、基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません。

＊現金等とは、短期国債およびコール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産への投資は、「DIAMマネーマザーファンド」を通じて、または直接投資を行います。

※合計資産比率とは、「DIAMマネーマザーファンド」を除く８つのマザーファンドと有価証券指数等先物取引およびＥＴＦ等への投資比率の合計をいいます。なお、合計資産比率の変更の際も、基本配分比率をもとに運用を行います。

※下値目安値の詳細については「下値目安値について」をご参照ください。

※上記はイメージ図であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

なるべく損失を出さず、資産を守るための工夫を凝らした当ファンドのシミュレーションは、リスクが比較的小さいとされるバランス型のなかでも、大きな下落を避けながら、より安定した値動きでコツコツと収益を積み上げてきました。

※期間：2008年1月31日～2018年1月31日（日次）、リーマン・ショック時の最大下落率は2008年9月12日～2009年3月9日における高値からの最大下落率

※2008年1月31日を100として指数化

※3資産バランスは、国内債券、国内株式、国内リートの指数を、8資産バランスは、国内債券、為替ヘッジ先進国債券、新興国債券、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートの指数を、それぞれ等しい割合で投資したものとして合成したもの（月次リバランス）。各資産の指数については、「当ウェブサイトにおける使用指数」をご覧ください。

出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

※上記のシミュレーションは、当ファンドのイメージをつかんでいただくためのものです。上記は当ファンドの運用方針に基づいて2018年1月末時点で作成したシミュレーションであり、実際の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。また、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。運用管理費用（信託報酬）、その他費用、税金等は考慮していません。

※シミュレーションの前提条件は次の通り。各資産の配分は月次でリバランス。合計資産の組入比率は、各営業日における前営業日の価格水準より算出し、翌日にリバランス。

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

基準価額

販売会社

ファンドの特色

国内外の8資産に分散投資を行い、中長期的に安定的なリターンの獲得をめざします。

●主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）の８資産にマザーファンド^＊１を通じて投資します。^＊２＊３

＊１国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド、為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、Ｊ－ＲＥＩＴインデックスファンド・マザーファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド

＊２一部のマザーファンドへの投資配分比率がゼロとなる場合があります。

＊３有価証券指数等先物等、指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券（ETF）へ直接投資する場合もあります。また、DIAMマネーマザーファンドや短期金融資産等へ投資する場合があります。

基本資産配分によるポートフォリオの変動リスク^＊１を年率2％程度^＊２に抑えた安定的な運用をめざします。

●各資産への基本配分比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える「変動要因」の偏りをなくすように資産配分比率および通貨配分比率を決定します。その後、各資産の収益率のトレンドを勘案し、ポートフォリオの変動リスクが２％程度となるよう最終的に基本配分比率を決定します。基本配分比率は原則月次で見直しますが、経済環境、運用環境の大きな変化などにより委託会社が必要と判断した場合には、適宜、基本配分比率の見直しを行うことがあります。

＊１価格変動リスクの大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。

＊２上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれかを約束するものではありません。また、上記数値は長期的なリスク水準の目標を表すものであり、年率２％程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。

基準価額の下落を一定水準（下値目安値^＊１）までに抑えることをめざします。

●基本配分比率をもとに分散投資を行いつつ、基準価額の下落を一定水準（下値目安値）までに抑えることを目標に、基準価額の水準や市場環境等に応じて投資対象資産の合計資産比率^＊2を機動的に変更します。
下値目安値は、過去1年間の基準価額の最高値から－１０％の水準となるよう毎営業日決定します。
ただし、当該水準は委託会社の判断により今後変更する場合があります。

＊１基準価額が下値目安値を下回らないことを委託会社が保証等するものではありません（相場急落の場合などには、基準価額が下値目安値を下回る場合があります。）。

＊２合計資産比率とは、「DIAMマネーマザーファンド」を除く８つのマザーファンドと有価証券指数等先物取引およびETF等への投資比率の合計をいいます。なお、合計資産比率の変更の際も、基本配分比率をもとに運用を行います。

年１回決算を行います。

●毎年１１月１１日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

※分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

当ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
資産配分リスク、株価変動リスク、金利変動リスク、不動産投資信託証券（リート）の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。

ファンドの投資リスクの詳細はこちらをご覧ください。

分配金に関する留意事項

●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

●受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。

●分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

ご留意事項

当ファンドは過去1年間の基準価額の最高値をもとに下値目安値を毎営業日決定し、合計資産比率を調整^＊します。そのため、基準価額は、長期的に10％以上下落する場合があります。また、相場急変時等においては、基準価額が下値目安値を下回る場合もあります。したがって、損失が常に一定範囲に限定されるわけではないことにご留意ください。

＊基準価額の水準が下値目安値に近づいた場合等では、下値目安値を意識した資産配分（組入比率）をめざすため、投資対象資産の合計資産比率の引上げについては機動的に行えない場合があります。

下値目安値について

下値目安値は過去1年間の基準価額の最高値から－10％の水準となるよう毎営業日決定します。ただし、当該水準は委託会社の判断により今後変更する場合があります。

※設定後1年に満たない場合は、設定来の最高値をもとに下値目安値を決定します。

※下値目安値は、必ずしも上昇または低下するものではありません。基準価額の上昇局面でも基準価額が過去1年間の最高値を更新できない場合には、下値目安値は上昇せず同じ水準が継続します。基準価額の下落局面でも過去1年間の基準価額の最高値が維持されている場合には、下値目安値は低下せず同じ水準が継続します。

※上記はイメージ図であり、実際にはこれと異なる場合があります。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

お客さまにご負担いただく手数料等について

下記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入時	購入時手数料	購入価額に1.08％（税抜1.0％）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時	換　金手数料	ありません。
ご換金時	信託財産留保額	ありません。
保有期間中	運用管理費用（信託報酬）	信託財産の純資産総額に対して年率1.0692％（税抜0.99％）を日々ご負担いただきます。
保有期間中	その他の費用・手数料	組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。（その他費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。）

※上場投資信託（ETFおよびリート）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETFおよびリート）の費用は表示しておりません。

※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

当ウェブサイトにおける使用指数

国内債券：NOMURA-BPI総合、国内株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、為替ヘッジ先進国債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース、為替ヘッジあり）、先進国株式：MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、国内リート：東証REIT指数（配当込み）、先進国リート：S&P先進国REITインデックス（除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）、新興国債券：JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス（円換算ベース、為替ヘッジなし）、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）

指数の著作権等

●NOMURA-BPI総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。●東証株価指数（TOPIX）および東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。●FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

●MSCIコクサイ･インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。●S&P先進国REITインデックスは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P先進国REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。●JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。

※購入のお申込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。
※当ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。当ウェブサイトは、法令に基づく開示書類(電子公告を除く)ではありません。投資に関する最終的な決定・判断は、お客さまご自身で行ってください。
※投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。
※投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
※当ウェブサイトは、信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
※コンテンツ中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

―いつもの備え― 基準価額の変動を抑えることをめざす

―もしもの備え― 相場下落時でも損失を一定までに抑えることをめざす