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NISA成長投資枠

One ETF JPX日経中小型

商品分類:追加型投信/国内/株式/ETF/インデックス型
日経新聞掲載名:One中小型
決算日:1、7月の各8日
銘柄コード:1493(東京証券取引所)
売買単位:1口

基準日:2024/04/25

基準価額(1口当たり) 19,090
前日比 -287 円 (-1.48%)
純資産総額 54.69 億円
直近分配金(1口当たり) 128 円(2024/01/08)
最新の月次レポート
PDF版(309KB)
前月分PDFPDF(308KB)
前々月分PDFPDF(307KB)
決算短信(26KB)2024/02/20
交付目論見書(491KB) 請求目論見書(2,984KB)

指数について

JPX日経中小型株指数について

JPX日経中小型株指数 とは、株式会社東京証券取引所と株式会社日本経済新聞社が公表する株価指数です。中小型株式のうち、持続的な企業価値の向上、株主を意識した経営を行っている企業の株式を構成銘柄としております。 東京証券取引所の市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQに上場する銘柄のうち、適格基準・時価総額基準、流動性基準によってスクリーニングされたユニバースに対して、ROE・営業利益による定量評価と、ガバナンス・ディスクロージャーなどによる定性評価をふまえ、200銘柄を選定し算出されます。2016年8月31日を基準値10,000として算出・公表されています。

【 指数の構築プロセス 】

【 指数の構築プロセス 】

毎年8月に銘柄入れ替え

  • 上記は指数の構築プロセスのすべてを網羅したものではございません。
  • 詳細は日本取引所グループのHPをご確認ください。

【パフォーマンス】

パフォーマンス

  • 2006/8/31~2017/3/31、2006/8/31=100として算出。各指数とも配当なし株価指数を使用
    (出所:日本取引所グループ、BloombergよりアセットマネジメントOne作成)

【 構成銘柄上位20 】

【 構成銘柄上位20 】

業種分類は、東証33業種による。

  • 2017/2/28時点
    (出所:日本取引所グループよりアセットマネジメントOne作成)

【業種別比率(東証33業種)】

【業種別比率(東証33業種)】

  • 2017/2/28時点
    (出所:日本取引所グループよりアセットマネジメントOne作成)

【ご注意事項】

  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
  • 当ホームページは、アセットマネジメントOneが信頼できると判断した情報により作成しておりますが、情報の完全性、正確性を保証するものではありません。
  • 当ホームページの内容は作成時点のものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。今後予告なく変更される場合があります。
  • 投資信託ご購入のご注意をご確認ください。

指数の著作権などについて】

「JPX日経中小型株指数」は、株式会社東京証券取引所(以下、「東証」という。)及び株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「東証」及び「日経」は、「JPX日経中小型株指数」自体及び「JPX日経中小型株指数」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。「東証」及び「日経」は、「JPX日経中小型株指数」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。本商品は、委託会社の責任のもとで運用されるものであり、「東証」及び「日経」は、その運用及び本商品の取引に関して、一切の責任を負いません。
「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び「東証」(以下総称して「JPXグループ」といいます。)並びに「日経」によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。東証株価指数(TOPIX)の指数値及び東証株価指数(TOPIX)の商標は、東証の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用など東証株価指数(TOPIX)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数(TOPIX)の商標に関するすべての権利は東証が有します。

ファンド概要についての注意
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用方針のような運用ができない場合があります。
投資信託への投資に際しての注意
本ウェブサイトは、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。お申込に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時にお渡し致しますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
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