100年ギフト｜アセットマネジメントOne

人生これから！
セカンドライフの
充実を見据えて

日本人の平均寿命は延びており、
近年“人生100年時代”と言われています。
充実したセカンドライフのため、
“100年ギフト”をご紹介します。

長年、「年金運用」等に携わってきた
アセットマネジメントOneのノウハウを活用した

“100年ギフト”

2つのポイント

世界の幅広い資産に分散投資

世界の幅広い資産に分散投資を行います。
資産の種類によって異なる特徴の一つに、景気動向等の影響の受け方があります。そのため、投資対象を分散させることで基準価額の相対的に安定した値動きと収益獲得の機会拡大が期待できます。

投資対象資産

資産の種類によって異なる特徴

インカム資産　収益追求資産　コモディティ(商品)

上記はイメージであり、すべてを網羅したものではありません。
投資対象資産は2019年1月末時点のものであり、今後変更となる場合があります。
上記は一般的な資産としての特徴や値動きの特性を示したものであり、経済環境の変化等によっては上記のようにならないこともあります。

バランスのとれた資産配分

資産ごとに値動きの大きさが異なるため、基準価額への影響度は異なります。
各資産が基準価額へ与える影響が均等になる資産配分にし、相対的に安定した値動きをめざします。

バランスのとれた資産配分のイメージ

各資産が基準価額へ与える影響が均等になる資産配分

上記はイメージ図であり、すべてを表しているものではありません。

変化する状況に対応した資産配分

経済･市場環境の分析から各資産の投資魅力度を判定し、その時の魅力度の高い資産への投資比率を高めます。
市場環境が悪化した時や低金利環境が継続した場合等は現金等*を活用し、基準価額の下落抑制をめざします。

変化する状況に対応するイメージ

その時の魅力度の高い資産に投資

その時の魅力度の高い資産とは

たとえば、景気回復局面においては株式やリートなどの価格上昇が期待できるため、その投資比率を高めます。

現金等*を活用

現金等*の活用で得られる効果

市場環境悪化時等に現金等*の比率を高めることによって、基準価額の下落抑制が期待できます。

現金等とは、短期国債、コール･ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産へは、DIAMマネーマザーファンドを通じてまたは直接投資を行います。
上記はイメージ図であり、すべてを表しているものではありません。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

お金の使い方等に応じて選べる3つのコース

販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチング時には、信託財産留保額がかかるほか、税金、購入時手数料がかかる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
各コースの目標リターンは、各コースの運用管理費用（信託報酬）および各コースが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等控除後のものです。なお目標リターンは各コースにおいて中長期的にめざす目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。
目標分配水準は課税前のものであり、当該水準が適用されるのは 2023年11月までです。
上記は、当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。
分配金は投資収益にかかわらず、各コースの目標分配水準に応じてお支払いすることをめざします。したがって、投資収益が目標分配水準に満たなかった場合などには、分配金の一部または全部が実質的に投資元本の払い戻しに相当する場合があります。そのため、投資元本は分配ごとに減少する可能性があります。
特に、Cコースは中長期的な目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定し実質投資元本の取り崩しを想定して設計しています。そのため、投資元本は分配ごとに減少することが見込まれます。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。また、分配金が支払われない場合もあります。
各コースの目標分配水準は、原則5年ごとに見直しを行います。初回の見直しは、2023年11月の決算時の基準価額等を勘案し、2024年1月の決算時以降の目標分配水準について行います。

各コースの基準価額の推移と分配金のイメージ

下記は、各コースの中長期的な目標リターンと分配金の関係についてご理解いただくためのイメージ図です。
今後の基準価額の推移（一方向に上昇すること等）および分配金額について示唆・保証するものではありません。相場動向等によっては基準価額が下落する可能性があります。
分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下落します。

- Aコースでは、目標リターンが中長期的に年率4％程度となるよう運用を行います。
- 分配をなるべく抑え、資産の成長をめざします。
- Bコースでは、目標リターンが中長期的に年率4％程度となるよう運用を行います。
- 目標分配水準*は、初回分配から5年程度を目安に、1万口当たり50円を公的年金の支払われない奇数月に分配することをめざします。
- 目標リターンが達成された場合、中長期的に基準価額の上昇が期待できます。
- Cコースでは、目標リターンが中長期的に年率6％程度となるよう運用を行います。
- 目標分配水準*は、初回分配から5年程度を目安に、1万口当たり120円を公的年金の支払われない奇数月に分配することをめざします。
- 目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定しているため、基準価額は分配ごとに下落することが見込まれます。

B・Cコースの決算日について

目標分配水準は課税前のものであり、当該水準が適用されるのは2023年11月までです。
分配金は投資収益にかかわらず、各コースの目標分配水準に応じてお支払いすることをめざします。したがって、投資収益が目標分配水準に満たなかった場合などには、分配金の一部または全部が実質的に投資元本の払い戻しに相当する場合があります。そのため、投資元本は分配ごとに減少する可能性があります。
特に、Cコースは中長期的な目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定し実質投資元本の取り崩しを想定して設計しています。そのため、投資元本は分配ごとに減少することが見込まれます。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。また、分配金が支払われない場合もあります。
各コースの目標分配水準は、原則5年ごとに見直しを行います。初回の見直しは、2023年11月の決算時の基準価額等を勘案し、2024年1月の決算時以降の目標分配水準について行います。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

シミュレーション

下記はファンドの運用戦略をご理解いただくために示したものです。過去の局面においてファンドの運用戦略を前提に指数を用いて作成したシミュレーションであり、ファンドの運用実績を示すものではありません。
運用管理費用（信託報酬）、その他の費用、税金等は考慮していません。将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

現金等とは、短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等をいい、当該資産へは、DIAMマネーマザーファンドを通じてまたは直接投資を行います。
期間：
【各コースのパフォーマンス推移】2000年3月31日～2018年6月29日（日次）、【各コースの資産配分比率の推移】2000年3月末～2018年6月末（月次）、なお、リーマン・ショックは2008年9月12日～2009年1月21日、バーナンキ・ショックは2013年5月21日～2013年6月24日、チャイナ・ショックは2015年8月11日～2016年2月12日
【各コースのパフォーマンス推移】は2000年3月31日を100として指数化
単純分散投資は日本国債、先進国国債（除く日本）、新興国国債、世界のハイイールド債券、日本株式、先進国株式（除く日本）、新興国株式、世界のリート、金、原油の指数等をそれぞれ均等な割合で投資したものとして合成したもの。各資産の指数等については「当資料における使用指数等について」をご覧ください。
各コースの資産配分比率は純資産総額に対する比率です。
出所：ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成
上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

基準価額

販売会社一覧

ファンドの特色

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行います。

主として、わが国を含む世界*1の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、コモディティおよびそれらを投資対象とする上場投資信託証券（ETF）を投資対象とする外国投資信託*2ならびにDIAMマネーマザーファンドに投資します。

株式、債券については新興国を含みます。
投資対象とする外国投資信託には、国内外の有価証券先物取引、オプション取引、スワップ取引等のデリバティブ取引および外国為替予約取引等を活用するものを含みます。

投資対象とする外国投資信託（当資料作成時点）

Aコース	Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Aクラス
Bコース	Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅠ Bクラス
Cコース	Oneグローバル・ダイナミック・アロケーションファンドⅡ Aクラス

上記の各外国投資信託では、保有する外貨建資産に対する為替ヘッジ比率を適宜調整します。
中長期的な目標リターンとして、AコースおよびBコースは年率4％程度、Cコースは年率6％程度*をめざします。

＊各コースの信託報酬および各コースが投資対象とする外国投資信託の運用報酬等控除後のものです。なお目標リターンは各コースにおいて中長期的にめざす目標であって、その達成を示唆あるいは保証するものではありません。

外国投資信託への投資割合は、原則として高位とすることを基本とします。
投資対象とする外国投資信託やその配分比率については、適宜見直しを行います。この際、投資対象として定められていた外国投資信託が投資対象から除外されたり、新たな投資信託証券が投資対象として定められることがあります。

お客さまの資産運用ニーズに合わせて、目標リターン、分配方針、および目標分配水準の異なる３つのコースから選択できます。また、各コース間でスイッチング*が可能です。

販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。スイッチング時には、信託財産留保額がかかるほか、税金、購入時手数料がかかる場合があります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。

Aコース	分配をなるべく抑え、資産の成長をめざします。
Bコース	初回分配から5年程度を目安に、1万口当たり50円を公的年金の支払われない奇数月（1、3、5、7、9、11月）に分配することをめざします。
Cコース	初回分配から5年程度を目安に、1万口当たり120円を公的年金の支払われない奇数月（1、3、5、7、9、11月）に分配することをめざします。

分配金は投資収益にかかわらず、各コースの目標分配水準に応じてお支払いすることをめざします。したがって、投資収益が目標分配水準に満たなかった場合などには、分配金の一部または全部が実質的に投資元本の払い戻しに相当する場合があります。そのため、投資元本は分配ごとに減少する可能性があります。
特に、Cコースは中長期的な目標リターンを達成した場合であっても、目標分配水準を高く設定し実質投資元本の取り崩しを想定して設計しています。そのため、投資元本は分配ごとに減少することが見込まれます。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。また、分配金が支払われない場合もあります。
各コースの目標分配水準は、原則5年ごとに見直しを行います。初回の見直しは、2023年11月の決算時の基準価額等を勘案し、2024年1月の決算時以降の目標分配水準について行います。

各コースは、基準価額*が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行います。
- 1万口当たりとし、ファンド設定来の支払済み分配金を含みません。

※ 資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

ファンドの投資リスク

各ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
各ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。
資産配分リスク、株価変動リスク、金利変動リスク、不動産投資信託証券（リート）の価格変動リスク、コモディティ市況の変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク

基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。

ファンドの投資リスクの詳細はこちらをご覧ください。

お客さまにご負担いただく手数料等について

下記手数料等の合計額等については、購入期間や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入時	購入時手数料	購入価額に、2.16％*1（税抜2.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご購入時	スイッチング手数料	スイッチング時の購入価額に2.16％*2（税抜2.0％）を上限として、販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。 ※スイッチングの際には、換金時と同様の費用、税金がかかります。くわしくは販売会社にお問い合わせください。
ご換金時	換金時手数料	ありません。
ご換金時	信託財産留保額	換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.1％の率を乗じて得た額とします。
保有期間中	運用管理費用（信託報酬）	ファンドの日々の純資産総額に対して0.971%*3（税抜0.915%）（概算）を日々ご負担頂きます。 ※上記は各ファンドが投資対象とする外国投資信託を高位に組入れた状態を想定しています。
保有期間中	その他の費用・手数料	組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。 ※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

上場投資信託（ETFおよびリート）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETFおよびリート）の費用は表示しておりません。
消費税率が10％になった場合は、以下のとおりとなります。
＊1：2.20% ＊2：2.20% ＊3：0.985%

当ウェブサイトにおける使用指数

●日本国債： FTSE日本国債インデックス ●先進国国債（除く日本）： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース） ●新興国国債： JPモルガンEMBIグローバル・コア・インデックス（円換算ベース） ●世界のハイイールド債券： ICE BofAML･グローバル･ハイイールド･コンストレインド･インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし） ●日本株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み） ●先進国株式（除く日本）： MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし） ●新興国株式： MSCIエマージング・マーケット・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし） ●世界のリート： S&Pグローバル・リート・インデックス（円換算ベース、配当込み） ●金： LBMA午後金価格 ●原油： S&P原油トータル・リターン・インデックス（円換算ベース）

指数の著作権等

FTSE日本国債インデックス、FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
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購入のお申込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。
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投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。
投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
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