アセットマネジメントOne株式会社

マンスリーレポート

投資のソムリエ

追加型投信/内外/資産複合

基準日:2021年10月29日

運用実績

運用実績の推移

期間 設定来

( )

基準価額(円)

純資産総額(億円)

  • (設定日:2012年10月26日)
    基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。なお、信託報酬率は「ファンドの費用」をご覧ください。
    分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
    分配金再投資基準価額=前日分配金再投資基準価額×(当日基準価額÷前日基準価額)(※決算日の当日基準価額は税引前分配金込み)
    基準価額は設定日前日を10,000円として計算しています。
    上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

基準価額・純資産総額

当月末 前月末
基準価額 12,339円 12,316円
純資産総額 629,685百万円 612,562百万円
  • 基準価額は1万口当たり。
設定来高値 12,509円 2021/9/7
設定来安値 9,989円 2012/11/16
  • 設定来高値・設定来安値は、同一の基準価額が複数ある場合、直近の日付を表示しています。

騰落率(税引前分配金再投資)

1ヵ月 %
3ヵ月 %
6ヵ月 %
1年 %
3年 %
5年 %
10年 %
設定来 %
  1. 騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
  2. 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
  3. 各期間は、基準日から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本を基に計算しています。

分配金実績(税引前)※直近3年分

決算期(決算日) 分配金額
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
第期
設定来累計分配金
  1. 分配金は1万口当たり
  2. 上記の分配金は過去の実績であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  3. 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。
    あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

リスク・リターン(設定来)

リスク(年率) リターン(年率)
3.1% 3.0%
  1. リスクは日次騰落率の標準偏差を、リターンは日次騰落率を基にそれぞれ年率換算して算出しています。
  2. 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

基準価額変動の要因分析(前月末比)(単位:円)

マザーファンド
国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド -2
為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド -12
エマージング債券パッシブ・マザーファンド 3
国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド -9
外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド 48
エマージング株式パッシブ・マザーファンド 7
J-REITインデックスファンド・マザーファンド 2
外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド 29
その他 -27
信託報酬等 -15
分配金 0
合計 23
  1. 上記の要因分析は、組入資産の値動き等が基準価額に与えた影響をご理解いただくために「簡便法」により計算しておりますので、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  2. その他には為替ヘッジによる損益およびヘッジコスト等を含みます。また、当ファンドが直接行った株価指数先物取引、債券先物取引等による評価損益等を含む場合があります。

資産配分

資産 基本配分比率 組入比率
前月中 当月中
安定資産 国内債券 6.0% 9.0% 8.8% 31.3%
為替ヘッジ先進国債券 51.0% 45.0% 22.4%
リスク性資産 新興国債券 7.0% 6.5% 6.4% 41.7%
国内株式 10.5% 14.5% 14.3%
先進国株式 10.5% 8.5% 8.6%
新興国株式 2.5% 3.5% 3.4%
国内リート 4.5% 4.5% 4.4%
先進国リート 4.0% 4.5% 4.6%
現金等 4.0% 4.0% 27.0%
  1. 組入比率は純資産総額に対する割合です。
  2. 基準日時点での設定・解約、約定を反映した数値を基に作成しています(以下、同じ)。
  3. 国内債券:国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、為替ヘッジ先進国債券:為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国債券:エマージング債券パッシブ・マザーファンド、国内株式:国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド、先進国株式:外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国株式:エマージング株式パッシブ・マザーファンド、国内リート:J-REITインデックスファンド・マザーファンド、先進国リート:外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド(以下、同じ)
    また、当ファンドが直接、株価指数先物取引、債券先物取引等を行う場合は、当該先物取引等の原資産に該当する各資産に含みます。

資産配分の推移(直近1年)

  1. 比率は純資産総額に対する割合です。
  2. 安定資産 : 国内債券・為替ヘッジ先進国債券
    リスク性資産 : 新興国債券・国内株式・先進国株式・新興国株式・国内リート・先進国リート
    また、当ファンドが直接、株価指数先物取引、債券先物取引等を行う場合は、当該先物取引等の原資産に該当する各資産に含みます。

通貨配分

通貨配分の推移(直近1年)

  1. 比率は簡便法により純資産総額に対する割合を算出しています。
  2. 「為替ヘッジによる実質的な円貨」は、為替予約取引の評価額および為替ヘッジ先進国債券のマザーファンドの評価額を基に算出しています。

マザーファンドの状況

<各マザーファンドの騰落率(前月末比)>

<各マザーファンドの推移(設定来)>

  1. 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。
  2. 上記は投資のソムリエの設定日(2012年10月26日)を10,000として計算しています。
  3. 国内債券:国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、為替ヘッジ先進国債券:為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国債券:エマージング債券パッシブ・マザーファンド、国内株式:国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド、先進国株式:外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、新興国株式:エマージング株式パッシブ・マザーファンド、国内リート:J-REITインデックスファンド・マザーファンド、先進国リート:外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド
  • 当資料中の各数値については、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入して表示しています。

ファンドマネジャーコメント

マーケット動向と当ファンドの動き

【基本配分戦略(月次戦略)】
当月は、為替ヘッジ先進国債券、先進国株式への配分を引き下げた一方で、国内株式、国内債券への配分を引き上げました。
なお、来月の基本配分比率は、国内債券:9.5%、為替ヘッジ先進国債券:45.0%、新興国債券:7.0%、国内株式:13.5%、先進国株式:9.5%、新興国株式:3.5%、国内リート:5.0%、先進国リート:4.0%としています。

【機動的配分戦略(日次戦略)】
国内債券については、月を通じて安定局面と判断しました。先進国債券については、1日から19日までを警戒局面、20日から28日までを危機局面、29日を警戒局面と判断しました。
リスク性資産については、1日から14日までを警戒局面、15日以降を安定局面と判断しました。

【マーケット動向とファンドの騰落率】
先進国株式がプラス寄与し、前月末に比べて、基準価額は0.19%上昇しました。

<リスク性資産>
国内株式市場は下落しました。上旬は中国不動産大手の債務不履行懸念や、長期金利の上昇等を背景とした外国株式市場の下落を背景に下落しました。その後は、堅調な米国株式市場を好感して下落幅が縮小したものの、衆院選を控え様子見姿勢が強まったことが重しとなりました。先進国株式市場は上昇しました。月前半は、中国不動産大手の債務不履行懸念や米長期金利の上昇に対する懸念等を背景に米欧とも軟調な動きとなりましたが、月後半にかけては良好な企業決算や米長期金利の上昇が一服したこと等を好感し、米欧とも堅調に推移しました。

<安定資産>
国内債券市場では、10年国債利回りは小幅上昇(価格は下落)しました。米国の10年国債利回りが上昇したことや、衆院選後に見込まれる経済対策に伴う国債増発懸念等を背景に、国内の10年国債利回りは小幅ながら上昇しました。先進国債券市場では、米欧の10年国債利回りは上昇しました。原油高などに伴うインフレ圧力の高まりが意識されたことや、主要国の金融政策の早期正常化観測等を背景に米欧とも10年国債利回りは上昇しました。

  • 上記のマーケット動向と当ファンドの動きは、過去の実績であり将来の運用成果等をお約束するものではありません。

受賞歴

Morningstar Award “Fund of the Year 2020”
(ファンド オブ ザ イヤー 2020)
『最優秀ファンド賞(安定資産(債券・バランス安定)型 部門)』受賞

モーニングスターレーティングで5ツ星を獲得(2021年3月末時点)

  • 対象ファンドのリスク調整後パフォーマンスが、カテゴリー分類内のファンド群のなかで相対的にどのランクに位置するかを、5段階の星印で表示します。5ツ星は最上位(上位10%)の評価です。

「投資のソムリエ」が、『R&Iファンド大賞2021』の「投資信託/バランス比率変動型(債券中心)部門」において最優秀ファンド賞を受賞しました。

  • 当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ファンド情報等

ファンドの特色

くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行います。

  • 投資環境の変化を速やかに察知し、中長期的に安定的なリターンをめざします。
    • 主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)にマザーファンド*1を通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更します。
    • 外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジ*2を行い、一部または全部の為替リスクを軽減します。
    1. 国内債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、国内株式パッシブ・ファンド(最適化法)・マザーファンド、為替フルヘッジ外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド、J-REITインデックスファンド・マザーファンド、外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド、エマージング債券パッシブ・マザーファンド、エマージング株式パッシブ・マザーファンド
    2. 一部の外貨建資産の通貨については委託会社がその通貨との相関が高いと判断する通貨を用いて、円に対する為替ヘッジを行う「代替ヘッジ」を行うことがあります。為替ヘッジにより、外貨建資産の為替リスクを軽減します。
  • 基準価額の変動リスク*を年率4%程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
    • 価格変動リスクの大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。
    • 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率4%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。
    • 基本配分戦略に関して、アセットマネジメントOne U.S.A.・インクの投資助言を活用します。
  • 年2回決算を行います。
    • 毎年1月、7月の各11日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
    • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
    • 分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
  • 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用

くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

当ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。

なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

資産配分リスク
当ファンドの実質資産配分において、収益率の悪い資産への配分比率が大きい場合、基準価額が下がる場合があります。当ファンドは短期金融債等の保有比率を増加させることにより、基準価額の下落リスクの低減をめざして運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等により、基準価額の下落リスクを低減できない場合や、市場全体の上昇に追随できない場合があります。
株価変動リスク
当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。
金利リスク
一般的に金利が上昇すると債券、リートの価格は下落します。当ファンドは、実質的に債券、リートに投資をしますので、金利変動により基準価額が上下します。
リートの価格変動リスク
リートの価格は、リートが投資対象とする不動産等の価値、当該不動産等による賃貸収入の増減、不動産市況の変動、景気や株式市況等の動向などによって変動します。当ファンドは、実質的にリートに投資をしますので、これらの影響を受け、基準価額が上下します。
為替リスク
当ファンドは実質組入外貨建資産について、弾力的に対円での為替ヘッジを行います。為替ヘッジを行わない場合、為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には基準価額が下がる要因となります。
為替ヘッジを行う場合、為替リスクの低減をめざしますが、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。なお、実質組入通貨の直接ヘッジのほか、先進国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合があり、その場合、通貨間の値動きが異なる場合が想定されますので、十分な為替ヘッジ効果が得られない可能性や、円と当該代替通貨との為替変動の影響を受ける可能性があります。また、為替ヘッジには円金利がヘッジ対象通貨の金利よりも低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかることにご留意ください。
信用リスク
当ファンドが実質的に投資する株式・債券の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、当ファンドが実質的に投資するリートが、収益性の悪化や資金繰り悪化等により清算される場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、投資した資産の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
流動性リスク
当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
カントリーリスク
当ファンドの実質的な投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等によっては、運用上の制約を受ける可能性があり、基準価額が下がる要因となります。

当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

お申込みメモ

くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

購入単位
販売会社が定める単位(当初元本1口=1円)
購入価額
購入申込受付日の翌営業日の基準価額(基準価額は1万口当たりで表示しています。)
購入代金
販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位
販売会社が定める単位
換金価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金
原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間
原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。
購入・換金申込不可日
以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・ニューヨーク証券取引所の休業日
・ロンドン証券取引所の休業日
・フランクフルト証券取引所の休業日
・ニューヨークの銀行の休業日
・ロンドンの銀行の休業日
換金制限
信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間
無期限(2012年10月26日設定)
繰上償還
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了(繰上償還)することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認める場合。
・マザーファンドのベンチマークである対象インデックスが改廃された場合。
・やむを得ない事情が発生した場合。
決算日
毎年1月および7月の各11日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
年2回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。
課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「愛称:ジュニアNISA(ジュニアニーサ)」の適用対象です。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用

くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
※上場不動産投資信託(リート)は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託(リート)の費用は表示しておりません。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入価額に、3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.54%(税抜1.40%)
その他の費用・
手数料
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
  • 組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等
  • これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人

委託会社およびファンドの関係法人

<委託会社>
アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第324号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
<受託会社>
みずほ信託銀行株式会社
<販売会社>
販売会社一覧をご覧ください
<投資顧問会社>
アセットマネジメントOne U.S.A.・インク

委託会社の照会先

アセットマネジメントOne株式会社

コールセンター 0120-104-694
(受付時間:営業日の午前9時~午後5時)

ホームページ http://www.am-one.co.jp/

販売会社一覧

お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、販売会社へお申し出ください。

受賞歴について

 Morningstar Award “Fund of the Year 2020”およびモーニングスターのレーティング情報は過去の情報・パフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。レーティング情報は毎月ファンドのパフォーマンスをリスク調整したうえで総合評価しています。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
 当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2020年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。安定資産(債券・バランス安定)型部門は、2020年12月末において当該部門に属するファンド1,662本の中から選考されました。
 ここに記載されているレーティングは2021年3月31日現在のレーティングとなっております。モーニングスターレーティングは、過去3年間のリスク調整後リターンをもとに計算され、5段階の星印で表示します。カテゴリー分類の中の最上位の評価が5つ星、最下位の評価が1つ星となります。直近のレーティング情報等に関してはモーニングスターのホームページ(www.morningstar.co.jp)を参照してください。

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。選考は、2021年3月末における3 年間の最大ドローダウンが下位75%のファンドを対象に、2021年3月末における3年間のシャープ・レシオによるランキングに基づいています。

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