リスク抑制世界８資産バランスファンド
愛称：しあわせの一歩

資産配分

資産		基本配分比率		組入比率
		前月中	当月中
安定資産	国内債券	28.5%	28.5%	28.5%	61.6%
	為替ヘッジ先進国債券	28.5%	33.0%	33.1%
リスク性資産	新興国債券	7.0%	4.5%	4.5%	28.2%
	国内株式	6.0%	5.0%	5.1%
	先進国株式	12.5%	10.0%	10.0%
	新興国株式	3.0%	2.5%	2.5%
	国内リート	2.5%	4.0%	4.1%
	先進国リート	2.0%	2.0%	2.1%
現金等		10.0%	10.5%	10.2%

1. 組入比率は純資産総額に対する割合です。
2. 基準日時点での設定・解約、約定を反映した数値を基に作成しています（以下、同じ）。
3. 国内債券：国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、為替ヘッジ先進国債券：為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国債券：エマージング債券パッシブ・マザーファンド、国内株式：国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド、先進国株式：外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国株式：エマージング株式パッシブ・マザーファンド、国内リート：J-REITインデックスファンド・マザーファンド、先進国リート：外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド（以下同じ）。
   また、当ファンドが直接、株価指数先物取引、債券先物取引等を行う場合は、当該先物取引等の原資産に該当する各資産に含みます。
4. 現金等（短期国債、コール・ローンなどの短期金融資産等）への投資は、「DIAMマネーマザーファンド」を通じてまたは直接投資を行います。

資産配分の推移（直近1年）

1. 比率は純資産総額に対する割合です。
2. 安定資産 ： 国内債券、為替ヘッジ先進国債券
   リスク性資産 ： 新興国債券、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リート
   また、当ファンドが直接、株価指数先物取引、債券先物取引等を行う場合は、当該先物取引等の原資産に該当する各資産に含みます。

マーケット動向と当ファンドの動き

• 上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。

ファンドの特色

くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。

• 国内外の8資産に分散投資を行い、中長期的に安定的なリターンの獲得をめざします。
  • 主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）の8資産にマザーファンド（※1）を通じて実質的に投資します（※2）（※3）。
  • 基本配分戦略に基づき、資産価格に影響を与える「変動要因」の偏りをなくすように、月次で投資対象資産の基本配分比率および通貨配分比率を決定します。
  • 実質組入外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジ（※4）を行い、一部または全部の為替リスクの軽減を図ります。
  1. 国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド（最適化法）・マザーファンド、為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、J-REITインデックスファンド・マザーファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド
  2. 一部のマザーファンドへの投資配分比率がゼロとなる場合があります。
  3. 有価証券指数等先物取引等、指数に連動する投資成果をめざす上場している投資信託証券（ETF）へ直接投資する場合もあります。
  4. 一部の実質組入外貨建資産の通貨については、委託会社がその通貨との相関が高いと判断する通貨を用いて、円に対する為替ヘッジを行う「代替ヘッジ」を行うことがあります。為替ヘッジにより、実質組入外貨建資産の為替リスクの軽減を図ります。
• 基準価額の変動リスク（※1）を年率2％程度（※2）に抑えながら、市場下落局面でも負けにくい安定的な運用をめざします。
  1. 基準価額の変動の大きさを表し、この値が小さいほど、基準価額の変動が小さいことを意味します。
  2. 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率2％程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。
• 年6回の決算時（毎年1月、3月、5月、7月、9月および11月の各11日（休業日の場合は翌営業日））に、利子・配当金などを基礎として、安定的な分配を行うことをめざします。なお、基準価額の水準により、値上がり益からも分配することがあります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  • 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

• 基本配分戦略に関して、アセットマネジメントOne U.S.A.・インクの投資助言を活用します。
• 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用

くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

資産配分リスク

当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。当ファンドは短期金融資産等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。

株価変動リスク

当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。

金利リスク

一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。
当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。

為替リスク

当ファンドは実質組入外貨建資産について、弾力的に対円での為替ヘッジを行います。為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
為替ヘッジを行う場合、為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、先進国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合があり、その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該代替通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク

当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモ

くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

ファンドの費用

くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場不動産投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。

委託会社およびファンドの関係法人

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