円資産のプロたちの共演 吉澤 朋哉

日本3資産ファンド 安定コース
愛称:円のめぐみ
設定日:2006年12月28日
商品分類:追加型投信/国内/資産複合
投資対象:国内の株式、債券、不動産投資信託証券(J-REIT)

※日本3資産ファンドは安定コースのほか成長コースもあります。
また、安定コースと基本配分比率が同様の年1回決算型もあります(年1回決算型の設定日は2015年4月20日)。

吉澤 朋哉よしざわ ともや

株式運用グループ 兼 運用ソリューショングループ ファンドマネジャー。2000年に富士投信投資顧問に入社、トレーディング部や日本株アナリストを経て、2005年から日本株ファンドマネジャー、2013年から当ファンドの運用に携わる。当ファンドのマザーファンドのひとつ「MHAM好配当利回り株マザーファンド」の運用も担当する。運用業務に携わる以前に銀行で個人投資家への投信販売等を経験し、現在も投資家の声を意識した商品説明や報告等を心掛けている。

私の投資哲学

3資産と4つのマザーファンド

日本3資産ファンドは3つの国内資産(株式/債券/REIT)に投資を行います。当ファンドの設定当時は第一次安倍政権のもとインフレ期待があったため、一般的にインフレに強いとされる物価連動国債も投資対象となっています。債券部分については「MHAM日本債券マザーファンド」に加え、物価連動国債を主要投資対象とした「MHAM物価連動国債マザーファンド」にも投資します。そのため、合計4つのマザーファンドで当ファンドは構成されています。各マザーファンドはアクティブファンドのため、それぞれの運用者の投資哲学が組み合わさり当ファンドのパフォーマンスに繋がっています。

好配当株式の選び方

当ファンドの4つのマザーファンドのうちのひとつ「MHAM好配当利回り株マザーファンド」の運用について、個別銘柄の選別にあたり重視する点は以下の3点です。
①配当政策(積極的な配当政策が明示されているか)
②業績動向(業績改善・拡大とそれに伴う増配の可能性があるか)
③財務内容(財務面での安定性が高いかどうか)
株主還元に前向きな企業は、市場での評価も高いと考えております。配当の高さのみで銘柄を選ぶと流動性の低い銘柄や業績が悪く株価の上昇が見込めない銘柄を選んでしまうこともあるため、個別企業の分析を綿密に行うことにより、配当予想や業績予想の精度を上げて選別投資を行っております。

投資家のみなさまへ

当ファンドは安定コースと成長コースがあります。2つのコースの違いは基本配分比率ですが、基本配分比率のJ-REIT部分は両コース30%と共通です。リスク部分は株と債券の比率で調整しており、安定コースは株式30%、債券40%、成長コースは株式50%、債券20%の基本配分比率としています。各資産は景気の局面によって異なる動きをする傾向があるため、分散投資効果が期待できます。また、好配当株やREITは相対的に高い配当収益が期待できる資産のため、長期投資において配当等収益がパフォーマンスに大きく寄与していることが再投資ベースの基準価額でご確認いただけます。当ファンドは国内資産のみに投資を行うため為替のリスクはとりません。マイナス金利環境下における国内資産への投資手段のひとつとして当ファンドを活用いただければ幸いです。

ファンドの歴史

日本3資産ファンド 安定コース 
愛称:円のめぐみ

  • 1 バランスファンドの拡大とファンドの誕生 2006年
  • 3 日銀によるマイナス金利導入 2016年
  • 2 アベノミクス相場 2013年
  • 4 現在の高配当銘柄を取り巻く環境 2017年
  • 1 バランスファンドの拡大とファンドの誕生 2006年 1 バランスファンドの拡大と ファンドの誕生 2006年

    何があった?

    1998年の銀行等証券会社以外での金融機関で窓販が解禁、2005年からは郵便局でも解禁となり、投資信託はより身近な投資手段となりました。1つのファンドで複数の資産へ分散投資を行えるバランス型ファンドが徐々に受け入れられ、その中で当ファンドは生まれました。

    その時、どう動いた?

    今ではさまざまなバランスファンドが販売されていますが、以前は内外の株式と債券を組み合わせたバランス投資が一般的でした。2003年にREITを組み入れたファンド・オブ・ファンズの設定が解禁となり、世界の「株式」「債券」「REIT」を組み合わせたバランスファンドが人気を集めるなか、外貨資産に馴染みがないため、国内資産で運用したい投資家の声をうけて、当ファンドは為替リスクをとらないバランスファンドとして、日本の資産のみに投資するアイデアが生まれました。

  • 2 アベノミクス相場 2013年 2 アベノミクス相場 2013年

    何があった?

    2012年12月に第二次安倍内閣が発足し、2013年は日本株とJ-REITは大きく上昇しました。日銀による大規模な金融緩和や安倍首相が進める経済政策などの効果によるデフレ脱却期待が高まり、歴史的な株高となりました。

    その時、どう動いた?

    当ファンドの特徴として、日本株とJ-REITの値動きが基準価額に与える影響が大きいことが挙げられます。そのため、2013年は株高とJ-REITの上昇の恩恵を受け、1年間のパフォーマンスは約26%の上昇となりました。一般的に企業の配当政策は業績回復後に増配を行うなど、業績に遅行して表れてくるため、急激な株価上昇局面では配当利回りの高い銘柄の上昇が市場対比では劣後する傾向があります。当ファンドの株式部分は好配当銘柄に投資するため、急激な株価上昇時には市場より遅れ気味になる傾向があります。一方で、2014年のような緩やかな景気回復局面では市場対比で優位となる傾向があります。

  • 3 日銀によるマイナス金利導入 2016年 3 日銀によるマイナス金利導入 2016年

    何があった?

    2016年前半は日本では1月にマイナス金利導入、世界では6月にブレグジット(英国のEU離脱問題)があり、日本株やJ-REITは値動きの大きい展開が続きました。

    その時、どう動いた?

    マイナス金利導入により、長期金利と比較して高い水準にある高配当銘柄やJ-REITの魅力が増したことと、マイナス金利により債券価格が上昇したため、分散効果がはたらき当ファンドの値動きは比較的安定して推移しました。ブレグジットにおいては世界的にリスク回避の動きとなりましたが、当ファンドの株式部分においては市場対比で下落幅を抑えることができました。一般的に高配当銘柄は株価下落局面では配当利回りからみた魅力度が高まるため、ダウンサイド抑制効果が期待できるため、ブレグジットやリーマンショックの時は市場対比で優位となりました。

  • 4 現在の高配当銘柄を取り巻く環境 2017年 4 現在の高配当銘柄を取り巻く環境 2017年

    何があった?

    高配当銘柄というと以前は電気・ガスや通信など内需銘柄のイメージが強かったですが、スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードなどの拡がりとともに、現在は多くの業種に高配当銘柄が存在し、裾野の広がりが見られます。

    その時、どう動いた?

    スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コードの後押しもあり、株主と企業の資本効率向上に対する意識は高まる傾向にあります。資本効率を示す指標としてROE(自己資本利益率)が挙げられますが、ROEが高い企業ほど資本効率が高く、市場からの評価も高いと考えられます。自社株買いや配当を出すことにより資本を抑えROEを向上させることも可能なため、資本効率を意識している企業ほど、自社株買いや増配等を行っていると考えます。振り返ってみると、国際優良企業でも配当に対し前向きな姿勢ではなかった企業も現在では前向きな配当政策により投資対象となっているなど、時代の変化を感じます。

(期間:2006年12月27日~2017年4月28日)
基準価額[分配金再投資]は、税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります。
基準価額[分配金再投資]=前日基準価額[分配金再投資]×(当日基準価額÷前日基準価額)
(※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
基準価額は設定日前日を10,000として計算しています。
基準価額は信託報酬控除後です。
上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

主な受賞歴

  • 楽天証券ファンドアワード2017 バランス(固定配分)部門 最優秀賞
    (評価基準日:2016年12月31日)
  • トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワード・ジャパン 2017
    最優秀ファンド ミックスアセット 日本円 バランス型
    (評価期間:3年)(評価基準日:2016年12月31日)

トムソン・ロイター リッパー・ファンド・アワードの評価の基となるトムソン・ロイター リッパー・リーダーズのファンドに関する情報は、投資信託の売買を推奨するものではありません。トムソン・ロイター リッパー・リーダーズが分析しているのは過去のファンドのパフォーマンスであり、過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではないことにご留意ください。評価結果は、リッパーが信頼できると判断した出所からのデータおよび情報に基づいていますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。
※上記評価は、過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

当ウェブサイトの図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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今後も新たなファンドマネジャーが
登場いたしますのでご期待ください。