2019年05月21日

US-REIT Weekly (05/13～05/17)

[955KB]

2019年05月14日

US-REIT Weekly (05/06～05/10)

[360KB]

2019年05月08日

US-REIT Weekly (04/22～05/03)

[362KB]

Morningstar Award “Fund of the Year 2015”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2015年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。REIT型 部門は、2015年12月末において当該部門に属するファンド343本の中から選考されました。

ファンドの特色

1. 主として米国の取引所上場および店頭市場登録の不動産投資信託証券（以下「US－REIT」といいます。）に分散投資を行い、市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上がり益の獲得を目指した運用を行います。
2. US－REITの運用にあたっては、インベスコ・アドバイザーズ・インクに運用の指図に関する権限を委託します。
3. 原則として、毎月5日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。

※運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

ファンドの主な投資リスク

当ファンドは、主としてUSーREITを投資対象としています。組み入れたUSーREITの値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。

1. 不動産投資信託の保有不動産への評価
2. USーREITの配当利回り水準に対する評価
3. 不動産投資信託の企業体としての評価
4. 取引所における取引の需給関係による価格変動リスク
5. 取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク
6. 為替変動リスク
7. カントリーリスク

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。

収益分配金に関する留意事項

1. 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
2. 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
3. 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ

購入単位	（当初元本1口=1円） 購入単位は販売会社またはお申込コースにより異なります。 お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2コースがあります。ただし、販売会社によってはどちらか一方のみの取り扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社またはアセットマネジメントOneにお問い合わせください。
購入価額	購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金	販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位	販売会社が定める単位
換金価額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
換金代金	原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間	原則として営業日の午後3時までとし、当該締切時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。 ※申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。
換金制限	投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込不可日	以下に定める日には、購入・換金のお申し込みの受付を行いません。 ニューヨーク証券取引所の休業日 ニューヨークの銀行の休業日
購入・換金申込受付の中止及び取消し	金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申し込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申し込みを取り消す場合があります。
信託期間	2024年9月30日まで（2004年9月30日設定）
繰上償還	受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合などには、繰上償還することがあります。
決算日	毎月5日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配	年12回の決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。 ※「分配金再投資コース」を選択された場合の分配金（税引後）は自動的に無手数料で全額再投資されます。
課税関係	収益分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して所定の税率により課税されます。当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA（ジュニアニーサ）」の適用対象です。詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 ※税法が改正された場合などには、課税上の取り扱いが変更になる場合があります。

ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用

購入時	購入時手数料	3.24％（税抜3.0％）を上限として、販売会社がそれぞれ独自に定める手数料率を購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額となります。詳しくは販売会社またはアセットマネジメントOneにお問い合わせください。
換金時	信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対し0.1％を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

保有期間中	運用管理費用 （信託報酬）	日々のファンドの純資産総額に年率1.6524％（税抜1.53％）を乗じて得た額とします。 ※当ファンドが投資対象とする米国の上場・店頭登録されている不動産投資信託証券（US－REIT）については、市場の需給により価格が形成されるため、その費用を表示することができません。
	その他の費用・ 手数料	監査法人に支払うファンドの監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用などを、その都度（監査報酬は日々）、投資信託財産が負担します。 「その他の費用・手数料」については、定率でないもの、定時に見直されるもの、売買条件などに応じて異なるものなどがあるため、当該費用および合計額などを表示することができません。

• 手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
• 詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）、運用報告書などでご確認いただけます。

• ※購入のお申込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。
• ※当ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が情報提供を目的として作成したものです。 当ウェブサイトは、法令に基づく開示書類(電子公告を除く)ではありません。投資に関する最終的な決定・判断は、お客さまご自身で行ってください。
• ※投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。
• ※投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
• ※当ウェブサイトは、信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
• ※資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

• 金融商品の勧誘方針
• 投資信託のリスクとお客さまにご負担いただく費用について
• 追加型株式投資信託の収益分配金に関するご説明

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